議論が怖いので多数決じゃダメですか？投票とくじ引き民主主義 | NHK | News Up
この1年ほどの間、教員が学生たちに「話し合って決めて」と言うと、学生たちは「じゃあ、LINEで投票しよう」と言って、議論を避けることが多いというのです。 これに対して「意見交換したところで持論は変わらないから時間の無駄」「考えることって大事なんだけど」「多数派に付くのが良しという文化」といったさまざまな声があがっていました。 ツイートした大石高典准教授（東京外国語大学） 議論の面白いところって、他の人と意見をすりあわせたり、違う見方を知ったりすることで、自分の世界を広げることができるところだと思うのですが、学生たちは議論しようとしないんです。多数派の意見がどれかを見て、そこに自分の意見をあわせるだけになってしまっているようにも感じます。
月や火星に移住へ「重力」人工発生施設 京大と鹿島建設が研究 | NHK
将来、人類が月や火星で暮らすことを目指して、生存に欠かせない「重力」を人工的に発生させて居住できるようにする施設のアイデアを京都大学と大手ゼネコンが考案し、実現に向けた共同研究を始めることになりました。 これは、京都大学有人宇宙学研究センターと、大手ゼネコンの鹿島建設が5日、会見を開いて発表しました。 それによりますと、将来、人類が月や火星で暮らす場合、地球と同じ程度の重力が欠かせないとして、月や火星の地表面に、直径200メートル、高さ200メートルから400メートルのグラスのような形をした施設を建設し、これを回転させた遠心力で重力を人工的に発生させるとしています。 そして、施設の中には居住エリアに加えて、海や森林などの地球環境を再現した小さな生態系を設けて、人類が生存できる基盤をつくることを目指し、必要な資材は地球から搬送するほか、重量があるものは現地で調達して建設を進めるという構想です
福島 勿来火力発電所 トラブルで運転停止 東電管内に電力供給 | NHK
東京電力の管内に電力を供給している福島県の火力発電所が30日午前3時ごろ、設備のトラブルで運転を停止しました。電力の需給が最も厳しくなる夕方までには半分の出力で運転再開を目指すとしています。 設備のトラブルで運転を停止しているのは福島県いわき市にある常磐共同火力の勿来火力発電所9号機です。 勿来火力発電所9号機は出力が60万キロワットで、東京電力管内向けにはおよそ半分の30万キロワット分の電力を供給しています。 資源エネルギー庁などによりますと需給が厳しくなる夕方の時間帯までに半分の出力で運転再開を目指すとしています。 このため資源エネルギー庁は東京電力管内向けに電力の供給量が減るのは15万キロワット程度に限られ、現時点で影響は限定的だと見ています。
北欧2国のNATO加盟 トルコが支持へ 両国の加盟に向け前進 | NHK
NATO＝北大西洋条約機構のストルテンベルグ事務総長は、NATOの首脳会議を前に、北欧のフィンランドとスウェーデンの加盟に難色を示していたトルコが支持に転じ、両国がNATO加盟に向けて大きく前進したと発表しました。 ロシアによるウクライナへの侵攻を受けて、軍事的な中立を保ってきたフィンランドとスウェーデンは先月、NATOへの加盟を申請しましたが、加盟国のトルコは、トルコがテロ組織に指定しているクルド人武装組織を両国が支援しているなどと主張し、加盟に難色を示してきました。 これについて、スペインのマドリードで開かれるNATOの首脳会議を前に、28日、フィンランドのニーニスト大統領とスウェーデンのアンデション首相、トルコのエルドアン大統領、それにNATOのストルテンベルグ事務総長が協議を行いました。 そして、協議のあと記者会見したストルテンベルグ事務総長は、トルコが両国の加盟について支持に転じ
米連邦最高裁 “中絶は女性の権利”だとした49年前の判断覆す | NHK
アメリカの連邦最高裁判所は、人工妊娠中絶をめぐり「中絶は憲法で認められた女性の権利」だとした49年前の判断を覆しました。 今後、全米のおよそ半数の州で中絶が厳しく規制される見通しとなり、中絶容認派は強く反発する一方、中絶反対派からは歓迎の声が上がるなど国内の受け止めは大きく分かれています。 アメリカの連邦最高裁は24日、妊娠15週以降の人工妊娠中絶を原則として禁止する南部ミシシッピ州の法律が憲法違反にあたるかどうかが争われた裁判について、州法は合憲だという判断を示しました。 そのうえで「憲法は中絶する権利を与えていない」として、半世紀近くにわたって判例となってきた1973年の「中絶は憲法で認められた女性の権利」だとする判断を覆しました。 中絶を支援する団体によりますと、今回の判断を受け、南部や中西部を中心に全米の半数余りにあたる26の州で、今後中絶が厳しく規制される見通しだということです。
