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上智大学大学院・総合人間科学研究科 博士前期課程 社会学専攻修了。世論調査機関、総合マーケティングリサーチファームを経て現職。主な研究領域は理論社会学・情報社会論・アルバイト・パート領域のマネジメント・長時間労働問題など。主な著作に『残業学 明日からどう働くか、どう働いてもらうのか？』（中原淳との共著・光文社）『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』（石山恒貴との共著・ダイヤモンド社）など。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 日本人は真面目で勤勉――。世界にはそんなイメージが定着している。しかし近代史を紐解くと、日本人元来の特質は真面目どころか、実は怠惰だった（写真はイメージです） 「日本人は根が真面目だから」「日本人はもともと勤勉だから」――。 残業、長時間
女児虐待死事件でメディアがぜったいいわないこと 週刊プレイボーイ連載（343） – 橘玲 公式BLOG
目黒区で5歳の女児が虐待死した事件では、「きょうよりか もっともっと あしたはできるようにするから もうおねがい ゆるして」などと書かれたノートが発見され、日本じゅうが大きな衝撃に包まれました。このような残酷な事件が起きないようにするために、いったいなにができるでしょうか。 この事件について大量の報道があふれていますが、じつは意図的に触れていないことが2つあります。 女児を虐待したのは義父で、母親とのあいだには1歳の実子がいました。じつはこれは、虐待が起こりやすいハイリスクな家族構成です。 父親は自分の子どもをかわいがり、血のつながらない連れ子を疎ましく思います。母親は自分の子どもを守ろうとしますが、それ以上に新しい夫に見捨てられることを恐れ、夫に同調して子どもを責めるようになるのです。なぜなら進化論的には、ヒトは自分の遺伝子をもっとも効率的に残すよう“プログラム”されているから……。 こ
地下鉄サリン事件がテロだったと誰が断言できるのか？
「テロ」の定義は、「直接的な暴力行為を働きながら、その脅威によって特定の政治目的を達成しようとする行為」だ。暴力行為や破壊行為だけではテロの条件を満たさない。だから秋葉原の無差別殺傷事件や付属池田小事件などを、テロと呼ぶ人はいない。 ところがボストンの爆破事件が起きたとき、犯行声明もなければ犯人も特定できていない状況で（つまり動機が不明なまま）、新聞やテレビなど日本のマスメディアは、「テロ」という言葉を当たり前のように使っていた。 つまり「テロ」がインフレーションを起こしている。ワシントンポストやニューヨークタイムスなどアメリカの主要紙の見出しについては、少なくとも日本の新聞よりは抑制的だとの印象を受けた。injureやkillやbombなどの言葉は散見するけれど、terrorismというワードは見つからない。犯行翌日にオバマ大統領はテロとして調査を進めているとスピーチしたけれど、この段階
報道の記録を残すことは「報道圧力」なのか～毎日新聞社の事例からの検証
小川一 @pinpinkiri 報道の自由を脅かす危険があるのにあまり知られていない議論。ぜひ知って下さい。国立国会図書館がテレビ・ラジオ番組を全て録画・録音・保存する「放送アーカイブ」構想。国会図書館は国会議員の調査をサポートする機関。「報道圧力」になりかねません mainichi.jp/journalism/lis… 2015-07-06 11:51:47 リンク 毎日新聞 Ｌｉｓｔｅｎｉｎｇ：＜放送アーカイブ構想＞「文化的資産」に政治色が見え隠れ - 毎日新聞 国立国会図書館（東京都千代田区）がテレビ・ラジオ番組を全て録画・録音して保存する「放送アーカイブ」構想を巡り、議論が活発化している。超党派の国会議員連盟は「放送番組を国の関与の下で保存すれば、文化的資産になる」と主張するが、放送業界は政治から注文をつけられるケースが目立つ中で「事後検閲につながる」 4 users 38 小川一
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フランスの方が薄い本を買い漁り意気揚々と帰国しようとしたら税関で止められた話が地獄そのもの
