Chatroulette（チャットルーレット）が、1か月ほど前から米国や欧州で大騒ぎになってきた。2月14日の記事で紹介したように,世界中からランダムに選ばれた見知らぬ人とビデオチャットを行えるサービスである。 とんでもない画像が飛び出したりすることから物議を醸しているサービスでもあるが、そのハプニング性が受けたのか一段と人気が過熱しているようである。さらに、この話を盛り上げているのが、このサービスの仕掛け人が17歳のロシア高校生であることだ。その高校生Andrey Ternovskiyくんはこのほど学校を休んだままでアメリカに上陸し、ニューヨークとサンフランシスコを訪問中である。エンジニアやネットベンチャーの経営者、それにVCとも会っているようだ。 その高校生とのインタビュー記事が、NYタイムズの記者ブログBitsで掲載されていたので，一部を紹介する。 Q：なぜChatrouletteを

Net ApplicationsのBrowser　Market　Shareを見ていると、インターネットブラウザーの世界シェアでMicrosoft　IEが過半数割れするのは時間の問題のようだ。 下の表は，2008年3月から2009年1月までにおける代表的なブラウザのシェア推移である。 （ソース：Net　Applications） 08年3月と09年1月のシェアを比べても，IEのシェアが下げ止まらないことと、対抗のFirefoxやSafari、それにChromeが拡大し続けている傾向が明らかである。 ●2008年3月のシェア （ソース：Net　Applications） ●2009年1月のシェア （ソース：Net　Applications） IEはこの10ヶ月間でシェアを7％強も減らしている。この傾向が続けば、2年後にもIEの世界シェアが過半数割れすることになる。

何か驚くことをしでかすのでは・・・。少し前に，Techcrunchが予言していたが，期待通りGlassdoor.comがおもしろいことを始めてくれている。 従業員が自社やCEOを評価したり，自分の年収もさらけ出すソーシャルサイトである。まだサービスが始まったばかりだが，代表的なＩＴ/ネット企業の従業員が参加しており，各社別にすでに興味深い結果が出てきている。今後，参加者が増えるに伴い，各企業の従業員の現況が詳しく暴露されることになりそう。 会社やトップ（CEO)に対する従業員のレビュー結果を見てみよう。ここでは、Microsoft，Yahoo，Cisco　System，Googleの4社の例を示す。レビューの投稿者数はまだ少ない。多いMicrosoft社員のレビュー投稿者数でもまだ133人である。現時点で見ると，Cisco　SystemやGoogleのＣＥＯが社員から高く評価されているのに

絶頂にいたFacebookが，大きな危機に直面している。同社が始めたBeacon採用のFacebook　Adが，各方面から連日，猛烈な非難を受けているからだ。 Facebookと言えば，今年，米国で最も輝いたネット企業である。CEOのMark Zuckerberg(23)も，2007年で最も話題になったネット創業者としてもてはやされてきた。 それもそのはずだ。今年5月24日に発表したFacebook　Platformは，まさにGoogleキラーと称されるほどの衝撃をもたらした。これからのインターネットアプリケーションのプラットフォームとして浮上してきたからだ。サードパーティへのプラットフォーム開放の効果は抜群である。実際，登録アプリケーション数が先ほど1万点を超え，12月4日現在（日本時間）1万18に達している。 そしてFacebookは第２弾を打ち上げる。11月6日に画期的な広告プラット

広告業界は激動の時代に突入したようだ。過去50年間の変化を上回る地殻変動が，これからのわずか5年の間に，広告業界に訪れるとＩＢＭが予測している。 “The End of Advertising as We Know It”というタイトルのレポート（Executive　SummaryのPDF）を，ＩＢＭが公表した。これまでの広告モデルが終焉すると主張している。このレポートの中で，今後5年間に繰り広げられるであろうシナリオを占っている。 明らかに広告の主流は，マス相手の伝統的な広告から，個人相手のターゲッティング広告へと移り始めている。広告枠の透明化と，その売買のオープン化も進みそうだ。企業は，広告料金が“インプレション（impressions）”ベースから“リアルインパクト（real　impact）”ベースにシフトすることを要求している。つまり視聴率やページビューではなくて費用対効果を厳しく