米連邦最高裁 けん銃の携帯制限のニューヨーク州法は憲法違反 | NHK
アメリカの連邦最高裁判所は、けん銃の携帯を制限しているニューヨーク州の州法について、銃を所持する権利を保障する憲法に違反しているという判断を示しました。 アメリカでは銃撃事件が相次ぎ、銃の規制強化に向けた機運が高まっていますが、規制緩和とも受け取れる判断が出たことで、銃をめぐる議論が国を二分している状況が改めて浮き彫りとなりました。 アメリカ東部ニューヨーク州は州法で、正当な理由がある場合だけ、周囲から見えない形でけん銃を携帯することを認め、携帯を制限しています。 これについて連邦最高裁判所で、武器を所持する権利を保障する憲法に違反しているかどうかが争われていましたが、裁判所は23日、9人の判事のうち6人の賛成で州法は違憲だという判断を示しました。 理由について「州法は、自己防衛を必要とする善良な市民が、公共の場で武器を所持する権利を妨げている」としています。 アメリカのメディアは、今回の
キングサーモン養殖施設を５町長が視察 “情報共有し活性化”｜NHK 北海道のニュース
キングサーモンの養殖研究が行われている函館市の施設を道南の５つの町の町長が訪れ、飼育の状況などを視察しました。 水産資源の減少を背景に道南でサーモンの養殖に取り組む自治体が相次ぐ中、知内町、木古内町、鹿部町、森町、八雲町のあわせて５つの町の町長が２２日、サケ科の中で最大級の魚、キングサーモンの養殖研究が行われている函館市の施設を訪れました。 はじめに函館市の担当者などがこれまでの研究成果について説明し、函館市の沖合で定置網にかかった天然のキングサーモンを今年度はこれまでに６４匹捕獲したほか、今後は餌の開発などの研究にも取り組むことなどを報告しました。 このあと参加者は施設内を見学し、水槽で飼育されている２キロから１０キロほどの大きさのキングサーモンや人工授精によってふ化させたおよそ１００匹の稚魚の様子などを確認したりしていました。 函館市の工藤寿樹市長は「いま道南全体でサケの養殖に取り組ん
太陽フレア被害想定 携帯電話・TVが断続的に利用不可も | NHK
総務省は「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の爆発現象が活発になった場合、最悪、携帯電話が2週間にわたって断続的に利用できなくなるなど被害想定の報告書をまとめました。 太陽は活動の周期があり、3年後の2025年ごろに活発になり、「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の巨大な爆発現象が増えると見込まれています。 総務省の有識者会議は21日、被害想定の報告書をまとめました。 それによりますと、太陽フレアによって地球上の磁気が乱れることで、最悪、携帯電話やテレビなどの放送が2週間、断続的に利用できなくなったり視聴できなくなったりするおそれがあるということです。 また、GPS衛星の精度に誤差が生じ、カーナビゲーションシステムが正常に機能しなくなるおそれも指摘しています。 さらに対策を講じていない電力設備では誤作動が起き、広域停電が発生するおそれもあるとしています。 このため報告書では、社会的にどのような影響
国民 玉木代表 “原子力潜水艦の保有 検討すべき” 考え示す | NHK
国民民主党の玉木代表は、安全保障政策をめぐり、抑止力を高めるため、日本が原子力潜水艦を保有することも検討すべきだという考えを示しました。 国民民主党の玉木代表は、14日、報道各社のインタビューに応じました。 この中で、玉木氏は、安全保障政策をめぐって、「例えば『敵基地攻撃能力』と言っても、金額ばかりが先に踊っていて、具体的にどのようにわれわれの抑止力や、反撃力を高めるのかという議論がないのが問題だ」と指摘しました。 そのうえで「今いちばん想定される攻撃は潜水艦発射ミサイルだ。日本が原子力潜水艦を保有し、適度な抑止を働かせていくということも具体的に検討するべきであり、党内でも議論を進めていきたい」と述べました。 一方、アメリカの核兵器を同盟国で共有する「核共有」について、玉木氏は「むしろ敵から攻撃される標的が増えるだけで、わが国の防衛には寄与しない」と述べ、否定的な考えを示しました。
“科学技術立国実現へ投資推進”科学技術・イノベーション白書 | NHK
