数々の伝説を打ち立て爆走中の『鬼滅の刃』。アニメが話題になったのはもちろん、原作コミックは年間売り上げで11年連続首位だった『ONE PIECE』を超え、また主題歌『紅蓮華』を歌うLiSAは紅白出場が決定。舞台は大正時代。夜の街にはびこる鬼を狩る少年たちを描いたこの作品の魅力を、原作連載開始当初よりのファンだと語る椿鬼奴さんに解説していただいた。 『鬼滅の刃』とは？ 『鬼滅の刃』は、吾峠呼世晴（ごとうげ・こよはる）が「週刊少年ジャンプ」で2016年より連載中の漫画。主人公の少年・竈門炭治郎（かまど・たんじろう）が、鬼と化してしまった妹・禰豆子（ねずこ）を人間の姿に戻すべく、「鬼殺隊」と呼ばれる鬼の殲滅部隊の仲間とともに激しい戦闘を繰り広げる。2019年4～9月にテレビ放映されるや、大ブームが到来。さらに2020年にはテレビシリーズに続く物語として、『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』の公開が決

崔仁鎬君 反日スローガンを叫べ！ 彼らが会見を開くきっかけとなったのは10月17日に校内で開かれたマラソン大会だった。教師が生徒に対し、「安倍自民党は滅亡する！」、「日本の経済侵略に反対する！」など反日スローガンを叫ぶことを強要したという。 崔　反日スローガンの書かれたポスターを持たされ、大声で叫べと言われ、生徒たちは従わざるをえなかったのです。 金　マラソン大会は1、2年生が参加した行事ですが、疑問に感じた後輩が動画を撮影していて、僕たちに相談をしてきたのです。動画を見た僕と仁鎬はすぐに抗議の声を上げることを決意しました。 金君と崔君が抗議の声を上げると、多くの生徒からマラソン大会以外にも反日行為を強要された事例が数多く寄せられた。そのほとんどは授業の場で日常的に行われてきたものだという。 反日スローガンを叫ばされたマラソン大会 金　歴史の先生たちからは、「日本は敵で、北朝鮮は友人だ」と

アニメ界のご意見番と言えばこの人！　『GHOST IN THE SHELL／攻殻機動隊』『イノセンス』などの作品で知られる押井守監督に、今年のアニメ界で注目した出来事を振り返っていただいた。 取材・構成＝渡辺麻紀 ◆◆◆ 「作り手として“配信”に限界が見えた」 （１）視聴者からの反響が見えづらい見放題月額制 当初、ネットフリックスやアマゾンプライムなどの配信会社はクリエイターを尊重してくれる上に、資金もあって予算的にも苦労が少ない……そんなふうに聞いていた。私も何本か企画書を出したのだけれど、ことごとく通らなかったし、そうしているうちに状況も変化していったんだよね。 こういう状況は、80～90年代のOVA（オリジナル･ビデオ･アニメ）ブームと似ていると思う。最初はオリジナルのストーリーを作らせてくれていたのに、あっという間に人気シリーズのスピンオフなど、鉄板の企画しか通らなくなったんだ。配

「リアル婚活サバイバル」を標榜するアマゾンのリアリティー番組「バチェラー・ジャパン」で、やらせの疑いがあることが、「週刊文春」の取材でわかった。出演者など複数の番組関係者が明かした。 「バチェラー・ジャパン」は、セレブでイケメンな独身男性「バチェラー」が、数十名の女性と共同生活を送りながら、デートを重ね、最終的に1人の女性を選び、結婚を前提に交際する。日本版は、アマゾンプライムビデオの看板番組として、2017年から放送が始まり、2019年秋にはシーズン3が配信された。

「私的な秘密の領域」か、あるいは「強姦人形」か――。こんな議論が、韓国でしばらくメディアをにぎわせ続けている。俎上に載せられているのは、ほかでもないダッチワイフ。日本ではラブドール、また英語圏ではsex dollとも呼ばれるが、韓国では一般に「リアルドール」という。呼び名の通りリアルに造形された高級ダッチワイフが、女性問題として最高裁から大統領官邸まで巻き込む論争を引き起こしているのだ。 きっかけは、2017年に遡る。ソウルのアダルトグッズ店ブルル・ドット・コムが海外から取り寄せたダッチワイフ1体がこの年、仁川税関で通関保留となった。輸入元は日本、価格は84万7000円だという。 韓国はもともと、少なくとも建前上は性の風紀に厳しい国だ。ダッチワイフも税関で「風俗を害する物品」と見なされ、輸出入が事実上禁止されていた。国内には一定数のダッチワイフが流通しているが、それらは韓国製か、税関の目を

