「10年間で300缶しか売れなかった」…廃棄前の“嘆きツイート”で注文が増加! 意外な使い道に救われる 「売れたのは10年間で300缶…」 在庫が増え、廃棄前に全色を見せようと最後の嘆きをTwitterで投稿したところ、起死回生の一発逆転劇。そんなTwitterの拡散力で救われた商品がある。 その商品は、創業115年の菓子・乾物などを入れる缶を製造する製缶メーカー・側島製罐株式会社（愛知・大治町）の自社企画製品「Candy缶」。 自社企画製品「Candy缶」（ストロベリーレッド） この記事の画像（20枚） 缶の製造は最低でも3000缶と大ロットで、同社は企業を取引先に完全下請けとして製造していた。しかし、約10年前に小ロットの需要に対応するために誕生させたのがこの「Candy缶」だ。 鉄の薄板（0.22ミリ前後）に錫でコーティングしたブリキの板で作られており、発売当初は正方形のスクエア缶、

AKBグループでアイドルとして活動していた梅澤愛優香さん(24）が、自身が経営するラーメン店をめぐって、SNSで中傷やウソの書き込みを繰り返されたとして、50代の男性を提訴した。 男性は、9月8日夜取材に応じ「そこまでひどいことは書いていない」と開き直った。 元AKBはラーメン店主　突然、取引先に”中傷”メッセージが AKB48の派生ユニット「バイトAKB」で活動していた、元アイドルの梅澤愛優香さんは、都内に1店舗、神奈川県内に2店舗のラーメン店を経営する実業家。 梅澤さんによると、8月、取引先に対して、あるメッセージが送られてきたという。 元アイドルの梅澤さんは現在、3つのラーメン店を経営する実業家 この記事の画像（4枚） 「先々トラブルに巻き込まれないか心配でメッセージさせていただきました」 「裏に反社がいるのは事実なようです」 反社とは、暴力団などの反社会勢力のこと。これらのメッセー

アフガニスタンの武装勢力タリバンが、「日本人を必要としている」などと協力を呼びかける一方、自衛隊には、早期撤退を求めた。 タリバン・ムジャヒド報道官「われわれは、日本人のアフガニスタンからの退避を望んでいません。しかし、自衛隊は退去してほしい」 タリバンの報道官は、FNNの取材に対し、「われわれは日本人を保護する」と述べ、現地の日本人などに退避しないよう呼びかけたうえで、「友好的で良い外交関係でいたい」とも主張した。 一方で、「軍の駐留は好ましくない」として、日本が、国外退避の支援などのために派遣する自衛隊には、早期の撤退を求めた。 一方、追加派遣が決まった自衛隊の政府専用機は、愛知県からいったん、北海道の基地に戻った。 あらためて調整し、出発する予定。 【関連記事】 ・タリバン報道官「日本人の退避は望んでいない」　タリバンが望む日本との友好【インタビュー全文】

河村市長： 「でかいな。やっぱり。テレビで見るのと大分違うな。おめでとうございます」 後藤選手： 「日頃よりたくさんのサポートありがとうございます。今回初めてオリンピックに出場させて頂いたんですけど、無事に金メダルを持ち帰ってくることができました。すごく私は名古屋が大好きなので、実家、地元に金メダルを持ち帰ることができて本当に良かったなと思います。いつもありがとうございます」 河村市長： 「純金かね？違う？」 後藤選手： 「違うみたいで。銅は本物なんですけど。金と銀は純金ではなくてという感じですね」 河村市長： 「金箔は貼ってある？（金メダルは）でかいわ、本当に。びっくりした」 後藤選手： 「持ちますか？」 河村市長： 「持たしてちょ。せっかくなので、かけてちょうだい。重たいね、本当に。これ、重たいですよ。こうやって…な？」（この後メダルを噛む） 河村市長： 「本当に重たいですわ。おめでと

厚生労働省の研究班の調査で、モデルナ製の新型コロナウイルスワクチンについて、2回目の接種後は1回目の接種より、「発熱」や「倦怠感」「頭痛」などの症状が多く見られたことが分かった。 モデルナ製は希釈する必要がなく、さらにファイザーのように超低温冷凍庫も不要なことから、医療スタッフにとって管理がしやすく、負担が少ないため大規模接種に向いているワクチン。 モデルナ製ワクチン この記事の画像（6枚） 研究班は、このワクチン接種を受けた自衛隊職員のうち、1回目の接種を受けた12,253人と、2回目を受けた3,772人について、接種後の症状を調査し、7月21日に結果を公表した。 「新型コロナワクチンの投与開始初期の重点的調査（コホート調査）」によると、37度5分以上の「発熱」が見られた人の割合は、1回目の接種の翌日が4.66％、翌々日が2.22％。 2回目の接種の翌日は75.71％、翌々日は22.25

