日を跨いでも乗り降り自由…名古屋市営地下鉄の一日乗車券が「24時間券」に 5月27日 | レスポンス（Response.jp）
名古屋市営地下鉄を運営する名古屋市交通局は4月22日、「地下鉄全線24時間券」を5月27日から発売すると発表した。 「ドニチエコきっぷ」を含む現行の地下鉄一日乗車券に代わるもの。使用開始から24時間後まで乗り降り自由となるため、日を跨いで利用することも可能となる。 ただし、券売機で購入したものは、購入当日の終電までに使用を開始しない場合、翌日分は無効となる。駅や交通局サービスセンターなどで購入したものは、購入日以外の任意の日から有効とすることも可能。 発売額は現行の一日乗車券と同じく大人740円・子供370円。 《佐藤正樹（キハユニ工房）》
電動車いすのサブスクリプションプラン、レジャー施設向けにWHILLが提供 | レスポンス（Response.jp）
WHILLは4月22日、観光施設や遊園地、ショッピングモール、スポーツ施設、美術館などのレジャー施設向けに、月額制でパーソナルモビリティ「WHILL Model C」をレンタルするサブスクリプションプランを同日から全国で開始すると発表した。 今回WHILLが始めるレンタルプランは、WHILL Model Cを「施設の回遊方法の一つ」と捉え、障害者だけではなく、長時間の歩行困難者にもシェアリングで利用してもらうことで、施設の回遊率を上げる。また、観光施設やレジャー施設に足を運ばなくなっていた、潜在層の来場を開拓する狙いもある。 サービスではWHILL Model Cを1台あたり月額2万3000円（非課税）でレンタル可能で、傷害保険と動産総合保険、定期的な訪問点検などを含む。資産化やメンテナンスに不安を持つレジャー施設事業者の導入のハードルを下げる。 すでに、三重県にあるテーマパーク「志摩スペ
NISSAN e-シェアモビ、福島復興のシンボル「Jヴィレッジ」にステーションオープン | レスポンス（Response.jp）
日産自動車は、カーシェアリングサービス「e-シェアモビ」の新ステーションを福島県双葉郡楢葉町のナショナルトレーニングセンター「Jヴィレッジ」に4月20日、オープンすると発表した。 NISSAN e-シェアモビは、日産自動車のEVとe-POWERのみを使ったカーシェアリングサービス。電気自動車ならではのドライビングの楽しさと快適さを体験できる電動化技術と、自動運転技術や自動駐車機能などの知能化技術を体感できる。 Jヴィレッジは、1997年に開設された日本初のサッカーナショナルトレーニングセンター。しかし福島原発事故に伴い、2011年3月15日から2013年6月30日までスポーツ施設としては全面閉鎖し、国が管理する原発事故の対応拠点となっていた。その後、2018年7月28日より部分的にスポーツ施設を再開。そして4月20日に福島復興のシンボルとして全面再開する。 Jヴィレッジの全面再開にあわせ開
デンソーとアイシンの合弁、ブルーイーネクサスが世界に挑む…上海モーターショー2019 | レスポンス（Response.jp）
上海モーターショー2019で行われたデンソーとアイシングループの合同記者会見では、株式会社BluE Nexus（ブルーイー ネクサス）の山口幸蔵社長も登壇した。 同社は、電気駆動モジュールやハイブリッドトランスミッションなど、電動車両向け駆動ユニットの開発・販売を目的にデンソーとアイシンが設立し、今年の4月1日に発足した合弁会社である。Blueは青い空と地球を、Nexusは強い絆をあらわし、青い空と地球を守るために2社が強い絆のもとで技術開発を行っていくというビジョンを表現した社名とのことである。 ブルーイー ネクサスは、両社が既に持っているモーターに関する技術力に、アイシンのトランスミッションとデンソーのインバーターに関するノウハウを融合し、自動車の電動化に必要な駆動モジュールを開発していく。製品ラインナップはハイブリッド、PHV、EV、FCVなどあらゆる仕組みの電気駆動車をカバーすると
