小松左京さんのSF小説「日本沈没」が原作のアニメ「日本沈没2020」がNetflixで配信がスタートした。これまでも映像化されてきた名作で、アニメは「夜明け告げるルーのうた」「四畳半神話大系」「映像研には手を出すな!」などで知られる湯浅政明さんが監督を務めた。湯浅監督は、これまで独創的、唯一無二の映像表現で見る者を驚かせ、魅了してきた。湯浅監督が「日本沈没」を作ると聞いて、一体どんな作品になるんだ!?と胸を躍らされた人も多いはず。湯浅監督に制作について聞いた。
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タイトルで調子に乗りすぎたことを最初に謝る。ちょっと盛ったタイトルにしてでも親世代に読んでほしい話なんだ。 私は6年前に浪人をした。幸運にも大学にはきちんと受かり、いまは大学院にも進学して研究生活を謳歌している。いや、コロナのせいで大学に入構できず満足に研究できているかは別だが、とにかく院生としてそれなりにやっている。 「高校生のときにやっておくと将来役立つこと」として数学だとか世界史だとか、色々なものが挙げられていると思う。私はここに「モノクロレーザー複合機を買う」を挙げておきたい。受験勉強をしていると大量のコピーを取る羽目になる。デジタル教科書やスマホ教材が注目されるが、なんだかんだ学校ではアナログ教材頼りだ。自分も高校生のときは自宅のインクジェット複合機でよくコピーを取っていたのだが、非常に時間がかかるしインクも大量に消費する。しかも汗や糊でインクがにじむ。環境に言い訳をするのは良く
新型コロナウイルスの影響で打撃を受けた消費を喚起する政府の「Go Toキャンペーン」のうち、宿泊代金など国内旅行の料金の割り引きが、今月22日から始まることになりました。 それによりますと、今月22日から始まるのは国内旅行の料金の割り引きで、すでに予約していても22日以降の旅行であれば対象となります。 国内旅行の割り引きの額は旅行代金の35%分で、上限は、宿泊旅行の場合、1人1泊当たり1万4000円、日帰りの場合は1人当たり7000円です。 割り引きには利用回数の制限はなく、自治体が独自に行うキャンペーンと合わせて利用することも可能だということです。 一方、観光分野のキャンペーンのうち旅行先の飲食店や土産物店、それに交通機関などで使える旅行代金の15%分のクーポンについては、準備に時間がかかるため9月中をめどに始めることにしています。 事務の委託先については大手旅行会社などでつくる事業体を
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2019年7月の参院選での選挙活動をめぐり、東京地検特捜部が7月8日、河井克行前法相と妻の案里参院議員(いずれも自民党を離党)を公職選挙法違反(買収、事前運動)で東京地裁に起訴した。 法相を務めた夫とその妻の国会議員夫婦が大規模な買収などの罪で逮捕・起訴されるのは前代未聞のことだ。コロナ禍や豪雨被害のさなか、安倍政権にとっては手痛い打撃となり、今後の政局運営の大きな火種となるのは避けられない。 河井夫妻は安倍晋三首相に近く、選挙戦でも安倍首相や菅義偉官房長官の肩入れが際立っていた。しかも、克行被告を2019年秋の内閣改造で法相に起用したのは安倍首相だ。各種世論調査で議員辞職を求める声が多数を占めていることを背景に、与野党双方から河井夫妻の議員辞職を求める声が噴出しており、安倍首相や自民党執行部は当面、河井夫妻問題への対応に苦慮することになりそうだ。 有罪が確定すれば議員失職に 起訴状などに
唐突すぎたイージス・アショア配備停止 地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の配備停止を受けて、敵基地攻撃能力の保有をめぐる議論が起きている。それより「目の前の異常事態」をどうするのか。中国は沖縄県・尖閣諸島周辺に連日、武装公船を侵入させているではないか。 イージス・アショアの配備停止は唐突だった。河野太郎防衛相が6月15日、記者会見し「配備手続きを停止する」と発表した。山口県の配備候補地、むつみ演習場について「発射後に切り離すブースターを演習場内に落とすことが困難」という理由だった。 政府は25日に国家安全保障会議(NSC)を開き、もう1つの候補地である秋田県の新屋演習場を含め、東北の20カ所について「代替地を見つけるのも困難」として、正式に配備断念を表明した。だが、専門家の間でも、この説明を疑問視する見方がある。 そもそも「切り離されたブースターが市街地に落ちる」のは、最
「阿片戦争」というカード 前々から不思議だった。中国は日本の「帝国主義」や「侵略」を徹底的に弾劾するのに、なぜ、英国との「阿片戦争」については一言も言わないのか? 日中戦争はまだ起こってから80年ほどだが、阿片戦争はすでに180年も経っているからか。日本を責め立てれば物質的に大いに得るものがあるが、英国を責め立てても何の得にもならないからか。 日本人がアメリカに原爆を落とされても抗議しないように、中国人も欧米人の横暴に対しては甘いのか。日本人への憎悪は主に、同じアジア人に負かされたという恨みから来ているのか……などといろいろ考えたが、よくわからなかった。 ところが最近になって、これが正解かというのを思いついた。おそらく彼らは最終目標に向かって、順を踏んでやっているだけなのだ。最終目標というのは、もちろん世界制覇。 その目標を達するためには、前線の拡大は得策ではない。だから、まずは一番簡単そ