他のプロスポーツの大きな興行と重ならないように 東京都だって、夏がクソ暑いの分かっててオリンピックやりたいと挙手して、森喜朗さんやら猪瀬直樹さんやらが頑張って、滝川クリステルまで「おもてなし」とか適当なこと言って勝ち取ったわけじゃないですか。このオリンピックを成功に導けると思って頑張っちゃったんですよね。まるで勝てると思って打って出た太平洋戦争みたいじゃないですか。甘い見込みででかい冒険かまして大失敗って、戦後かなり経ってもまだ懲りてないんでしょうか、我らジャパニーズは。 それが、どうしてこんなことになっちゃったのかって。 元を糺せば、ロイターの記事にもある通り、他のプロスポーツの大きな興行と重ならないように、ビジネス上の問題も含めて真夏にオリンピックを開催することが決まっていたわけですよ。 「米国では、ナショナルフットボールリーグ（NFL）のシーズン開幕や野球の大リーグ（MLB）プレイオ

年間170万人が利用する「佐野らーめん」が名物の佐野SA（上り）をめぐっては、店舗を運営する「ケイセイ・フーズ」による加藤氏の不当解雇を発端に、岸敏夫社長（当時）と従業員が対立し、お盆休み真っ只中の8月14日に従業員がストライキをする事態に発展。労使交渉は長期化していた。 しかし、9月下旬になって新規スタッフの募集が難航するなどした会社側の態度が急変することになる。岸社長が退陣し、代わって就任した福田紳一・新社長に乞われて、加藤氏ら従業員の復帰が決まった。39日間に及ぶ前代未聞のストは、これで解決したようにみえた。 スト終結後の売上は30％増 復帰当初は順調だった。佐野SAの支配人、井原永治氏（51）は当時、「週刊文春デジタル」の取材に笑顔でこう明かしていた。 「たくさんのお客さんに『よかったですね』と声を掛けられて、仕事ができることに感謝しながら従業員とがんばっています。ストライキ前は近

韓国が日本の旭日旗にしきりにイチャモンをつけている。来年の東京オリンピックにからめて嫌がらせは進みつつある。世界で唯一（？）、旭日旗を「戦犯旗」などといって反日メニューに仕立てたのはもっぱら民間の反日マニアだが、今や韓国政府までそれに乗っかっている。韓国側は意気揚々かもしれないが、日本の反韓・嫌韓世論は悪化の一方だ。 この韓国の反日・旭日旗シンドロームのことを先日、日本のテレビ討論で「病的」と語ったところ、司会者から「その表現はまずいと思います」と叱られた。同席者が後でささやいてくれたが、日本では「病理的」といえば問題ないとのことだった。

今年8月、長谷川氏から、旭川空港ビル社長も務める西川将人旭川市長に、長谷川氏の知人が空港に出店しているスイーツ専門店について、相談に乗るよう要望があった。空港ビルの専務らがスイーツ専門店オーナーと協議した結果、9月末での閉店が決定し、8、9月分のテナント料免除が決まった。 だが、9月3日、また長谷川氏から西川市長に「専務から連絡がほしい」と電話が入った。そこで佐々木専務が電話をすると、長谷川氏は、テナントに全く協力していないのは大問題などと言ったあと、こう叱責したという。 「空港民営化が始まるのに、空港ビルの姿勢に問題があるならば、旭川空港に対して支援できない。与党自民党の議員としてはっきり言っておく」 長谷川議員から電話を受けた専務は、「週刊文春」の事実確認に対し、次のように回答した。 「民営化を支援しないという発言は、議員からの圧力だと感じ、社長の西川らに相談しました」 旭川空港ビルは