自民党の二階幹事長は3日、記者会見で菅首相の任期満了に伴う総裁選について「今すぐ菅首相を代える意義は私は見つからない」と述べ、続投支持を明言した。一方、二階氏は3日、2016年の幹事長就任から5年を迎え、幹事長在職日数は歴代最長を記録、異例の長さとなっている。 この記事の画像（3枚） 二階氏は会見で自民党総裁選について問われ「審判をしなければいけない立場だから、できるだけ党内を公平に見守っていきたいと思っているが、菅首相がしっかり頑張っていて、今すぐ菅首相を代える意義は私は見つからない。むしろ『続投してほしい』という声の方が国民の間にも党内にも強いのではないかと判断している」と述べて、菅首相の続投支持を表明した。 さらに二階氏は「総裁選は総裁たる人が手を上げる、そういう人が複数あった場合に選挙になる。今のところ複数の候補になる見通しはない」と述べ、菅首相の無投票再選の可能性にも言及した。総

線路に“撮り鉄”が侵入。 危険行為の瞬間をカメラがとらえていた。 新緑の中を走る電車。 すると、「まもなく急停車します。ご注意ください」という車内アナウンスが流れ、突然、電車が急停車。 “撮り鉄”の男が、線路内に侵入。 あろうことか、停車中にも写真をパチリ。 特別仕様の記念列車を撮影したかったがあまりの行動だった。 この映像は、5月1日に千葉県内を走るJR成田線に乗った乗客の1人が撮影したもの。 警報音が鳴り、非常停車した電車。 線路のすぐそばには、カメラを構えた“撮り鉄”の男の姿があった。 電車が停車しても、何事もなかったかのように、シャッターを切り続ける。 その後、うしろを一度振り返ると、自分が原因で停車していることに気づいた様子。 線路脇に居続けたが、ようやく撮影することを諦めたのか、カメラの前から姿を消した。 すると、「現在、線路内に人がいない確認が取れました。まもなく運転を再開い

ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは、大阪府に緊急事態宣言が発令されることを受けて、25日から臨時休業すると発表しました。 大阪府は、23日の対策本部会議で、緊急事態宣言の発令にともなって、テーマパークに対して「無観客開催」を要請する方針を示しました。 これについて、USJは「実質的な休業要請」だとして、25日から要請が解除されるまでの間、臨時休業すると発表しました。 「無観客開催」の要請について、USJの関係者は取材に対し「意図をはかりかねている」と話しています。

在アメリカ中国大使館のアカウントを凍結 中国ではツイッターへのアクセスが規制されており、一般の人は使えない。しかし、政府機構やスポークスマン、国営メディアなどは海外への宣伝活動のためツイッターでの発信を行っている。 こうした中、ツイッター社は、在アメリカ中国大使館による新疆ウイグル自治区をめぐる投稿が規定に違反するとして、大使館のアカウントを凍結した。問題となったツイートは「ウイグルの女性たちの心は解放され、彼女たちは赤ちゃんを産む機械ではなくなった」など中国政府によるウイグル政策を正当化する内容だった。 在アメリカ中国大使館のツイッターアカウント この記事の画像（5枚） ツイッター社は、人間性を否定する投稿を禁じる規約に違反していると判断し、このツイートを表示しない措置をとった上で、大使館側にツイートの削除を求めた。しかし、大使館側が要請に応じていないため、アカウントの凍結が続いていると

韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は、新年の記者会見を開き、日本政府に賠償を命じた元慰安婦による訴訟の判決について、「率直に言って困惑した」と述べた。 文大統領は、会見で、2015年に慰安婦問題の解決を確認した日韓合意に触れ、「両政府の公式合意である事実を認める」と述べ、「解決策を見いだせるよう、日本と協議していく」としている。 また、いわゆる徴用工の問題についても、日本企業の資産の現金化について、「両国関係において望ましいと思わない」と述べ、原告が同意するという条件つきながら、「外交的な解決策を見いださなければいけない」と述べた。

菅首相は5日、自民党役員会で新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言について、1月7日に発令を決める方針を表明した。 この記事の画像（2枚） 【関連記事】 ●「緊急事態宣言」が発令されたら…外出は制限？内閣官房のサイトにQ&A ●緊急事態宣言の発令で私たちの暮らしはどう変わるのか？ ●早ければ1月7日に緊急事態宣言へ…一方で時短要請に飲食店は「話にならない」 ●「年末年始陽性者数少なくなるだろうと考えていたが」…菅首相が語る緊急事態宣言の背景と見通し 日本の将来を占う政治の動向。内政問題、外交問題などを幅広く、かつ分かりやすく伝えることをモットーとしております。 総理大臣、官房長官の動向をフォローする官邸クラブ。平河クラブは自民党、公明党を、野党クラブは、立憲民主党、国民民主党、日本維新の会など野党勢を取材。内閣府担当は、少子化問題から、宇宙、化学問題まで、多岐に渡る分野を、細かく

