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一度は食べてみたいけど、食べたことがないもの。その筆頭格が「ヨード卵・光(ひかり)」ではないでしょうか。 一時はテレビCMで誰もが知っていたほどのブランド卵でしたが、私を含め「知っているけど、食べたことがない」人も多いのでは。だってふつうの卵より高いし。 しかしそのCMも最近とんと流れなくなったいま、ヨード卵・光はどうなっているのでしょうか。そもそもあのヨード卵・光って、ふつうの卵と何がちがったのか。 今回は横浜みなとみらいのランドマークタワーにある、(実は三菱商事グループの)日本農産工業におじゃまして、ヨード卵部のマーケティンググループ グループリーダーの後藤健さんと、係長の福本依里さんにそのヒミツをうかがいました。 生まれてはじめて、ヨード卵・光を実食 その前にまず、ヨード卵・光を卵かけごはんにして食べてみましょう。 生まれてはじめて食べるヨード卵・光にワクワクが止まりません。 ▲まず
民放労連委員長談話 テレビ朝日『報道ステーション』 スタッフ「派遣切り」の撤回を求める 2019年12月26日 日本民間放送労働組合連合会 中央執行委員長 土屋 義嗣 テレビ朝日の看板報道番組『報道ステーション』で、2020年4月の番組リニューアルに向けて、社外スタッフを大量に契約終了させることが明らかになった。社員スタッフも大幅な異動が予定されているというが、社外スタッフの契約終了は事実上の「解雇」に相当し、2008年のリーマンショックによる「派遣切り」が大きな社会問題となり、私たち放送メディアも時間を割いて放送したことは記憶に新しい。 番組が継続するにもかかわらず、「人心一新」を理由にスタッフの雇用不安を引き起こすような人員の入れ替えを行うことは、社会に一定の影響力を持つメディア企業としてあってはならない。会社は「新たな雇用先を確保する」としているが、それでも将来に対する不安は大きなも
我が家は富裕層ということもあり、私たち夫婦はつみたてNISAと確定拠出年金、子どもはジュニアNISAと家族全員がフルに税制優遇制度を使った投資を行っています。 毎年1月初めは、つみたてNISAとジュニアNISAでの一括投資をするのが家事となっており、先ほど来週には一括で投資をするよう設定が終わりました。親は一人40万円、子どもは一人80万円分です。 一大家事と言いつつも、作業としては家族全員分を私一人で10分もかからず対応できるので、大変ではありません。ただ、動くお金が合計で数百万円になるから気持ちの面で、ちょっとしたプレッシャーがある家事です。 親の投資先は今は投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2018で1位になったeMAXIS Slim 先進国株式インデックスに40万円をすべて投資しています。2019は何になるのか今から楽しみ。 子どもの投資先は以下の配分で80万
前回東京五輪から2年後の1966年。貧困に関する国のある調査がひっそりと姿を消した。「低消費水準世帯」の推計調査。厚生省(現厚生労働省)が戦後、消費水準が生活保護世帯の平均を下回る層をこう位置付け、増減を調べてきたものだ。最後となった65年は約153万世帯。全世帯に占める割合は、10年前の10.8%から5.9%に下がっていた。時は高度成長期。国民総生産(GNP)は68年に西ドイツを抜き、世界2位に躍り出る。社会の視線は低い方よりも高い方を向いていた。【前回記事】「本土と同じ」日の丸掲げた日 沖縄の重荷、議論の時「なぜだろう」。北海道大の松本伊智朗教授(60)は北大3年だった81年、教育学部のゼミで貧困に関する論文を読み、低消費水準世帯の調査打ち切りに素朴な疑問を抱いた。それがきっかけで貧困問題の専門家の道へ。打ち切りの詳細な理由は不明だが、松本教授は
池上彰「東京オリンピック後は、株価も地価も大暴落する!」 社会・政治 投稿日:2020.01.07 06:00FLASH編集部 2020年の最大のイベント「東京五輪」まで、あと7カ月半。ジャーナリストの池上彰氏が、五輪後に日本を襲う大問題について、緊急提言する。 * 「2020年には、オリンピック以外にも重要な予定があります。ひとつは英国のEU離脱です。12月12日に総選挙で保守党が圧勝し、1月31日をもってEUを離脱することが確実になりました。 【関連記事:有働由美子が驚いた「池上彰の質問力」聞きにくいことを聞くには】 1年間の移行期間があるものの、英国がいよいよEUから離脱をするとなると、それによって英国経済にも打撃があるでしょうし、それは日本経済にも大きく影響してくるはずです。 そして、2020年最大のハイライトが、11月の米国大統領選です。共和党はトランプの出馬が決定的ですが、民主