9月8日夕、東京・帝国ホテルで開かれた国際会議。「乾杯！」と右手で小さなグラスを掲げ、笑顔で祝杯を交わすスーツ姿の二人の男性。ツイッターにアップされた一枚の写真には、森田健作千葉県知事（69）と米ウィスコンシン州知事の姿がある。 その数時間後、台風15号が関東地方に上陸、大きな爪痕を残していった――。 ◆◆◆ 社会部記者が語る。 「気象庁は8日午前の緊急記者会見で『今は晴れていても夜には一気に世界が変わって猛烈な風や雨となるおそれもある』と異例の表現で、記録的な暴風に対して警戒を呼び掛けました」 ところが気象庁の注意喚起も“どこ吹く風”とばかり、台風の夜に森田氏が出席していたのが冒頭の国際会議だったというわけだ。 「日米の国際交流を図る会議で、経済団体や自治体関係者約300人が参加しました。森田知事は夕方から夜にかけて、日米合同常任委員会という会議と米側を歓迎するレセプションに出席しました

事故物件というと、借りるにしても買うにしても「結構安いんでしょ？」と言われることがよくあります。しかし、ここにはいくつかの誤解があります。結論から言ってしまうと、事故物件だからといって必ずしも値段が安くなるわけではないのです。 たとえばURのように「この部屋で殺人事件が起きました」「前の入居者が自殺しました」などと正直に告知して安くしてくれるところもあるのですが、一方でそうした事実を隠し、通常の価格で契約を結ぼうとしてくる悪徳業者もいます。

39日間に及んだ東北道・佐野サービスエリア（SA）のストライキが終結した。 全面再開となった9月24日朝11時、駆けつけたメディアを前に加藤正樹元総務部長（45）が声を詰まらせながら、こう挨拶した。 「本日、ストライキ状態から従業員が復帰しました。今後、今までよりもレベルアップした従業員一同、全力でがんばりますので皆さんよろしくお願い致します」 お盆から続いていたストライキだった。加藤氏と並んで、頭を下げた従業員たちの制服も、アロハシャツから長袖の秋冬の制服に衣替えしていた。 「週刊文春デジタル」では、この異例のストライキを密着取材していた。そこで目の当たりにしたのは、突然に仕事場を失った従業員の苦悩、そして“敗北”直前まで追い込まれた加藤氏の、従業員を道連れにしたことへの葛藤だった。 発端は商品の納品が止まったこと ストライキの現場となった佐野SA（上り線）は、年間170万人もの利用者を

8月14日から続いていた東北道・佐野サービスエリア（SA）のストライキ騒動が急展開を見せた。 佐野SAのフードコート、レストラン、売店の運営を行う「ケイセイ・フーズ」を不当解雇された加藤正樹元総務部長（45）と、ストライキを続けていた従業員ら約60名が、職場復帰することが「週刊文春デジタル」の取材で分かった。一部の従業員は既に9月22日から順次、復職している。お盆真っ只中のストライキ開始から39日、前代未聞の事態は大きな節目を迎えた。

「Aさんは『チューしよう』と言って、突然顔を近づけてきたんです。何度も拒んだのですが、顔を背けた瞬間に頬にキスされました。本当に気持ちが悪かったです」 記者の直撃取材に対して重い口を開いたのは、慶應義塾大学文学部1年生の濱松明日香さん（20）。実は濱松さんは慶大学内では“ちょっと知られた存在”だ。 濱松さんは千葉県出身。豊島岡女子学園高等学校を卒業後、1年の浪人期間を経て今年、慶應義塾大学に入学。浪人生時代に友人がTikTokに投稿した濱松さんがダンスをしながら照れ笑いする何気ない動画が拡散され、同世代の間で大きな話題になった。その知名度も手伝って、11月25日に最終選考が行われる今年のミス慶應コンテストのファイナリストに選出。その際、彼女の氏名がTwitterのトレンドで1位に輝くなど話題となった。Twitterのフォロワーは現在8.5万人を超え、ミスコンのPRのために撮影されたわずか3

「中国スゴイ！」という文脈で、中国にあるガラス張りの無人コンビニがしばしば取り上げられました。2017年から2018年にかけてのことです。QRコードによるキャッシュレス決済やシェアサイクルの次のネタとして使われたのです。 まさに「あの無人コンビニは今」 中国を代表するネット企業「アリババ（阿里巴巴）」が「ニューリテール（新小売）」なる概念を提唱し、海の向こうのアメリカでは無人商店「Amazon Go」が出た後、負けじと思ったのか、あるいはビジネスモデルを拝借しようとしたのか、ガラス張りの無人コンビニは中国各地に登場しました。 無人コンビニは「面積は小さいのでテナント料は安い」「無人なので人件費も少ない」「だからすぐ儲かる」という論法で小売りの未来を提示しました。華々しく登場して、海外にまでその存在が驚かれた無人コンビニですが、最近の「あの無人コンビニは今」的な報道を見るに、ビジネスモデルと

