パソコン・キーボードが(容易に)使えない世代の増加、実証話
ほら、だからこれ、前から言うとっただろ(´･ω･`) 「パソコンが使えない？！"スマホネイティブ"がやってくる 」http://t.co/we7arNRzm6 — king-biscuit (@kingbiscuitSIU) 2015, 4月 5 昨年後半からちらほらとあちこちで具体的な話として持ち上がるようになった、未成年層のキーボードやパソコンの不慣れ話。一つ二つなら特異例として「そんなこともあるわな」で済むのだけれと、一つ二つ三つ四つとどこぞの怪談みたいな感じになっているし、調査統計データでもそれを裏付ける数字がわらわら出ているので、あながち冗談や笑い話では済まないものになっている。先日見かけた具体例も、その事案の一つ......ということで覚え書きと、それを踏まえた当方のつぶやきをまとめる形で。 ↓僕も半年ほど前に「PCを使えないスマホ世代」の話題で炎上しましたが、意外だったのは年
『「音大卒」は武器になる』 ピアニストを撃つな！ - HONZ
西部開拓時代のアメリカの酒場には、ケンカ騒ぎの殺し合いからピアニストを守るために、「ピアニストを撃たないでください」と貼り紙がしてあったという。経済戦争などという言葉がある現代にも、同じことが言えると私は感じている。経済優先の社会から、芸術やスポーツなど、祝祭の能力をもった人を守らなければならない。本書は、長らく銀行員として働いたあと、現在は武蔵野音楽大学の就職課に勤務している著者が書いた、異色のキャリアガイドである。 音大への愛がつまった本書を読めば、現役音大生や、音大志望の高校生の方はもちろん力が湧いてくる。そして、その親御さんも安心されるだろう。しかし私は、本書を音大に縁のうすい方々にこそ読んで欲しい。企業の採用担当者、子をもつ全ての親、音楽以外の芸術系学部出身の方などである。それは、最初に書いたような社会環境の中で、芸術を志す芽をつんではいけないからだ。経済環境が厳しくなればなるほ
電気自動車の価格が大幅に下がる…ガソリン車より安くなるかも！
電気自動車の価格が大幅に下がる…ガソリン車より安くなるかも！2015.04.07 12:3019,065 湯木進悟 軽自動車並みにコストダウンしてこないかな？ ガソリンを一切使わない電気自動車（EV）に乗ってみたい。日本でも街中でEV仕様の乗用車を目にすることは珍しくなくなってきましたよね。外出先の充電スポットも、どんどんと充実する傾向にあるようです。では、みんながみんな電気自動車に乗れるのか？ そう問われると、やっぱり正直にいって難しいものがあるでしょうね。 だって、どんなに便利になったとはいえ、電気自動車は高いです。普通にガソリン車を購入し、ガソリンを入れながら走るほうが、結局のところ、まだコスト的には安く収まるはずです。もっと電気自動車の低価格モデルが続々と発売されてくれば、話は別なんでしょうけど……。 ところが、その低価格EVの登場が遠い夢ではなくなりつつありますよ！ もっとも大き
中学教科書検定 「集団自決」強制性、明記ゼロ - 琉球新報デジタル
２０１６年度から使用される中学の歴史教科書。「集団自決」（強制集団死）に関し、「強いられた」など軍の強制性を表現する言葉がなくなった 文部科学省は６日、２０１６年度から中学校で使用する教科書の検定結果を公表した。沖縄戦における「集団自決」（強制集団死）を８社中７社が記述したが、教育出版が自主的に、集団自決を「強いられた」から「追い込まれた」に変更したため、強制性を明記した出版社がなくなった。 日本軍の関与については各社とも「追い込まれた」との表現にとどまった。そのほか沖縄戦に関して、自由社の「日本軍と沖縄住民はよく戦った」との記述に対し、「非戦闘要員が戦闘行為に参加したと誤解するおそれがある」との検定意見が付き「沖縄住民もよく協力した」に変更された。 自由社の修正後の記述については、県民自ら進んで戦争に協力したかのようにも読みとれる表現になっており、沖縄戦体験者らは「協力ではなく『協力させ
日本劣化は避けられるか？「人口減少社会」の誤解と真のリスク
シリーズ・日本のアジェンダ 崖っぷち「人口減少日本」の処方箋 「日本で人口減少が始まった」と言われて久しい。先の国勢調査によると、足もとの日本の人口は約1億2806万人。国立社会保障・人口問題研究所の中位推計によると、この数が2030年に1億1522万人、さらに2060年には8674万人まで減ると予測されている。人口は国の国力を推し量る上で最も重要な指標だけに、今の日本の状況はまさに「崖っぷち」と言える。世間では、少子化、高齢化などの現象について、様々な角度から分析が行われている。しかし、全ての国民が人口減少について、正しく理解しているわけではない。なぜ人口減少が起きるのか。その真のリスクとは何なのか。我々が直面する近未来の「途方もない変化」についてリサーチする。 バックナンバー一覧 「日本で人口減少が始まった」と言われて久しい。先の国勢調査によると、足もとの日本の人口は約1億2806万人
「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた
「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」 2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案（ITpro関連記事：個人情報保護法改正案を閣議決定、個人情報の定義は骨子案を踏襲）を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 担当者を困惑させているのが、個人情報の定義を明確化するという名目で新たに導入される「個人識別符号」という概念だ。個人の氏名だけでなく、政府や民間企業が個人に割り当てた符号（数字や文字）を含む情報も、個人情報として保護の対象になる。 企業や経済団体は、個人情報保護法改正案のどこに、違和感を覚えているのか。経済団体への取材を基に、改めて「符号を法的保護の対象にする」ことの意味について考えてみたい。 国会審議で明らかになった個人
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サンコー、超小型カメラ搭載「ミタマンマ伊達メガネ」