3次元仮想世界サービスSecond Lifeの日本語版が先週末の13日に始まった。Second　Life事業を仕掛けようとする関係者にとっては，待ちに待った登場である。 でも日本語版サイトが現れる前から，既に国内のSecond　Life（SL:セカンドライフ）ブームはかなり過熱気味だ。新聞や雑誌にはセカンドライフを盛り上げる記事で溢れているし，書店に行けば入門書や解説書が数多く並ぶ。メディアと歩調を合わせて，広告，教育／セミナー，コンサルティング，システムなどの関連企業も，ＳＬ関連事業で一儲けを企む。もちろん調査会社も後押しする。みずほコープレート銀行産業調査部は，来年末にも，ＳＬの加入者数が2億5000万人に迫り，仮想通貨の年間総取引量が1兆2500億円に達すると予言する。 こうなると一般企業も，ＳＬでの事業準備をせき立てられる。一般のインターネットユーザーもアバターで仮想社会を経験して

ヤフーが行動ターゲティング広告に注力している。 日本のヤフーは，2006年1月から行動ターゲティング広告のテストマーケティングを始め，06年7月から本格導入していた。そして，07年7月からそのサービスを拡充することになった。 今回のサービス拡充の詳細については，リリースに任せるとして，概略は次の通り。 ・これまでの「行動ターゲティング広告」では，ユーザーのネット上の行動履歴に基づいて興味・関心別に広告を配信していた。7月からはターゲティングをさらに細分化した拡充サービス2種類を用意することになった。 ・ひとつは，行動履歴に属性情報（年齢・性別）を掛け合わせた「デモグラフィック行動ターゲティング」。例えば，美容コスメに関心のある20代女性向け広告を打ち出せる。 ・もう一つは，行動履歴に地域情報を掛け合わせた「エリア行動ターゲティング」。例えば，新築マンションに購入意欲のある大阪在住者向け広告

Google　Calendarが携帯電話に対応した。日本語にも対応している。 携帯電話から，calendar.google.com を入力すると，自分のカレンダの日程表がすぐに表示された。Gmailをケータイから使っているので，パスワード入力は要らなかった。 Google　Calendarのケータイ対応を待ちこがれていたので嬉しい。一方で，Gmail，Google　News，Google　Search，それにGoogle　Calendarと，ケータイの世界でもいつのまにかGoogle依存症に・・・。ちょっと怖い。 ◇参考 ・Calendar for mobile devices　（Official Google Blog）

調査会社から出回っているインターネット視聴率が，最近の実態に即していない。 そのように指摘した公開書簡を，The Interactive Advertising Bureau (IAB)が，インターネット視聴率調査会社の大手2社，comScoreとNielsen//NetRatings に送りつけた。その中で，測定プロセスの透明性と最新測定手法の採用を訴えている。 視聴率調査会社のデータに頼っている広告関係者からすれば，視聴率データにバラツキが目に付くのが不満の一つだ。1930年代に開発されたパネルのような時代遅れの測定法を未だに踏襲していることが，原因だと指摘する。そこでＩＡＢは，Nielsen//NetRatingsなどに対して， the Media Rating Council (MRC)の監査を受けることを要求している。 確かに，調査会社によって，サイトの視聴率が大きく食い違う場合

Linden　Labが，3次元CG仮想社会「セカンドライフ（Second　Life）」の国勢調査とも言える“Second　Life　Virtual　Economy　Key　Metrics（BETA)”を発表した。 発表データの幾つかを羅列しておく。発表データはExcelファイルで用意されている。 日本人の移住者は，Second　Lifeのアクティブ人口の1.29%である。Second　Life人口が約200万人である。アクティブ率を15％すると，この仮想社会で日常的に動き回っている日本人は多く見積もって4000人くらいか。日本語版が近く始まるともっと増えそうだが，でも頻繁に利用する人はしばらくの間，一部マニア層に限定されそう。 ＊住民の総活動時間（クリックで拡大表示） ＊面積（km2)　　　本土　＋　島　　＝合計 2006年10/31： 83.97＋ 134.28＝ 218.25 2006

