織田信長に仕えた黒人侍「弥助」が世界で脚光 ハリウッド映画化も
今夏、仏ルモンド紙など欧州メディアが相次いで「黒人のサムライ」を記事に取り上げた。彼の名は「弥助」という。イエズス会のアレッサンドロ・ヴァリニャーノが来日して織田信長に謁見した際、奴隷として連れていたアフリカ出身の人物で、信長に気に入られ武士になった。昨年、弥助の伝記実写映画がハリウッドで企画されたことで、改めて世界各地で注目を集めているのだ。 ◆日本のアニメやゲームからじわじわ人気に 海外での弥助ブームは、彼を描いた日本の漫画などを通して数年前から始まっていた。例えば、2007年に漫画『アフロサムライ』（岡崎能士著）がアニメ化されると、アメリカでは先行放送。声優を務めたサミュエル・Ｌ・ジャクソン主演で実写映画化も持ち上がっている。徳川家康に仕えた三浦按針ことウィリアム・アダムスが主人公のゲーム『仁王』（2017年）でも、「ヤスケ」が欧米での認知度を押し上げた。 欧州の場合、南蛮貿易や遣欧
発達障害の米女性、母親から送られた治療薬で逮捕 “信じられない…”
2月20日、アメリカ人の26歳の女性が、違法薬物密輸の疑いで日本の警察に逮捕された。彼女は、多動性障害の薬『アデラル』を20年間に渡って服用していた。アメリカでは合法なこの薬を、医師である母親から日本に送ってもらったのだが、日本では違法薬物として、取り締まりの対象となったのだ。 ◆誤解があると母は釈明 逮捕された女性の出身地・オレゴン州の地方紙『オレゴニアン』によると、逮捕されたキャリー・ラッセルさんの母、ジル・ラッセル医師は、医者の直接の指示がなくても服用できる再調剤のアデラルを、娘が2年間仕事をしていた韓国に送った。しかし、その後、日本で仕事に就くことが決まり引っ越したので、日本へ転送した。 薬は、痛み止めとして日本でも合法なタイレノールの瓶に詰め替えて送られた。これについては、母親が先週日本の警察に出した宣誓供述書の中で明らかにしている。「（薬を）詰め替えたのは、法を破ったり、欺こう
日本へ輸出の米ウナギも、漁獲禁止の可能性 生物種保護の重要性を海外紙は指摘
日本で暑い時期を乗り切るために栄養価の高いウナギを食べる習慣は、万葉集にも詠まれている古くからの伝統だ。「土用の丑の日」にウナギを食べるようになったのは江戸時代からだが。今年の土用の丑の日である7月29日前後もウナギ消費は大いに盛り上がりを見せ、セブンイレブン等ではウナギの形をした菓子パン（ウナギ成分無し）まで登場した、と『Food Beast』は報じている。 しかし、世界的にウナギの数が減少し、値段も高騰する中、日本の伝統食文化であるウナギをいつまで食べることができるのか、懸念が広がっている。 【ニホンウナギ絶滅危惧種指定】 1980年代後半からの乱獲と生息環境の悪化のため、日本のウナギの個体数は減少し続け、値段も高騰している。ついに今年6月、国際自然保護連合（IUCN）は、ニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。 日本は、年間約10万匹のウナギを消費しており、これは世界の漁獲量の約70%に
PS4、なぜ日本市場だけ苦戦？ ゲーム機市場の変化に海外メディア注目
4日、ゲーム調査専門会社『メディアクリエイト』は、国内家庭用ゲーム機の売上台数週間ランキング（6月23日～6月29日）を発表した。 トップはニンテンドー3DS LLで22,803台、2位はPS Vitaで22,192台、3位はWii Uで10,653台、4位がPS4で8,059台だった。PS4は、5位のPS3（7,480台）にわずか579台差だった。 今年2月に発売されたPS4は、初週で32万台以上販売された。しかし、その後はほぼ右肩下がりで販売が減少し、ついに１万台を切る結果となった。現在、ファミ通によると、推定累計販売台数は61.4万台だ。 【西欧ではヒットしているのに、日本では苦戦？】 海外のゲームメディアは、売れ行き好調な欧米とは対照的で、意外な結果だと報じている。 海外との違いとして、対応ソフトの品揃えがあげられる。ただ、ソフト売上本数ランキング（6月23日～6月29日）で、PS
79％が労働法違反…日本の「外国人技能実習制度」に海外から批判 “搾取的”と米国務省も報告 | NewSphere
9日、内閣府が2014年1~3月期の国内総生産（GDP）を発表した。GDPは、前期比1.6％増、年率換算で6.7％増だった。経済回復に支えられ、求人倍率も過去8年で最も高い伸びを見せている、と『中国網絡電視台』は報道している。 人手不足を解消するため、安倍晋三内閣は外国人雇用拡大を目指しているが、新興国への技術移転を目的に設立された「外国人技能実習制度」には海外からの批判が集まっている。 【外国人は安い労働力として搾取】 2013年10月11日、石川県白山市の婦人服製造会社「カメダ」で技能実習生として働いていた中国人女性3人が、同社と実習先をあっせんした県輸出縫製品工業協同組合を相手取り、金沢地裁に提訴した。 3人は2009年11月に来日。制度上、研修期間は実務作業に従事せず業務研修を受ける時期だが、実際に作業に従事した上、研修生としての手当しか支払われなかった。また、月平均155時間の残
海外紙が、日本の「国防強化」を「軍拡」と懸念 その背景は？
日本は9日、安倍政権下で初となる防衛白書を閣議で了承した。海外各紙は、昨年までの防衛白書に比べ、特に対中国姿勢などが強硬化していると報じている。 【紛争を背景に口調の硬化】 各紙は、中国への警戒が強化されている点に最も注目している。背景には、昨年9月以来、中国艦船や航空機の尖閣諸島への接近が増えており、１月には中国艦による自衛艦へのレーダー照射事件が起きたことなどがある。 白書では、「中国は自身の主張に基づき、力によって現状を変えようとしており、これは既存の国際法秩序と相容れない」、「極めて遺憾な、不測の状況を発生させうる危険な行動」などと表現されていることが取り上げられている。 安倍首相や白書は、過去にも中国の脅威に触れてはいるものの、公式の白書にこれだけ明確な「告発」が載ったことはない、とフィナンシャル・タイムズ紙は報じている。 白書は他に、韓国との竹島紛争や、北朝鮮の核問題についても
海外紙「日本人の半数は原発反対 なのに、なんで自民党が圧勝？」 | NewSphere(ニュースフィア)
原発の安全性を判断するための新規制基準が、8日に施行された。これを受け、日本の電力会社４社は、5原発10基について、再稼働に必要な安全審査を申請した。北海道電力は泊原発１～３号機（北海道）、関西電力は大飯原発３、４号機（福井県）と高浜原発３、４号機（同）、四国電力は伊方原発３号機（愛媛県）、九州電力は川内原発１、２号機（鹿児島県）について、それぞれ申請書を提出した。 なお、震災の賠償に喘ぐ東京電力は含まれていない。東電は、柏崎刈羽原発６、７号機（新潟県）の再稼働の意向を表明していたが、県知事の強い非難を浴び、８日の申請には至らなかった。 海外紙は、背景と今後の見通しについて報じている。 【新規制基準を満たせるのか？】 2011年の東日本大震災に伴う福島第一原発の事故を受け、国内50基の原子炉のうち、48基は稼働していない。 事故を受けて定められた新規制基準には、地震や津波対策の強化、テロ対
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