アリが花の送粉(花粉の媒介)に関わったソバは、関わらなかったソバと比べて結実率が1・5倍ほど高い傾向にあることが6日までに、東京大大学院の研究室が上伊那郡飯島町で行った調査の速報値で分かった。ソバは主にハチやアブ、チョウが送粉するとされてきただけに、意外なアリの仕事ぶりに県内の農業関係者らも興味津々。研究室は実際の生産に生かせるかどうか、さらに調査、研究を進める。 調査は生物多様性科学研究室が昨年6月に4カ所、同9月に5カ所の畑で行った。それぞれで、受粉前に粘着性スプレーを根元に吹き掛け、アリが花まで上れないようにして他の昆虫の送粉しか期待できなくした6株と、手を加えない12株とを比較。受粉しなかった花と結実した花を数え、結実率を算出した。 速報値ではいずれも、手を加えなかった株の結実率が平均3割ほどだったのに対し、アリが花まで上れないようにした株は同2割ほどだった。 同研究室の宮下直(た
福岡銀行の取り付け騒ぎの風説の流布、デマ元の神真都Qの岡本一兵衛さんが偽計業務妨害の疑いで当然のごとく逮捕される
小須田中研究太毫智 @kosda3 あ、ありのまま今起こったことを話すぜ… 俺は浴槽ににバブを放り込んだ思ってたら、浴槽がたまごわかめスープになっていた。 死にたい… 2012-09-23 01:50:20
これまで米国が派兵要求を続けており 清海部隊の作戦範囲拡大を検討の渦中に イラン事態が発生…状況を注視 朝米交渉は後回しで滞る可能性 「北朝鮮に対する警告と見なすのは過剰な解釈」との見解も 4日(現地時間)米国ノースカロライナ州にあるフォートブラッグ特殊作戦部隊基地で、米軍第82空輸部隊が中東地域を担当する米中部司令部に向かう民間航空機に乗るために移動している=米国防総省提供/AFP・聯合ニュース 米国がイラン軍の実力者である革命防衛隊コッズ部隊のカセム・ソレイマニ司令官を攻撃して殺害した後、中東の緊張が高まっており、来月アデン湾海域に任務交代のために派遣される清海部隊の作戦範囲を拡大する方式で「ホルムズ派兵」を検討していた韓国政府の悩みが深まっている。米国とイランが「戦争も辞さない」局面に駆け上がっている状況において、ホルムズ派兵はイランとの関係悪化はもちろん、韓国軍が戦争に巻き込まれる
米軍によるイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官空襲で米国とイランの関係が一触即発の状況に突き進み、ホルムズ海峡への派兵をめぐる韓国政府の悩みが深まっている。米国との関係、韓国船舶保護などを挙げ派兵に傾いていた韓国政府の既存の計算法がイランとの戦争の可能性という突発変数で再び混乱に陥った。 韓国政府関係者は5日、「派兵と関連してまだ決まったことはない。情勢が良い時にわれわれに役立つ判断を下すだろう」と話した。今後の中東情勢を見守った上で長期的な観点から国益計算機を叩いてみるという意味だ。 当初韓国政府は昨年12月に青瓦台(チョンワデ、大統領府)で開かれた国家安全保障会議(NSC)常任委員会会議でホルムズ派兵方針に同意した。来年1月にバーレーンに司令部を置く有志連合の国際海洋安保構想(IMSC)に連絡将校1人を送って準備作業を行い、2月にはアデン湾海域にいる海軍艦艇をホルムズ海峡に送る計画だった
前ECB総裁と前FRB議長、低金利のリスク指摘-日本化にも警鐘 Rich Miller、Christopher Condon 低インフレと低金利の世界で米国とユーロ圏は困難な経済的課題に直面しており、中央銀行だけではこれに対処することができない。ドラギ前欧州中央銀行(ECB)総裁とイエレン前米連邦準備制度理事会(FRB)議長が指摘した。 ドラギ氏は5日、サンディエゴでの米経済学会(AEA)の年次総会にビデオ参加し、「ユーロ圏には日本化のリスクが多少あると考えている」が、デフレ的停滞を回避するための包括的な行動があれば、「そうなると決まったわけでは決してない」と語った。 「ユーロ圏にはまだこれを行う余地があるが、時間は無限ではない」と付け加えた。 ブルッキングズ研究所のディスティングイッシュト・フェローのイエレン氏は、米国は長期の停滞に巻き込まれたとするサマーズ元米財務長官に同感だと述べた。
@riezo0608 本当にそうでしょうか? このワクチン、アルミニウムに関する米国の金属業界の圧力がありそうですよね。 事実、副作用に苦しむ人がいる現実から見えるのは水俣病の二の舞いや血液製剤のエイズがではないですか?あなたはそれに責任が持てますか?