トヨタ「世界一の電動車メーカー」として新型車、TNGAをアピール…上海モーターショー2019 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車は、4月16日に開幕した上海モーターショー2019で、新型電気自動車（EV）『C-HR EV』と『イゾアEV』を世界初公開。電動化とトヨタの新プラットフォーム「TNGA」を軸として、「中国の多様なニーズに対応していく」（吉田守孝副社長）とアピールした。 開幕の封切りとなったプレスカンファレンスでは、“ミスターTNGA”とも言われる吉田副社長が登壇。「中国で新たに販売する新型車について2つの軸から紹介する。ひとつはモビリティカンパニーへの変革を支える電動化、知能化、情報化の中で、トヨタがリアルに実現してきた電動車普及の軸、もうひとつはトヨタが大切にしている『もっといいクルマづくり』の軸」として、電動化とTNGAを紹介。 トヨタ（上海モーターショー2019） 電動化については、20年以上にわたるハイブリッド車の開発から「世界一の電動車メーカー」であると自負。トヨタは1997年に『プ
ルノー日産三菱、3社のトップ会合を開催…合議制の導入後初めて | レスポンス（Response.jp）
ルノー日産三菱アライアンス（Renault-Nissan-Mitsubishi）は4月12日、3社が合議制を導入して初の3社トップ会合を、フランス・パリのルノーグループ本社で開催した、と発表した。 ルノーグループ、日産自動車、三菱自動車の3社は3月12日、3社による合議制の「アライアンスオペレーティングボード」を新たに設立すると発表した。 アライアンスオペレーティングボードは、アライアンスの重要な価値創造を目的とする取り組みやその成果について、定期的な状況報告を行う場となる。さらに、3社の価値を拡大するための新たな手法の提案や実行の推進に向けて、具体的なテーマに沿ったプロジェクトを立ち上げる場にも位置付けられる。 ルノーグループの本社で開催されたアライアンスオペレーティングボードの初会合には、ルノーグループのジャンドミニク・スナール会長とティエリー・ボロレCEO、日産自動車の西川廣人社長兼
ヤナセクラシックカーセンター「カーカプセル」発売、巨大なバブルで愛車を保管 | レスポンス（Response.jp）
ヤナセオートシステムズは、クラシックカーをバブルで保管し、ほこりや害虫から保護する「カーカプセル」の販売を開始する。先日のオートモビルカウンシルに展示されて話題となっていた。 カーカプセルは、車の品質を維持するツールとして米国で設計。愛車を巨大なエアカプセルに入れることで、ちりやほこり、腐食、カビ臭、害虫から保護し、ベストコンディションで保管する。 設置は、車をベースマットに載せて、専用ファン（送風機）を取り付け、透明なPVCカバーのジッパーを閉めてプラグを差し込めば完了。バブル状態に膨らみ、簡単に愛車を保護するエアカプセルが完成する。 カプセル内の空気は定期的に循環させ、温度を保ちながら車内の凝縮した水分を除去する。また、ベースマットは、オイル、ガソリン、不凍液による影響がない耐カビ、耐擦り傷、耐燃焼性の素材を使用。月々の電気代はインドア用が約500円、アウトドア用が約900円。 雨や雪
自動運転に活用できる5G、周波数を認定へ 2020年春から | レスポンス（Response.jp）
総務省は4月10日、第5世代移動通信システム（5G）の導入のための特定基地局開設計画を認定すると発表した。申請者の開設計画に対して、周波数を指定して認定する予定。 総務省は、5Gの導入のための特定基地局の開設計画の認定の申請を、1月24日から2月25日までの間、受け付けたところ、NTTドコモ、KDDI／沖縄セルラー、ソフトバンク、楽天モバイルの4社から申請があった。 申請について電波法の規定に基づき審査したところ、4社とも規定に適合すると認められたため、これら申請についての開設計画の認定について電波監理審議会に諮問、原案を適当とする答申を受けた。これを踏まえ、条件を付けた上で、それぞれの申請者の開設計画に対して、周波数を指定して認定する予定。 スマートフォン向けの3.7GHz帯と4.5GHz帯についてはNTTドコモ、KDDI／沖縄セルラーがそれぞれ2枠づつ、ソフトバンクと楽天モバイルが1枠