Time誌の雑誌編集者はすばらしい。 朝から，米国のニュースサイトで伝えているのだが，米Time誌が恒例の“Person　of　the　Year”に“You”を選んだ。2006年で最も影響を及ぼした人物として，イラン大統領，中国主席，元米国務長官，北朝鮮最高指導者などが指名されていたようだが，“You”を選ぶところはさすがにTimes誌である。 このブログでも，この一年は，YouTubeやMySpace，Diggなどのuser-generated　contentをベースにしたサイトを何度か見てきた。こうしたサイトを支えてきたインターネットユーザーである“You”が選ばれたようなものだ。なんか，ワクワクさせてくれる選考ではないか。情報化時代においてWeb2.0の追い風もあって，ほんとうの意味でユーザー/消費者が主権を握った年と言える。

Mediamark　Research　Inc.（MRI)は米消費者（大人）のインターネット行動調査を実施しており，このほど2006Fall　surveyを発表した。各種インターネットサービスについて，何割の大人が過去30日間で利用したかを調べている。また2006年10月の利用者数が，1年前や4年前に比べどれくらい変化したかもはじいた。その結果の一覧表は以下の通りである。 インターネット業界で利用される調査会社のデータに比べると，控えめな結果となっている。 例えば，過去30日間でオンラインビデオを視聴した大人の割合は11.4%，またブログ訪問が6.7%，オンライン電話が2.6%となっている。出回っているインターネット調査会社のデータに比べると，意外と低い数値である。これが現実に近いデータなのかもしれない。ただ，この1年間の変化を見ると，オンラインビデオ視聴が+123.7%，ブログ訪問が+16

Morgan　Stanleyのサイトに，2006 Web 2.0 Summit でMary Meeker によって公開された資料“State of the Internet Presentation ”(41 pages)がアップされている。　Read/WriteWebの紹介で知った資料だが，とてもおもしろく役に立つ。 その資料で最も目を引いたのが，Peer-to-Peer (P2P)トラフィックが2004年時点で，インターネット・トラフィックの60%も占めているという統計データである。 このデータのソースはCacheLogoc　Researchのレポートである。下図は，そのレポートで示されていたグラフである。 P2Pトラフィックが，インターネットを圧迫していると言われているが，なるほどと納得できるグラフである。CacheLogocが解説しているように，P2Pトラフィックは，ごく少数のヘビ

ネットベンチャーが革新的な技術やサービスを生み育て，大手企業がそうしたベンチャーを買収し大きく開花させていく。ネット業界では，90年代後半のバブル時期以降，大型買収劇が数多く演じられてきた。振り返ってみると，うまくいった買収もあれば，期待はずれに終わった買収も少なくない。 これまでのインターネット買収劇の中から，ワースト10あるいはベスト10を選ぶとどうなるのか。以下は，SeekingAlphaが掲げたワースト買収と，HipMojoが選んだベスト買収である。 ●Top 10 Worst Internet Acquisitions（ソース：SeekingAlpha） 1. Broadcast.com - acquired by Yahoo! in 1999 for $5 billion. 2. AOL - merged with TimeWarner in 2000 3. Excite -

GoogleやYahooは，新聞社にとって敵なのか味方なのか。繰り返し議論されてきた。 ともかく，GoogleやYahooがニュース市場（つまり新聞市場）を浸食しているのは明らかだ。Nielsen//NetRatingsが発表したニュースサイト・ランキングでもはっきりと現れている。以下は，2006年10月の月間ユニークユーザー数ランキングである。Yahoo! Newsがトップで，Google Newsが11位である。ニュースアグリゲーターの両サイトが上位に食い込んでいるのだ。米国では，新聞のオンラインシフトが加速化しているだけに，相対的にGoogleとYahooの勢力が増すことになろう。 新聞社にすれば，GoogleやYahooは自分たちのコンテンツリソースを利用してニュース市場を蚕食する憎たらしい存在であったはず。だが今では，新聞社各社は，Googleサイトからの集客や，Yahooからの

