不思議な議論だ.地方の零細プロバイダって,まだあるんだっけ.あってもインフラは大概アウトソースしてるよね.テレホーダイとかフレッツとかブロードバンドとかで潰れるべき零細プロバイダはとうの昔に潰れて名前だけプロバイダのまま顧客管理業に徹してるんだから,誰も困らないのですよ.技術革新についても,WDMの波長多重数であれルータの処理能力であれ,すごく困るほど低迷している訳ではない.京都議定書との絡みで,消費電力をどうするとか細かい問題はあるけどね.だいたい,インターネットはもともとベスト・エフォートというくらいで,パイプのどこかが詰まったところで遅くなるだけのことだ.*1 いまさら従量課金なんか,どこもやらないでしょう.面倒だし,みんなが一斉にやらないと従量課金に移行した事業者から顧客が逃げるだけだし,一斉に従量課金にシフトしようものなら,独占禁止法に抵触してしまう.よしんば苦しいキャリアが何社
結論から言うと、「かなりやばい」感じ。 実際、今の日本のインターネット中枢を支えるリーディング企業TOP達は相当深刻な危機感を抱いているみたいだが、その危機感がイマイチ一般人には伝わってこない。 しかし、内情を知るにつれ、その「深刻さ」が我々にも実感できる。以下、技術的な話に疎い方でも状況が理解できる様、できるだけ噛み砕いて解説を試みる。 まず予備知識として。アメリカのインフラ事情についてもこんな記事が。 オンラインでも「交通渋滞」の懸念–ビデオ配信量の急増を受け(CNET) 要するに、ブロードバンドコンテンツが本格的に普及してきた影響で、プロバイダの回線容量がもーすぐパンクするかも増強費用どうしてくれんだよやべーよって話。日本も根本的には同じような話なんだけど、日本の場合さらにお国事情が問題を深刻にしてる。その点については後述。 で、アメリカの状況に関しては、michikaifuさんの記
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