本メールマガジンはご利用のメール閲覧ソフトの設定に合わせてテキスト版もしくはHTML版にて表示されます 本メールマガジン登録時および受信時等においての、接続料、通信料はお客様のご負担となります

独立行政法人情報通信研究機構(以下、NICT) けいはんな研究所知識創成コミュニケーション研究センターは8月9日、日本語Webページを対象としたWeb情報分析システム「WISDOM(Web Information Sensibly and Discreetly Ordered and Marshaled)」を開発し、サービス提供を開始したと発表した。誰でも無償で利用することができる。 WISDOMの検索結果。意見・評価タブでは、肯定意見が掲載されたWebサイトと否定意見が掲載されたWebサイトが分類されて表示される WIDOMは、5億を超える日本語Webページを対象に、任意の話題に対して外観、発信者、内容という3つの観点からの分析を行う情報分析システム。NICTが開発した、以下の3技術が使用されている。 情報発信者分析技術 : 「情報発信者抽出技術」と「情報発信者専門性分析技術」から成る。

※第1回、第2回はこちら 世界的エリート養成校、名門ボーディングスクールへ進学する方法【1】 世界的エリート養成校、名門ボーディングスクールへ進学する方法【2】 グローバルな学歴作りの第一歩としての「低年齢留学」 日本人は「英語の壁」が厚いせいで、英語圏のボーディングスクールにはすんなり受け入れてもらえないのが現実―――。では、海外の名門ボーディングスクールへ進学するためには、どのような下積みを行う必要があるのでしょうか。低年齢留学コラムニストの若草まやさんに引き続き話を聴きました。 若草さん：「英語で学ぶ環境に慣れておくことが望ましいと思います。しかし、日本ではなかなか難しい。『インターナショナルスクールはどうでしょう。インターナショナルスクールなら日本国内にもありますよね。いずれ外国の学校に行きたい人は、まずそこに入れば？』と仰る方がいらっしゃいます。確かにありますが、あまり現実的では

※第1回はこちら 世界的エリート養成校、名門ボーディングスクールへ進学する方法【1】 豪名門ボーディングスクール合格までの2つの関門 日本での知名度はほとんどないものの、世界では屈指の名門校として名を馳せるオーストラリアのボーディングスクール「ジーロン・グラマー・スクール（Geelong Grammar School、以下GGS）」。このような世界的名門校へ進学するにはどんな手続きが必要なのでしょうか。 －GGSの入学試験はどのように行われますか？ 若草さん：「まず第一関門として、海外からの出願者に対しては全員AEASテストを受験することが求められます。AEASテストとは、オーストラリアへ留学を希望する外国人生徒に対してAEAS（Australia Education Assessment Service）が施す公的な試験です。英語力や学力を判定するための資料の1つとして、全豪のいくつかの

日本人が知らない学校に世界最高の教育がある？ 急速なグローバル化の影響と日本の英語教育に不満を持つ親たちの増加で、中学校や高校から海外留学を検討する子供たちが増えてきました。海外留学先を紹介する会社も増え、その気にさえなれば、世界各国の学校に進学できるというイメージが一般にも浸透しています。 しかし留学が身近になった一方、専門家によると、世界的名門校と言われる学校に実際に日本人が入学することは稀なのだといいます。また、留学会社が紹介する学校は「日本人の英語力で入学できるレベル」の学校が多く、世界の富裕層が子供を行かせたいと願う「真の名門校」はなかなか紹介しにくいのが実情だそうです。 世界の富裕層の子弟が集う「真の名門校」とはどのような学校なのでしょうか。また、日本人がそれら名門校に入学するのが難しいのはなぜなのでしょうか。今回、「YUCASEE MEDIA（ゆかしメディア）」は医師を本業と

楽天やファーストリテイリングといった大手企業が、社内で英語を公用語にするというニュースが話題を呼んでいます。では、こうした「公用語時代」の到来に伴って、「日本人の英語」はどうあるべきなのでしょうか？　この問題について断続的にお話ししてみたいと思います。 まず第１回としては「上下関係から自由な英語」という点です。正確に言うと、２つの異なる問題から成り立っているのですが、その第１は「言葉としての英語の上手下手に上下関係を感じてはならない」という点です。昭和の時代までの日本人は、失敗した英語教育への被害者意識もあって、英語の会話や発音に強いコンプレックスを抱いていました。 その結果として、「帰国子女」ブームが起きたり、その反動で「帰国子女いじめ」やその対策としての「外国はがし」などが起きたり、あるいは「ネイティブ」の英語話者に習うための英語塾などに人々が殺到したり、様々なドラマが生まれたのでした

