アイドリングストップのクルマはなぜ減っているのか？ エンジンの進化と燃費モードの変更
アイドリングストップのクルマはなぜ減っているのか？ エンジンの進化と燃費モードの変更：高根英幸 「クルマのミライ」（1/5 ページ） 気候変動が顕著になってきた昨今、クルマは厳しさを強めた排ガス規制に対応（開発エンジニアに言わせると、今や「厳しい」なんて程度のレベルではないのだが）するために電動化が急がれている。 特に信号が多い日本の都市部においては、ゴーストップを繰り返すのはエンジン負荷が大きく、燃費を悪化させる。回生充電が使えるハイブリッド（といっても運動エネルギーすべて電気に換え、バッテリーに全量充電できているわけではないが）ならまだ影響は少ないが、純エンジン車であれば致命的なほど燃費を低下させる。 アイドリングストップ機能を搭載しているクルマでも、冷間時の始動直後やエアコン使用時などは、停車中でもアイドリングを続けるようになっている（車種により仕様は異なる）。また特定の区間でアイド
東京の感染者数を5週間ぶん予測した (6月21日版)
(※ 新しい予測を公開しました→ 東京の感染者数を5週間ぶん予測した (6月28日版)) いまこの瞬間にあなたがコロナに感染したとしても、潜伏→発症→検査→確定のタイムラグがありますから、1人の感染者数として発表されるのはずっと先のことです。つまり、ある程度先の未来は、「いま感染したばかりの人々」によってすでに決まっていると言えます。 ここでは、人々の緊張感と行動に影響する「3週前の感染者数の最大値」と、感染に影響する「2週前の人流」という、いずれもこれまで比較的高い相関を示してきたデータを元に、すでに決まっているはずの近い未来である2週ぶんについて、感染者数の推移を予測しました。さらに、予測した結果得られる「今後の感染者数の最大値」を二段ばしごのように活用し、計5週ぶんの未来まで予測しています。(ただし、3週目から先は、いまから変えられる未来でもあります) あれこれ条件を変えたシミュレー
橋本会長「尾身氏から五輪中止の提言なかった」 5者協議 | 毎日新聞
政府、組織委、東京都、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）の代表者による5者協議が21日、オンラインで行われ、国内観客の上限を収容人数の50％以内で最大1万人とすることが決まった。政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」の尾身茂会長ら専門家有志から無観客開催を推…
新型コロナ ほとんどの地域で減少も 東京は下げ止まり傾向明確 | NHKニュース
新型コロナウイルスの新規感染者数を1週間平均で比較すると、緊急事態宣言が延長される沖縄県を含むほとんどの地域では減少していますが、20日が宣言の期限となる東京都では前の週とほぼ変わらず、下げ止まりの傾向が明確になっています。 1週間平均での新規感染者数の傾向
東京五輪の「国際公約化」は日本政府の自作自演
＜科学的見地から五輪開催の可否を助言するはずの尾身・分科会会長までが、「国際公約」を盾に判断を回避＞ 6月11日から13日まで、イギリスのコーンウォールでG7サミットが開催され、日本からは菅義偉首相が出席した。昨年秋に就任した菅首相にとっては、これがサミット初参加だった。 国内では、菅首相のプレゼンスが話題になっていた。記念撮影などで首脳たちがまとまって動くとき、英語が喋れないこともあり、菅首相は周囲から孤立しているようにみえた。それが支持率に影響するとみたのか、日本のSNSでは、甘利元経産大臣が「総理は外交が苦手？そのイメージを吹き飛ばす鮮烈なデビューがG7でした｡公正な国際秩序に向けG7が持つべき覚悟に消極的な1(ママ)部首脳に対し､相手の目を見据えて一喝する迫力に先方もタジタジ」とツイートするなど、強い印象操作も目立った。 オリンピックの「国際公約」化？ 菅首相は全日程が終了した後、