デンソー、電動化領域の開発・生産体制を強化 グループ全体で1800億円を投資 | レスポンス（Response.jp）
デンソーは4月5日、自動車の電動化領域における開発、生産体制を強化するため、デンソーグループ全体で2018年度から2020年度末までの3か年で約1800億円の投資すると発表した。 デンソーは、将来のモビリティ社会の実現に向けた注力分野として、電動化領域の技術開発に取り組んでおり、これまで、ハイブリッド車向けのインバーターやモータージェネレーター（MG）、マイルドハイブリッド用の電池パックなど、電動化車両のキーコンポーネントの開発、生産を行ってきた。近年、自動車の電動化は世界中で急速に進んでおり、電動化製品の世界的な需要の高まりを受け、今後さらなる開発、生産体制の強化を行う。 その一環として、2020年5月にデンソー安城製作所内に「電動開発センター」を開設。先行開発から試作、実証、量産ラインの立ち上げ・安定化までを一貫して行うことで、電動化領域の製品開発を加速させる。また、トヨタ自動車との電
トヨタ、電子部品事業をデンソーに集約 2020年4月 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車とデンソーは4月5日、両社の主要な電子部品事業をデンソーに集約すると発表した。 現在、電子部品事業は、トヨタ、デンソーの双方で行っているが、両社は昨年6月、両社の主要な電子部品事業をデンソーに集約することについて基本合意し、詳細について検討していた。今回、正式に決定し、事業譲渡契約を締結することで合意。開発機能と生産事業をデンソーに集約する。 両社の主要な電子部品事業を同分野で専門性の高いデンソーに集約することで、スピーディかつ競争力のある開発・生産体制を構築。また、グループ内の重複業務を解消することにより発生したリソーセスをこれからのモビリティの価値向上に向けた新たな領域にシフトする等、リソーセスの最大活用を図りグループ全体の競争力を向上していく。 両社は当初、まず2019年末をめどに生産事業を、その後、2022年以降に開発機能を集約する方向で検討していしたが、円滑な事業譲渡
トヨタ 豊田社長「まずはがむしゃらに働いて」…2019年度入社式 | レスポンス（Response.jp）
自動車メーカー各社の2019年度入社式が4月1日に一斉に行われ、トヨタ自動車では豊田市の本社・事務本館ホールに1492人の新入社員のほか、役員、労組・社員代表らが出席して開かれた。 トヨタが18年度に採用したのは、中途採用者を含み事務118人、技術526人、業務54人、技能1219人など合計で1917人となっており、17年度の採用実績からは358人減少した。生産現場の強化のために進めている技能職での期間従業員からの正社員登用は、1年間で305人となり17年度（316人）並みに達している。 会社を代表して挨拶した豊田章男社長は、「今、トヨタは自動車会社からモビリティカンパニーに生まれ変わろうと全員が懸命に努力している。皆さんは100年に一度の大変革の時代にトヨタが新しい時代に適合して生き抜くことができるのか、それとも終えんを迎えるのかという瀬戸際の時代に入社された」としたうえで、「まずは、が
相鉄・JR直通線の開業は11月30日…当初予定から4年遅れでのスタートに | レスポンス（Response.jp）
相模鉄道（相鉄）とJR東日本は3月28日、相鉄・JR直通線を11月30日に開業すると発表した。 同線は相鉄本線西谷駅（横浜市保土ケ谷区）と羽沢横浜国大駅（横浜市神奈川区）を結ぶ2.7kmの路線。「都市鉄道等利便増進法」に基づく神奈川東部方面線事業として、国・神奈川県・横浜市の支援により、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構（鉄道運輸機構）が2010年から整備を行なっており、開業後は相鉄が運営する上下分離方式となる。 着工当初は2015年の開業を目指していたが、JR線と接続する羽沢横浜国大駅付近の工事が遅れたことから、開業時期を2013年4月に2018年度中に変更。2016年8月には2019年度下期に再度変更されていた。 羽沢横浜国大駅と接続するJR線は、鶴見駅（横浜市鶴見区）まで「羽沢貨物線」と呼ばれていた東海道本線貨物支線を活用。開業後は、相鉄線から渋谷・新宿方面への直通が可能とな