昨秋、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のＵＡＥ大学アラビア言語文学課程に入学した学生はたった５人。大学の34年の歴史の中で最も少なかった。 アラビア半島の東端でアラビア語がゆっくりと消滅しつつあるらしい。外国人が人口の80％以上を占めるＵＡＥでは、アラビア語は英語とヒンディー語に次いで３番目に多く話されている言語にすぎない。ＵＡＥの国民は石油によって豊かな生活をして、政府から特別待遇を受ける少数派。彼らのアイデンティティーである言語は西側の消費文化の波に洗われて危機的状況にある。 ＵＡＥやカタールでは英語がビジネスやメディアの共通語になっている。「これらの国でアラビア語は絶滅危惧言語だ」と、ドバイ・アメリカン大学のカマル・アブドルマレク教授は言う。ドバイでも店や看板などでアラビア語は英語と同列に扱われているが、耳を澄まさないと日常生活でアラビア語会話は聞けない。 アラビア語にとって最大の脅威は高

楽天の三木谷浩史社長は１３日、社内の公用語を英語にしたことを明らかにした。経営会議から始め、一般業務の会議も英語にしつつある。三木谷社長は「サービス会社で世界で成功した会社があまりないのは、英語が話せないことが問題ではないか。コミュニケーションを英語にすることで本社を国際化する」と説明した。 同日発表した１０年１～３月期連結決算は、営業利益が前年同期比３２％増の１２９億円、経常利益も同３９％増の１２６億円となり、２年連続で過去最高を更新した。売上高は同１９％増の７９１億円。 オンラインショッピング「楽天市場」はユニーク購入者数８億６０００万人、平均購入回数は３．５回で、いずれも前年同期の７億１７００万人、３．３５回から増えた。楽天市場の１回あたりの購入金額は６９０８円で、同約４００円減っているが、三木谷社長は「日用品を購入しているのではないか」と分析。楽天市場の伸び率は鈍化しているものの「

私は今年１月に渡米し、世界最大級の家電見本市「ＣＥＳ（コンシューマ・エレクトロニクス・ショー）」を取材した。今年のＣＥＳは「デジタル書籍元年」と呼ぶにふさわしい雰囲気に包まれていた。 現在ＩＣＴ（情...私は今年１月に渡米し、世界最大級の家電見本市「ＣＥＳ（コンシューマ・エレクトロニクス・ショー）」を取材した。今年のＣＥＳは「デジタル書籍元年」と呼ぶにふさわしい雰囲気に包まれていた。 現在ＩＣＴ（情報通信技術）を専門に取材する業界紙『電経新聞』に身を置く私の最大のテーマは「ネットとメディアの融合」。既存メディアは革新的なＩＣＴをいかに活用するべきか、その答えを求めて取材活動を続けている。いまだ暗中模索の状態だが、ネットとメディアの融合を考える上で、ネット大国・米国の事情を知ることは非常に有益だ。 その米国で開催されたＣＥＳだが、会場内は斬新なデジタル書籍端末のオンパレードだった。アマゾン・

【ニューデリー＝武石英史郎】ベンガル湾に浮かぶインド領アンダマン諸島で、先住民が話していた二つの言語の最後の話者が相次いで亡くなり、両言語が絶滅した。現地の言語を研究しているネルー大学のアンビタ・アッビ博士が明らかにした。 　亡くなったのは、ボロさん（７９）とボアさん（８５）。２人は「大アンダマン島人」と呼ばれるネグリート（黒色人種）系先住民族の末裔（まつえい）で、同民族の中の各部族が話す四つの言語のうち、それぞれコラ語とボー語を母語とする最後の１人だった。 　２人は話し友達で、ともに２００４年のインド洋津波で被災した。昨年１１月にボロさんが亡くなると、ボアさんの衰えが目立つようになり、先月２６日に死去したという。 　１９世紀に英国が植民地化した時点で、大アンダマン島人は約５千人おり、１０の言語が存在した。しかし、外部から入ってきた伝染病や戦闘などで人口も言語の種類も減り続け、今は約５０人

本メールマガジンはご利用のメール閲覧ソフトの設定に合わせてテキスト版もしくはHTML版にて表示されます 本メールマガジン登録時および受信時等においての、接続料、通信料はお客様のご負担となります

英語とは誰の言葉か　形を変え続けて広まる英語――フィナンシャル・タイムズ（１） 2007年11月30日（金）23:15 （フィナンシャル・タイムズ　2007年11月8日初出　翻訳gooニュース）　マイケル・スカピンカー テレビニュースの元アンカーマンで韓国大統領候補の鄭東泳（チョン・ドンヨン）氏は支持率で遅れをとっているかもしれないが、選挙公約にはかなり目を引くものがある。大統領に当選した場合、韓国の若者が英語を学ぶためにわざわざ外国に行かなくてもいいように、国内の英語教育を充実させるつもりだというのだ。英字紙「コリア・タイムズ」は、「英語を学ぶために、家族が離れ離れになる問題を解決する」必要があると、鄭氏がコメントしたと伝えている。 中国では、ユー・ミンホン（マイケル・ユー）氏が創設した英語スクール・受験塾、新東方教育科技集団（ニューオリエンタル・エデュケーション・アンド・テクノ