TV広告費の約2割が，2010年までにオンラインビデオ広告に移る。米国の広告関係者を対象にした調査で，回答者の半数近くがそのように予測している。 AAF（American Advertising Federation）が，以下の職種の広告関係者リーダー168人を対象に，これからのメディア広告の動向調査を実施した。 以下の表のように，回答者（168人）の約43％は，2010年までにTV広告予算の20%以上が，オンラインビデオ広告に流れると見ていたのだ。回答者の大半（76%強）は，TV広告の少なくとも10%はオンラインにシフトすると答えている。 TV広告費は新聞や雑誌に比べ絶対額が大きいだけに，大変なことが起こりそう。このAAFのレポートでも述べているように，これからのTV広告はオンライン広告との連携が欠かせない。 その他，AAFレポートの中から，面白い結果を拾ってみる。 ・オンライン広告で効

来年以降もオンライン広告は好調さを持続しそうだ。先週，The Interactive Advertising Bureau (IAB)が第3四半期の米オンライン広告売上高を前年同期比33%増の42億ドルと発表し，予想を上回る勢いを見せていた。 それを受けてか，米Merrill Lynchも強気の広告予測を発表している。今年第4四半期のオンライン広告売上高成長率（予測）を，27%から30%へ上方修正した。2006年の年間売上高も，成長率を22.5%から23.3%に上方修正。来年の売上は，branded adsが21%増に対し，paid search が27%増になると見ている。その結果，オンライン広告売上高で検索広告が占める割合が，今年の41～42%から来年は42～43%にアップするという。また同社は，social networksと online video向け広告が本格離陸し，来年のオン

widgetとかgadgetと称されるミニWebアプリケーションが一気に普及しそうだ。Googleが1200種を超えるGoogle　Gadgetを公開し，ブログやWebページに自由に組み込めるようになった。 時計や検索窓，辞書，ゲームなどなどの，便利なネットGadget（ガジェット）をGoogleは揃えていたが，これまではGoogle運用のパーソナライズドページやホームページでしか利用できなかった。今回は，どこのサイトでもGoogle　Gadgetを貼り付けて利用できるのだ。YouTubeが投稿ビデオをブログなどに自由に組み込めるようしたことが，爆発的な普及を後押ししたと言える。同じように，Google　GadgetがあちこちのブログやWebページに出現することになるかも。 Google　Gadgetに一覧表は，こちら（Google Gadgets For Your Webpage）で。

TechCrunchにPayPerPost.com offers to sell your soul（「PayPerPost.com あなたは魂を売るか？」と，またBusinessWeekにPolluting The Blogosphere （「ブログ界が汚染される」と，3ヶ月前に徹底的にこき下ろされたPayPerPost。そのPayPerPostがこのほど，ベンチャーキャピタルから300万ドルを調達したものだから，またTechCrunchやBusinessWeekなどのメディアを先頭に多くのブロガーも怒りを露わにしている。 PayPerPostは，企業とブロガーとを結ぶマーケットプレース・サービス会社である。指示通りの記事をブログに書かせたい企業と，報酬を得たいブロガーとの間を仲立ちしているのだ。企業からの指示例を以下に示す。 例からも分かるように，参加企業としては，プロモーションや会員

MySpaceのページビュー（PV)が異常に伸びている。Alexaのデータからも分かるように，留まる気配が見当たらない。 comScoreによると，2006年3月のMySpaceのページビューは288億PVで，MSNの203億PVを追い抜き第2位へ。329億PVでトップを走るYahooの背中が間近に見えてきた。だが，Pali Capital のアナリストによるとMySpaceの今年の売上は2億ドルと，世界トップクラスのPVを誇るサイトにしては少なすぎる。落とし穴がありそうだ。MySpaceのPVがインフレではとの疑惑が沸き上がってきているのだ（NYTimes.com，Publishing 2.0より）。 Mike Davidsonのブログが，なぜMySpaceのページビュー数が異常に多いのかを，細かく分析している。要するにMySpaceのサイト全体がクリック増産工場として設計されているとの