トヨタ、ハイブリッドシステムをスズキへ供給 新たな協業検討に合意 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車とスズキは3月20日、新たな協業について、具体的な検討に着手することに合意した。 両社は、2017年2月6日の業務提携に向けた覚書締結以降、具体的内容の検討を続けてきた。今回、トヨタの電動化技術とスズキの小型車技術といった両社の強みを持ち寄り、生産領域での協業や電動車の普及など、具体的な検討に着手することに合意した。 具体的には、トヨタがスズキへTHS（トヨタハイブリッドシステム）を供給するほか、HVシステム・エンジンおよび電池の現地調達化によるインドでのHV技術普及に協力。また、『RAV4』や『カローラワゴン』といった電動車を欧州でのスズキへOEM供給する。 一方スズキは、インドで小型モデル『シアズ』『エルティガ』をトヨタにOEM供給するほか、デンソーとトヨタが支援するスズキの新開発エンジンをトヨタのポーランド工場で生産し、トヨタ小型モデルへ搭載。スズキがインドで生産する小型
トヨタ、高精度地図の自動生成に向けた実証実験…全ての道路で自動運転実現へ | レスポンス（Response.jp）
トヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント（TRI-AD）は2月28日、米国のCARMERA社との間で、高精度地図の自動生成に向けた一般道での実証実験を共同で行うことに合意した、と発表した。 TRI-ADでは、「AMP」（オートメーテッド・マッピング・プラットフォーム）というオープンなソフトウェアプラットフォーム上で、参加企業から得た自動運転車両のデータを共有して高精度の地図を作り、共有するという構想を持っている。今回の実証実験は、その第一歩になるものだ。 両社は実証実験において、今後数か月間に渡り、トヨタの市販車に搭載されているカメラを試験車に搭載し、東京の市街地のデータを取得する。そして、そのデータをもとに高精度地図を自動的に生成する実証を行う。 実証実験では市販の乗用車を使用するため、試験車に搭載するカメラは、トヨタの市販車向け先進運転支援システム（ADAS
ユーロビートを聴きながらの運転は非常に危険---研究成果が明らかに | レスポンス（Response.jp）
イスラエル・ベングリオン大学のチームが「クルマの安全運転には適度なテンポの音楽が一番」という研究結果をまとめ、イギリスの科学雑誌『New Scientist』（ニューサイエンティスト）の最新号でこれを発表することになった。 これはベングリオン大学のウォレン・ブロズキー研究員らのチームが実験してきたもの。運転暦が7年以上の28人を対象に、ドライビングシミュレーターに乗車させた状態で様々なテンポの音楽を聞かせ、音楽が運転中の人体に与える影響を計測する実験を行った。 被験者には“クルマの中で音楽を聴いている”というシチュエーションを与え、BPM60のバラードから、140超のユーロビートまで、様々な音楽をバックにシミュレーターでの運転を行わせた。ちなみに“BPM”とは「Beats Per Minute」の略で、これによって1分間に入る四分音符の個数を表す。数値が高いほどテンポが速くなり、その分だけ
曙ブレーキ、事業再生ADR手続を申請 北米事業の不振が経営を圧迫 | レスポンス（Response.jp）