ことしの科学技術・イノベーション白書が14日に閣議決定され、日本の研究力の低下を改めて指摘したうえで、科学技術立国の実現に向けて、人材育成や科学技術への投資を推進していくことなどが掲げられました。 ことしの科学技術・イノベーション白書では、政府が成長戦略の柱として掲げる「科学技術立国の実現」に向けた現状と課題を記しています。 この中では、論文の質を示す指標が20年前は日本は世界で4位でしたが、2018年にインドに抜かれ10位にまで後退し、研究力の低下を指摘しています。 そして、原因の一つとして、ここ20年ほどの各国の大学などの研究開発費の伸びを比較すると、中国が23.4倍、韓国が4.7倍、アメリカが2.6倍などと主要国が大きく増加しているのに対し、日本は0.9倍と停滞しているなどと指摘されています。 こうした課題の解決に向けて、国内の論文数の7割以上を占める大学の研究力強化のため、10兆円
衣替えだけど夏服もギリギリ… 制服業者の本音を聞いてみた | NHK | News Up
6月に入り、夏服で通学する学生の姿を多く見かけるようになりました。しかし、この直前までネットにはこんな声が。 「娘の中学の夏服が届かない…」 「まだ店舗に届いてないそう…」 中には、夏服が届いたのは衣がえの前日、5月31日だったという投稿も。じつは、この春にも、入学式に学生服が間に合わないという東京の制服業者の問題が報じられました。学生生活に欠かせない制服に何が起きているのでしょうか。 （ニュースポストプロジェクト・スポーツニュース部 猿渡連太郎 ネットワーク報道部 松本裕樹） 思い出すのは、この春に起きた騒動。 「入学式に制服が間に合わない」。 東京・武蔵野の事業者に発注した制服が入学式の前日になっても届かなかったのです。 事業者がギリギリまで制服を配達して回ったものの、結局、一部の新入生には新しい制服が届けられず、中学の制服で高校の入学式に出席することになった新入生もいました。 問題の
世界禁煙デー 若年で喫煙開始は高リスク 知っている人は約40％ | NHK
31日は、WHO＝世界保健機関が定めた「世界禁煙デー」です。若くしてたばこを吸い始めると、病気になるリスクが高まると知っている人は40％ほどにとどまることが、国立がん研究センターの調査で分かり、健康への悪影響について知ってもらうことが課題だとしています。 国立がん研究センターは4月に、20歳以上の喫煙者や非喫煙者と、18歳と19歳の合わせて2040人に、たばこの健康リスクなどについてインターネットでアンケート調査を行いました。 この中で、たばこを早くから吸い始めることによる健康への影響について知っていることを複数回答で聞いたところ、 ▽「病気になるリスクが高くなる」は42.9％ ▽「ニコチンの依存度が高くなる」は40.7％ ▽「早く死亡するリスクが高くなる」は29.5％ などとなっていて、健康への悪影響について知ってもらうことが課題だとしています。 また、今年度から成人年齢が18歳に引き下
薬の供給不足 深刻な状態続く ジェネリックの2500品目以上で | NHK
ジェネリック医薬品メーカーの製造上の不正をきっかけに、去年の夏ごろから全国的に薬の供給不足が深刻な状態が続いていますが、依然として少なくとも2500品目の出荷が滞っていることが業界団体の調査でわかりました。 医薬品の供給をめぐっては、去年、ジェネリック医薬品メーカーの大手「日医工」を含む8社で製造上の違反が発覚して業務停止命令が出され、出荷の停止が相次いだ影響で去年の夏ごろから全国的に供給不足が深刻化しています。 こうした中、ジェネリックメーカーでつくる「日本ジェネリック製薬協会」が会員企業37社の供給状況をまとめたところ、5月10日の時点で合わせて2516品目の出荷が滞っていて、これはジェネリック医薬品全体のおよそ4分の1にあたるということです。 また、この影響で不足した薬の代わりに需要が高まった先発医薬品でも出荷の制限が続いていて、全国の医療機関や薬局では一部の薬が手に入りづらい状況が
日本が水素で負けるのか？ | NHK | ビジネス特集
次世代エネルギーの「本命」とも言われる水素。脱炭素社会実現に向けた切り札です。日本は2017年、世界に先駆けて水素基本戦略を策定しました。しかし、その後、世界各国も「本命」を手に入れようと力を入れ始め、今は激しい争奪戦となっています。スマホや半導体のように欧米にまたもや先を越されてしまうのか。厳しい現状と日本の勝ち筋を探ります。（経済部記者 佐々木悠介） 日本のエネルギー政策の司令塔である経済産業省。ある幹部が私に深刻な表情でこう打ち明けました。 「日本が脱炭素燃料でも世界に負けてしまいかねない事態だ」 日本が世界に負けてしまう？ この幹部が危機感を募らせていたのは水素のことです。水素は水からも作ることができ、燃やしても二酸化炭素を出さない、理想的な次世代エネルギーと期待されています。
支持率トップは”独裁者の息子” なぜ？ フィリピン大統領選挙 | NHK | WEB特集