人気の小田急ロマンスカーを撮影しようと、鉄道ファンが線路内に侵入し、車両が緊急停止するトラブルが相次いだ。 不審な足取りでホームを小走りする男たち。 列車を撮影しようとするが、職員に見つかり、一目散に逃げていく。 25日未明、神奈川県の小田急線・座間駅で、鉄道ファン3人が、走行中のロマンスカー「RSE」を撮影しようとホームに無断で侵入した。 この日は、8年前に引退したロマンスカー「RSE」を、来春開業するロマンスカーミュージアムに移送する計画で、座間駅のほかにも撮影目的の鉄道ファンが踏切内に侵入し、車両が緊急停止するトラブルが3件発生した。 このうち、相武台前駅近くの踏切に侵入した1人は警察に引き渡された。

罰則つきの条例を都議会で提案へ この記事の画像（7枚） 「一個一個に罰を科すより、罰のある条例で自制を促していきたい」 こう話すのは都議会最大会派、都民ファーストの会の伊藤悠都議だ。次の都議会定例会で、新型コロナウイルスについて全国初の罰則付きの条例を議員提案として出す、という。 伊藤悠都議 具体的には新型コロナウイルスに感染した人が、 「就業制限・外出しないことに従わないで、よって、一定人数以上の他人に感染させたときは、行政罰（5万円以下の過料）を科す」 「事業者が特措法24条9項または45条2項に基づく知事の休業要請・時短要請に従わないで、よって、一定人数以上の感染を生じさせたときは、行政罰（5万円以下の過料）。但し、ガイドライン遵守の場合除く」 「事業者が、特措法24条9項の要請に従わないで、かつ、ガイドライン遵守も怠っている場合に、知事は、感染の予防のため、事業者名等を公表できる」

新型コロナウイルスは弱毒化したか 「どう猛な虎がヤマネコに変わった」 新型コロナウイルスの感染が再び拡大しているのに重症患者や死者が増えていないことについて、何か情報がないかインターネット上を探していたところこんな見出しの新聞記事に出会った。 英国紙ザ・テレグラフ電子版6月20日の記事で、新型コロナウイルスが猛威を振るったイタリアで患者の治療に当たったサンマルティノ病院の感染症部門の医長マテオ・バセッティ教授にインタビューをして、見出しのような表現でウイルスが弱毒化しているという証言を得たというものだ。 「ウイルスは劇的に変異したというのが私の印象だ。3月から4月始めにかけての状況は今とは全く違った。緊急治療室に運ばれてくる患者の容態は極めて重く酸素吸入が必要で、肺炎を発症しているものも少なくなかった。それが今は、この4週間を見る限りでは、患者の症状は極めて軽症に変わった。呼吸器官内のウイ

中国政府が国営メディアなどに対し、安倍首相への批判を控えるよう指示していたことがFNNの取材でわかった。 中国外務省は、26日の会見で、25日に安倍首相が新型コロナウイルスが「中国から世界に広がったのは事実だ」と述べたことに反発していた。 しかし、この会見の数時間後、中国共産党系の「環球時報」は、「安倍首相は同盟国であるアメリカに配慮しつつ、中国を刺激することを避けた」などとする社説を掲載していた。 関係者によると、これは、中国政府が習近平国家主席の意向をふまえて、国営メディアなどに批判を控えるよう非公式に指示を出していたもので、アメリカと対立を深める中、日本との関係を悪化させたくないとの判断があったとみられる。

タイの首都バンコクは3月21日、市内のデパート（食料品店や日用品除く）や娯楽施設などの営業を3週間禁止すると発表した。それに先立ちタイ政府は入国規制の厳格化も発表した。これまで規制が比較的緩やかだったタイだが、地元当局がここにきて相次いで厳格な措置に踏み切っている。 その背景にあるのは、1週間前から始まった感染者数急増への危機感だ。そして急増の主要因の一つが、タイの格闘技「ムエタイ」競技場で発生した集団感染である。 「無観客措置」も手遅れ…格闘技で集団感染 体が衝突するたびにリング上に飛び散る汗。両手両足を使って様々な技を繰り出す選手たち。立ち技の世界最強格闘技といわれるタイ式のキックボクシング「ムエタイ」のワンシーンだ。 タイの国技である格闘技「ムエタイ」の二大殿堂の一つ、ルンピニー・スタジアムで3月6日に行われた試合で集団感染が発生していたことが分かった。 他の競技場でも感染が発覚し、

404 Not Found エラー お探しのページは見つかりませんでした トップページに移動いたします

404 Not Found エラー お探しのページは見つかりませんでした トップページに移動いたします

404 Not Found エラー お探しのページは見つかりませんでした トップページに移動いたします

404 Not Found エラー お探しのページは見つかりませんでした トップページに移動いたします