曙ブレーキは1月30日、北米事業不振などの影響による経営悪化を受け、事業再生ADR手続を申請、金融機関の支援を求めると発表した。 事業再生ADR制度は、経済産業大臣の認定を受けた公正・中立な第三者が関与することにより、過大な債務を負った事業者が法的整理手続によらずに債権者の協力を得ながら事業再生を図ろうとする取組を円滑化する制度。会社更生法や民事再生法などと違い、対象債権は金融債権に限られる。 曙ブレーキは、生産混乱が発生した北米事業について、組織・管理体制の抜本的な改革、生産性の改善、生産能力の増強、収支構造の改革に取り組んでいた。しかし、米国メーカーの乗用車生産からの撤退や、生産混乱に起因して次期モデル用ブレーキ製品の受注を逃すなど、新たな課題が発生。同社グループの経営環境および財務体質は厳しい状況となっていた。 このような厳しい経営状況を踏まえ、同社は、事業再生ADR手続を利用して、
工場内のロボット制御に5Gを活用、実証試験をデンソーの工場で実施 | レスポンス（Response.jp）
国際電気通信基礎技術研究所（ATR）、KDDI、デンソー、九州工業大学は1月29日、KDDI総合研究所、デンソー九州の協力のもと、ファクトリーオートメーション（FA）で、第5世代移動通信システム（5G）を活用した産業用ロボット制御の実証を開始したと発表した。 実証試験は、1月21日から九州工業大学（戸畑キャンパス）で実証を開始しており、2月18日からデンソー九州の工場内で実施する。 産業用ロボットを導入する工場では、製造工程の変更を行う際、ロボットの配置換えに加え、ロボットを制御する通信回線の敷設変更作業が必要となる。配置換え後の製造ラインでロボットを再稼働させるためには、事前にロボットの動作をきめ細かく教示する調整作業が発生する。これら作業によって工場は長時間稼働を停止することなり、生産性低下の原因となっている。 5Gを活用することで、工場内の有線回線を、モバイル通信で代替し、ロボットの
デンソー、自動運転の開発拠点を東京へ移して2020年代前半には1000人体制へ | レスポンス（Response.jp）
大手自動車部品サプライヤーのデンソーは1月24日、昨年4月に東京・品川に開設した、高度運転支援および自動運転、コネクテッド分野の研究開発を行う新オフィス『Global R&D Tokyo』を報道関係者に公開。同社の同分野へ向けた今後の取り組みを紹介した。 デンソーはこれまで愛知県刈谷市に本社を構え、ここで一括して研究部門を担っていたが、そこからADAS（先進運転支援システム）や自動運転、コネクテッドカーなどに関する部門をGlobal R&D Tokyoへ移転。今後は2020年6月、大田区・羽田空港跡地に新設される試験車両の開発棟と合わせ、この分野における同社の研究開発の拠点として成長させていく方針だ。 説明を担当したデンソーの常務役員隈部肇氏は、「（当事業所は）本社とともに研究開発拠点を総括する役割を担い、先進モビリティシステムの早期開発とOEMパートナー向けの提案を加速させる場所とするの
スキーキャリアをスバルゲレンデタクシー会場で展示したTHULE | レスポンス（Response.jp）
SUBARU（スバル）がゲレンデでスキー客やスノーボーダーを山の上まで送迎する「ゲレンデタクシー」が今シーズンもスタートした。ルーフキャリア＆ラックのブランド「THULE」（スーリー）にとっても格好のアピール機会になっていた。 今シーズンのゲレンデタクシー第1回、THULEは長野県の栂池高原スキー場にブースを設けて、ルーフキャリアを展示していた。 THULEを輸入販売する阿部商会の担当者は「スキーキャリアは、カー用品店などで購入は可能ですが、使い勝手の体験は、なかなかできるものではないでしょう。このように雪山を駆け回るスバル車のルーフに取り付けられて、スキー板やボードを固定したり降ろしたりという現場を目の当たりにするわけです」と話す。 展示されていたルーフボックスは「モーションXT XXL」というモデルで610リットルの容量を確保した上に、左右両側のどちらからでも開閉できる。やはり道具は実
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東京-新大阪間、『のぞみ』がすべて2時間30分以内に、2020年春から…N700Sは360km/hの試験へ | レスポンス（Response.jp）