五輪・パラ期間中に緊急事態宣言なら無観客も辞さず 菅首相 | NHKニュース
菅総理大臣は記者団に対し、東京オリンピック・パラリンピックの観客の扱いについて大会期間中に緊急事態宣言が出された場合は国民の安全・安心を最優先に無観客とすることも辞さない考えを示しました。 東京オリンピック・パラリンピックに伴う新型コロナウイルスの感染拡大のリスク評価について、政府の分科会の尾身会長など専門家の有志は「無観客開催が望ましい」としたうえで、観客を入れるのであれば現行の大規模イベントの開催基準より厳しい基準を採用すべきなどとした提言をまとめています。 これについて菅総理大臣は、東京都内で記者団に対し「尾身会長をはじめ皆さんの提案はしっかり受け止めたい。緊急事態宣言が必要になった場合、無観客試合を臨機応変に行うことを考えながら国民の皆さんの安全・安心を最優先する大会にしたい」と述べました。 そのうえで、記者団が緊急事態宣言が出された場合に無観客にすることもあり得るのか質問したのに
コロナ有事で露呈。京大・藤井聡教授が考える「日本経済が地獄に堕ちた根本原因」 - まぐまぐニュース！
先日掲載の「京大教授が呆れた、吉村府知事「飲食店いじめ」発言の支離滅裂」等の記事で、国や自治体のコロナ対策を痛烈に批判した京都大学大学院教授の藤井聡さん。大阪の問題だけでなく、なぜ日本政府はコロナ禍という“有事”に、対応が後手後手なだけでなく、日本経済にとってむしろ悪い方向に進むような判断ばかりしてしまうのでしょうか。藤井教授は自身のメルマガ『藤井聡・クライテリオン編集長日記 ～日常風景から語る政治・経済・社会・文化論～』の中で、この原因を日本から「政治」が不在になったことだと推察。過去の消費増税や今回のコロナ禍で繰り返す失敗を例に、日本の「政治不在」の深刻さを分かりやすく解説しています。 （この記事はメルマガ『藤井聡・クライテリオン編集長日記 ～日常風景から語る政治・経済・社会・文化論～』2021年6月12日配信分の一部抜粋です。続きはご購読の上、お楽しみください） 藤井聡氏の活動をサポ
消えたたばこCM、ネットで流れる理由 「二つの基準」へのモヤモヤ
テレビから姿を消したたばこのCM。それが今、ネットテレビで盛んに放送されています。なぜ可能なのかと調べてみると、業界の定める「二つの基準」の存在、そして「『たばこ』ではなく『デバイス』」という業界側の論理が浮かび上がってきました。（朝日新聞デジタル機動報道部・朽木誠一郎） ネットで地上波テレビ番組のアーカイブを視聴できる無料サービス「TVer」を観ていたときのことです。 民放キー局5社が番組を提供し、月間アクティブユーザー数は2021年3月時点で約1700万、再生数は約1億8000万回と人気のこのサービス。その中で、繰り返し放送されるある広告が目につきました。 「ながらーにPloom」 目を引くイラストと印象的なメロディ。それが何度も何度も放送されるのです。 Ploomという言葉は聞いたことがあります。たしか、これは日本たばこ産業（JT）が販売する加熱式たばこのブランドだったはず。 試しに
インドの五輪委が東京五輪組織委に反発 ｜ 共同通信
【ニューデリー共同】インドメディアは20日、東京五輪・パラリンピック組織委員会が新型コロナウイルスの変異株対策を強化し、特定の国から参加する選手の行動規制を強めることに関し、インド・オリンピック委員会が「不公平で差別的だ」と反発する文書を送ったと報じた。
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開会日にブルーインパルス 空自、上空で五輪マーク ｜ 共同通信
「急いでもそんなに変わらないのに」強引な車線変更と追い越し・追い抜きをしまくっている車に信号待ちで追いついてしまうと「ニチャア」という笑顔になってしまう