新型コロナウイルスの感染拡大の結果、在宅勤務によるテレワークが当たり前になり、様々な局面で接触を減らす努力がなされるようになった。変化を余儀なくされる中で浮かび上がってきたのは、デジタルを使いこなせていない日本の姿だ。特別定額給付金を巡る混乱や押印のための出勤など、デジタル化を真剣に進めていれば、容易に解決できた問題も多い。多くの日本企業も、コロナ禍を契機にデジタル化をもう一歩加速しようとしてい
〜M-1グランプリ2020について〜 どうも、松陰寺太勇改め、松井勇太です。 いつもご声援ありがとうございます。 M-1グランプリについて書きたいとおもいますあ。 まずは去年のM-1を振り返りたいと思います。 昨年のM-1グランプリ2019決勝、ありがとうございました。 松陰寺太勇、シュウペイ、あの大舞台で本当によくやってくれました。松井勇太には絶対無理です。 因みに「キャラ芸人になるしか無かったんだ!」 を叫んでる時は毎回泣きそうになります。 2019年はおもしろ荘から始まり、事務所解散、サンミュージック移籍、M-1決勝3位と色んな事がありました。 全てがいい方向へ転んでくれたと思っています。 時を戻そう。 【偽りの落胆】 2019年元旦。おもしろ荘優勝直後、「ここから人生を変えてやろう!」と鼻息荒く過ごした日々は二週間もありませんでした。 冷静にオンエアを見た後、 「多分何も変わらない
ふるさと納税制度を主導した菅義偉官房長官(c)朝日新聞社 平嶋彰英・立教大特任教授(撮影 西岡千史) 自民党総裁選が9月14日に投開票となる。現時点では、国会議員票の約7割を固めた菅義偉官房長官が選挙戦を優位に進めている。 【実名告発をした元総務官僚の平嶋彰英氏】 その菅氏が選挙戦で実績としてアピールしているのが、ふるさと納税制度の導入だ。菅氏は、総務相時代の2007年に制度の創設を表明し、2012年に官房長官に就任してからは控除の限度額を倍増させた。 ふるさと納税は、基礎控除(自己負担額)の2000円を除き、寄付した金額がそのまま税額控除される。さらに、寄付先の自治体から寄付金額に応じた返礼品が届くので、寄付をすればするほど寄付者が“もうかる”仕組みだ。 この制度に反発したのが、地方税を所管する総務省だ。ふるさと納税は自治体間の返礼品競争を招くとともに、高所得者ほど節税効果が高まる。しか
新型コロナに感染したフィラレート総主教=ウクライナのキエフ、2018年10月/Maxym Marusenko/NurPhoto/Getty Images (CNN) 新型コロナウイルスは同性婚に対する「神の罰」と形容していたウクライナ正教会の指導者が、新型コロナウイルス検査で陽性と判定された。 陽性反応が出たのはウクライナ正教会キエフ聖庁のフィラレート総主教(91)。容体は安定しており、治療が続けられているという。 陽性反応については、同教会が4日にフェイスブックの投稿で発表していた。8日の投稿では、「フィラレート総主教の健康状態は安定しており、治療が続いている」と伝えた。 フィラレート総主教は今年3月、ウクライナのテレビ局の取材に対し、新型コロナウイルス禍について「人の罪、人類の罪深さに対する神の罰」と形容し、「まず何よりも、同性婚という意味だ」と言い添えた。 これに対してウクライナのL
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