日韓が衝突する背景にはいつも「歴史認識」の問題が存在する。現在、最大のトピックになっている徴用工問題をはじめ、振り返ると、歴史教科書、竹島、慰安婦……と歴史問題が浮上するたびに、日韓は対立してきた。 なぜ日韓の歴史をめぐる議論は噛みあわないのか。その背景には何があるのか。そこで「文藝春秋」編集部では、朝鮮半島研究を専門とする神戸大学の木村幹教授と、韓国出身のジャーナリスト崔碩栄氏の対談を企画。「韓国における歴史とは何か？」というテーマで語り合ってもらった。 「事実にかなった歴史」ではなく「理にかなった歴史」 印象的だったのは、対談中、木村教授が次のような指摘をしていたことだ。 「韓国語の『正しい歴史（オルバルン・ヨクサ）』という言葉は、『事実にかなった歴史』という意味ではなく、『理にかなった歴史』『あるべき歴史』という意味で使われます」 神戸大学の木村幹教授　©文藝春秋 その上で、木村教授

「不当な経済報復に相応の措置を断固取る。真っ向対応する方法がある。日本も大被害を甘受せねばならない」 日本政府が韓国を「ホワイト国」リストから除外する措置を閣議決定した8月2日、韓国の文在寅大統領はこのように語って、怒りを露わにした。 いま、その報復が次々と形になりつつある。 韓国の「ホワイト国」リストから日本を除外したことをはじめ、すでに韓国政府が打ち出してきた「経済措置」は、日本が輸出管理厳格化で打ち出した措置の数を上回っている。そして、韓国政府関係者さえも「そこまでやるのか」と驚いていた日本との軍事情報包括保護協定（GSOMIA）の破棄決定。8月25日には、韓国海軍が竹島での軍事訓練を始めた。 だが、さらにもう1つ、文大統領の言う「真っ向対応する方法」の中心になりつつある政策がある。それが福島第一原発をめぐる「放射能カード」だ。 文在寅が始めた「放射能問題狙い撃ち」 福島第一原発の問

日本の輸出管理体制の見直しへの対抗策として、韓国が検討していた「軍事情報包括保護協定（GSOMIA〈ジーソミア〉）」の破棄。韓国国内でも「協定延長へ」との予測記事が報じられていたが、それを覆して、韓国政府は8月22日、協定を延長せずに破棄することを決めた。 今回のGSOMIA破棄について、防衛省情報本部情報官等を歴任するなど各国軍との情報共有に詳しい、元海将の伊藤俊幸・金沢工業大学虎ノ門大学院教授に聞いた。 ◆ 率直に言って、韓国側からGSOMIAを破棄するなどバカげた話です。韓国国内が異様な状態なのだと思います。なぜならこの協定を破棄して困るのは、日本ではなく韓国だからです。文字通り「自殺行為」だと思います。 今回、実際に破棄するという事態になり、韓国軍幹部は絶望的な気持ちになっているでしょう。同情を禁じえないというのが正直な所見です。 まず、GSOMIAについて考える上で確認しておきた

ひとり放送局の代表取締役は立花氏で、同社は立花氏がYouTubeに動画をアップして稼ぐ母体となっている。ある株主が言う。 「ひとり放送局設立当時（2012年9月）から、立花氏は動画上で同社の株主を1口1000円で募集、昨年2月までに5000万円の資金を集め終え、株主募集は終了しました」 ひとり放送局が発券していた1口1000円の株券 しかし、登記簿を確認すると、資本金は設立7年後の現在も当初の150万円のままで増資が登記された形跡は一度もない。また複数の株主に聞いても、株主総会も一度もなければ配当もない。それどころか、株券を発行しているにもかかわらず、集めた資金は実際には立花氏への貸付金として処理されているという。 ©文藝春秋 消費者問題に詳しい紀藤正樹弁護士が指摘する。 「株主募集と称してお金を集めたにもかかわらず、増資もせず、株主としても扱わないというのであれば、詐欺行為になる可能性が