首相動静(7月9日) 2020年07月09日22時06分 午前8時現在、東京・富ケ谷の私邸。朝の来客なし。 午前9時40分、私邸発。 午前9時55分、官邸着。 午前10時3分から同13分まで、北村滋国家安全保障局長、今井尚哉首相補佐官、金杉憲治外務審議官。同15分から同42分まで、石川正一郎拉致問題対策本部事務局長。同11時から同15分まで、萩生田光一文部科学相、生川浩史文科省研究開発局長。 午前11時24分から同39分まで、岸田文雄自民党政調会長。 午後0時45分から同55分まで、山口県の村岡嗣政知事、柳居俊学県議会議長ら。岸信夫自民党衆院議員同席。 午後1時55分から同2時17分まで、加藤勝信厚生労働相、鈴木康裕厚労省医務技監。 午後2時20分から同44分まで、菅義偉官房長官、西村明宏、岡田直樹、杉田和博各官房副長官、沖田芳樹内閣危機管理監、藤井健志官房副長官補、和泉洋人、長谷川栄一、
中国で国家の転覆をはかった罪で実刑判決を受け、国際的な注目を集めた人権派弁護士がNHKの取材に応じました。弁護士は取り調べで拷問を受けたなどと中国の刑事司法の現状を批判し「香港国家安全維持法」については、中国が主導して恣意(しい)的な運用が行われるおそれがあると懸念を示しました。 王氏は「中国の法治と人権状況を攻撃した」などとして、国家の転覆をはかった罪に問われ、懲役4年6か月の実刑判決を受けましたが、ことし4月に刑期を終えて出所し、NHKの取材に応じました。 王氏によりますと、家族が依頼した弁護士との接見は一度も認められず、取り調べでは、暴力を振るわれたり、両手を挙げた状態で一日中立たされたりするなどの拷問を受けたということです。 王氏は「協力すれば刑を軽くすると持ちかけられ、弁護士の資格も保障すると説得してきた」と述べ、罪を認めるよう強要され、取り引きを迫られたと訴えました。 王氏は一
私は腐女子です。 二次創作は仕事の関係もあり10数年前に辞めました。 今は集英社・秋田書店などのマンガを読んでは公式のグッズの推しを買い揃え、作品継続を願っている。 ※勤務先で2次創作をしてはいけないという制約があるからだ。 ※それでも隠れて活動している人はいると思う…が、私は見つかるのが怖くて公式グッズにじゃぶじゃぶお金を使うことを生きがいとしている。 仕事に慣れてきたので余裕がでたので、オリジナル創作漫画(BLでない)を描いて、投稿サイトに投稿している。 それなりにランキング上位を取得するようになり、ファンが増えメッセージをもらい、ありがたいことにファンアートも書いてもらえるようになった。素人のマンガなのに ※ここでいう素人とは、原稿料をもらったことがない・媒体に掲載されたことがないという意味である ある日、事件?は起きた。 マンガ制作のライブ配信をしているときに何気なく「ここは構図的
theeigadiary.hatenablog.com theeigadiary.hatenablog.com 以前にも似たようなことを書いているが、改めて。今回は特に長い。 ●まえおき ネットでは「創作物とポリコレ」とか「表現規制とポリコレ」という話題は定期的に盛り上がる。それも、数ヶ月に一度どころか一ヶ月に一度くらいのペースだ。一週間に一度くらいかもしれない。 話題となる創作物は漫画であったり映画であったりゲームであったりするし、表現規制の内容も「公共の場での掲示が撤回させられた」「俳優が役を降ろさせられた」「作者や掲載誌が謝罪文を発表させられた」から「規制という結果にはいたってないが、ある作品に対して政治的・規範的な観点からの批判が行われた」まで様々だろう。 生産性のある議論を本気で行う気があるなら、映画の話なのか漫画の話なのか、日本の話なのかアメリカの話なのか、権力や圧力を介した実
新型コロナウイルスの感染拡大により、世界中の医療現場で需要が急騰した人工呼吸器。3月以降、米ゼネラル・モーターズ(GM)などの自動車メーカーや、欧州エアバスなど航空機大手も各国政府の要請を受けて生産支援に取り掛かってきた。 日本国内で、異分野ながら人工呼吸器の量産を始めたのが自動車部品大手のマレリ(旧カルソニックカンセイ、さいたま市)だ。7月1日、埼玉県本庄市の児玉工場で製造した新型コロナウイルス感染者向けの人工呼吸器が、ボリビアやベトナムに初出荷された。 もちろん人工呼吸器を一から開発したわけではない。マレリが担うのは部品の調達や製品組み立て、検査工程など。タッグを組んだのは、埼玉県川口市にある人工呼吸器メーカー、メトランだ。 1984年にベトナム出身の新田一福会長が創業したメトランは、人工呼吸器を専門に扱う従業員47人の町工場。新生児や未熟児の繊細な呼吸量にも対応できる独自技術を持ち、
感染拡大中に首相は行方不明になりコロナ担当相は市民に逆ギレし,「どんどん旅行しようぜ!」って言い出す官庁があるかと思えば「やっぱり制限な」って言い出す官庁もあったり,もはやこの政府,当事者能力すら失ってるとしか。誰やこんな政権に「危機管理能力」があるとか言ってたやつ
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