2008年の金融危機の際に火を消したバーナンキ元米連邦準備制度理事会(FRB)議長とそのバトンを引き継いだイエレン前FRB議長、欧州財政危機を防いだドラギ前欧州中央銀行(ECB)総裁が「日本型長期不況」の解決策を出した。カリフォルニア州サンディエゴで開かれた米国経済学会(AEA)でのことだ。米国、欧州、日本など先進国の経済が長期間の低金利政策にも低成長低物価を抜け出せず日本型長期不況を懸念する声が大きくなったのに伴ったのだ。 バーナンキ元議長は4日、「21世紀の通貨政策」を主題にした演説で、「FRBがマイナス金利政策の可能性を閉ざすのは失敗」と話した。 その上で「マイナス金利に関しては(好き嫌いを明確にしない)戦略的あいまい性を維持すべき」とした。欧州と日本のようにマイナス金利政策を使わなければならない状況がいつか訪れる可能性も排除できないという理由からだ。 バーナンキ元議長は「低金利でF
保釈条件に違反してレバノンに出国したゴーン氏が日本の刑事司法を批判していることに関して、「有罪率99%」のことが議論になっている。 池田信夫氏は、【「有罪率99%」という誤解】と題する記事で、 刑事訴訟の総数(併合を除く)49811件の中では、有罪率は99.8%である(司法統計年報)。だがこれは「逮捕されたらすべて有罪になる」という意味ではない。 警察が逮捕して送検した被疑者を検察が起訴する率は63%で、有罪件数を逮捕件数で割ると国際的な平均に近い(ジョンソン『アメリカ人のみた日本の検察制度』)。多くの国では容疑者を起訴することは検察官の義務とされているが、日本では起訴するかどうかは検察官の裁量にゆだねられているため、確実に有罪になる者しか起訴しないからだ。 と述べている。また、「猫組長」という、元暴力団組長という経歴からして日本の刑事司法について語る資格があるとは到底思えない人も、同様の
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中国で最も長い川、長江で漁の禁止措置が発表されました。乱獲などで激減した水産資源の回復が狙いですが、30万人近い漁師らの生活に大きな影響が出ています。 中国中部の湖北省でショベルカーが漁船を次々と破壊していきます。長江の流域では1日から施行された禁漁措置のため、漁師ら28万人が仕事を失って11万隻の漁船も行き場をなくしました。淡水魚の一大生産地として最大で年間40万トンもの漁獲量を誇った長江ですが、今では4分の1以下に落ち込んでいます。 職を失う漁師:「魚が取れなくなったのは残念だが、長江は守らなければならない。昔は何十種もの魚を捕まえたが、今はほんの少しの種類だけだ」 漁獲高が落ち込んだ原因は、長らく続いた乱獲と工場排水などによる水質汚染です。危機感を抱いた中国政府は水産資源を回復させるため今後、10年間の禁漁措置を決定しました。職を失う漁師らに対し、政府は職業訓練や補償金の給付などの支
南極大陸で起こる変化は南極だけにとどまらない。大陸の氷は世界の気候と海面に影響を与えうる。(Photograph by NASA/GSFC/Jeff Schmaltz/MODIS Land Rapid Response Team) 南極の氷は減っているのか、増えているのか。そして、そのことは世界の海面上昇にとってどんな意味があるのだろうか。 11月30日からパリで始まる国連・気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)に向けて各国首脳が準備を進める中、この問いは世界の気象学者たちの熱い議論の的だ。そんな折、「南極の氷はむしろ増えている」というNASAの気象学者チームによる研究成果が発表され、物議を醸している。 研究チームは、科学誌「Journal of Glaciology」に掲載された論文の中で、「西南極の氷河質量の減少分は、降雪の増えた東部内陸で氷河が厚さを増したことで相殺されて
世界の気温がまた最高を記録! 極地の氷が消える! 海面が上がる! シロクマがあぶない! アル・ゴア元米副大統領やグレタ・トゥーンベリさんなど「地球温暖化脅威論」派の環境活動家は、CO2が地球の気温を上げるせいで災いが次々に見舞うと煽り立てる。しかし本当にその通りなのか。ジャーナリストのマーク・モラノ氏が、よく聞く温暖化ホラー話の一部をとり上げて科学事実と比べてみたら・・・。(JBpress) ◎本稿は『「地球温暖化」の不都合な真実』(マーク・モラノ著、渡辺正訳、日本評論社)の一部を抜粋・再編集したものです。 南極の氷は増えている 英国政府の科学顧問だったデヴィッド・キング教授が2004年、人間が住めるのはいずれ南極大陸だけになると予言した。温暖化で南極の氷が融け、いまの温帯は暑くなりすぎるからだという。むろん彼の予言は当たっていない。 南極は脅威派の思いをことごとく裏切ってきた。いま南極の
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