6年に1度行われる、フィリピンの大統領選挙。5月9日に投開票日を迎えます。 多様な顔ぶれの候補が立候補していますが、支持率トップを走るのは、かつて独裁者と呼ばれ、その後民衆によって倒された、元大統領の息子です。 なぜ彼が、支持を集めているのか。 取材するとフィリピンの抱える課題が見えてきました。 （フィリピン大統領選挙取材班 酒井紀之、伊藤麗、北井元気） フィリピンはいま、国をあげての祭りのような、興奮した雰囲気に包まれています。 5月9日、同じ日に、大統領、副大統領、上下両院の議員、それに全国の首長や議員まで、有権者が直接、票を投じて選ぶので、それぞれの選挙活動が盛んに行われているのです。 フィリピンの選挙戦は、日本とはまるで違います。特に大統領候補の集会は、野外音楽フェスティバルのよう。 有名芸能人が司会し、かわるがわる人気アーティストが舞台に上がってパフォーマンス、観客を大いに盛り上
円相場 1ドル130円台後半まで急落 20年ぶりの円安水準更新 | NHK
28日の東京外国為替市場では、日銀が大規模な金融緩和策を維持し、長期金利の上昇を容認しない姿勢を明確にしたことを受けて、円相場は1ドル＝130円台後半まで2円以上急落し、20年ぶりの円安水準を更新しました。 28日の東京外国為替市場は、午後に入って円安が一段と進む展開になりました。 きっかけは、日銀が今回の金融政策決定会合の結果を公表し、今の大規模な金融緩和策を維持したうえで、長期金利の上昇を容認しない姿勢を鮮明にしたことでした。 金融引き締めを急ぐアメリカのFRB＝連邦準備制度理事会との金融政策の違いがより強く意識されたことで、円相場は一時、1ドル＝130円70銭台まで2円以上急落し、2002年4月以来、20年ぶりの円安水準を更新しました。 午後5時時点の円相場は、27日と比べて2円61銭円安ドル高の1ドル＝130円59銭から60銭でした。 一方、ユーロに対しては、27日と比べて1円87
隕石から遺伝子の核酸塩基すべてを検出 生命誕生に関与か | NHK
オーストラリアで見つかった隕石（いんせき）が、生命の設計図である遺伝子に使われるすべての核酸塩基と呼ばれる物質を含んでいることを発見したと、北海道大学などの国際的な研究グループが発表し、隕石によってもたらされたこうした物質が、生命誕生に関与した可能性があるとして注目されています。 北海道大学の大場康弘准教授などの国際的な研究グループは、50年余り前にオーストラリアで見つかった「マーチソン隕石」と呼ばれる隕石に含まれる物質を詳しく調べました。 その結果、生命の設計図として機能するDNAやRNAに使われているアデニンやチミン、それにウラシルなど合わせて5種類の核酸塩基と呼ばれる物質すべてが検出されたということです。 研究グループによりますと、5種類の核酸塩基すべてが1つの隕石から検出されたのは初めてだということです。 また、これとは別の核酸塩基も13種類見つかったということです。 研究グループ
パスポート新規発行や更新オンラインで 改正旅券法 参院で成立 | NHK
行政のデジタル化の一環として、パスポートの新規発行や更新手続きを、オンラインでも行えるようにする改正旅券法が、20日の参議院本会議で、全会一致で可決・成立しました。 パスポートの新規発行や更新手続きは、今は住民登録がある都道府県などの窓口に出向いて、本人確認書類などを添えて申請する必要があります。 改正旅券法は、行政のデジタル化を進めて利便性を高めようと、一連の手続きを、オンラインでも行えるように改めるもので、20日の参議院本会議で全会一致で可決・成立しました。 ただ、法改正後も必要なシステムの整備に時間がかかることから、政府は今年度後半に、パスポートの更新手続きに限って導入したうえで、再来年度までには、新規発行でも手続きできるようにする方針です。
残り1年どうする？ 黒田日銀 金融緩和と円安のジレンマ | NHK | ビジネス特集
日銀の黒田総裁の任期が残り1年を切った。「黒田バズーカ」とも呼ばれた大規模な金融緩和で、デフレからの完全脱却を目指し日本経済を下支えしてきた黒田総裁だが、2年程度で達成するとしていた2％の物価目標は達成できないまま9年がたった。そして今、金融緩和などを背景にした円安の進行で、新たなジレンマに陥っている。 『消費者物価は4月以降、2％程度の伸びとなる可能性がある』 黒田総裁は先月の記者会見で、物価上昇率が2％に達する可能性を明言した。 2013年3月に総裁に就任した当初、2年程度で実現すると宣言した2％の物価目標。 9年を経て、到達がいよいよ目前に迫っている。 しかし、黒田総裁は同時に今の大規模な金融緩和を続ける姿勢を繰り返し強調した。 なぜか。 黒田総裁は、エネルギー価格を要因とした物価上昇は、企業収益のマイナスや家計の負担増加で、景気を後退させる懸念があると指摘。 「当然、金融を引き締め
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危険なご当地運転 “松本走り” そのワケは｜NHK
