プレス発表会・内覧会であいさつする大島社長 名古屋市の繁華街・栄に完成した新たな中日ビルが４月23日、全面開業した。商業施設やオフィス、ホテルなどが入る複合施設で、開業当日の午前10時には約1000人が列をつくるなど、栄地区のさらなる発展に期待が高まっているという。開業に先がけて、19日に行われたプレス発表会・…続き、
中日ビルが全面開業 ｢文喫 栄｣など名古屋初が31店 大島社長｢名古屋･栄の新たなシンボルに｣ - The Bunka News デジタル
プレス発表会・内覧会であいさつする大島社長 名古屋市の繁華街・栄に完成した新たな中日ビルが４月23日、全面開業した。商業施設やオフィス、ホテルなどが入る複合施設で、開業当日の午前10時には約1000人が列をつくるなど、栄地区のさらなる発展に期待が高まっているという。開業に先がけて、19日に行われたプレス発表会・…続き、
【2024年 新春インタビュー】中日新聞社・大島宇一郎社長に聞く 中日ビル開業年 情報発信・文化交流の拠点に - The Bunka News デジタル
中日新聞社・大島社長 中日新聞社の大島宇一郎社長が専門紙向けの共同会見を開き、2023年の新聞事業、スタジオジブリと共同で管理運営している「ジブリパーク」の状況などを振り返った。24年に向けては報道姿勢や、今春に全面開業する中日ビルがもたらす経済…続き、
ABC協会 新聞発行社レポート 22年下半期平均部数 全国紙の部数大幅減続く - The Bunka News デジタル
日本ＡＢＣ協会はこのほど、新聞発行社レポートによる２０２２年下半期（７～12月）の平均部数（販売部数）をまとめた。それによると、地方紙の北國（富山）新聞が前年同期比でプラスとなったほか、読売ＫＯＤＯＭＯ新聞も同１・２％増。読売新聞が発行する英字紙「The Japan News」と、ジャパンタイムズ発行の週刊英語学習紙（タブロイド判）「The Japan Times Alpha」もプラスだった。一方、全国紙は前年同期比で大幅減。朝日新聞は約３９７万部、毎日新聞は約１８５万部、読売新聞は約６６３万部、産経新聞は約99万部、日本経済新聞は約１６８万部となった。 2022年下半期ＡＢＣ部数表はこちらに掲載 同レポートの販売部数は、新聞発行社がそれぞれの販売ルートを通じて販売した部数で、発行部数ではない。「販売店部数」「即売部数」「郵送部数」の合計の販売部数６カ月平均を掲載している。「販売店部数」は
電子書籍印税管理「PUBNAVI」の利用料金など発表 メディアドゥと光和CPが出版社向け説明会 - 文化通信デジタル
会場とオンラインで実施した説明会 メディアドゥと光和コンピューターは10月27日、東京・千代田区のパレスサイドビルにあるメディアドゥのセミナスペースで、電子書籍の売上・印税管理などを行うシステム「ＰＵＢＮＡＶＩ」の出版社向け製品発表会を開き利用料金などを発表。また、「ＰＵＢＮＡＶＩ」の公式サイトをオー…続き、
朝日新聞社 大阪本社版、名古屋本社版が５万号に - The Bunka News デジタル
朝日新聞社の大阪本社版と名古屋本社版が３月２日、１８７９（明治12）年１月の創刊から１４２年余で５万号を迎えた。大阪、名古屋、東京の各本社版の当日紙面には、５万号の歩みを振り返る特集記事が掲載された。朝日新聞デジタルの紙面ビューアーで、デジタル限定版の特別紙面も公開した。 朝日新聞は１８７９年１月25日、大阪で創刊。１８８８（明治21）年７月10日に東京朝日新聞を創刊し、翌年、大阪発行は大阪朝日新聞と題号を変えた。西部本社版と名古屋本社版は１９３５（昭和10）年に相次いで、大阪本社の支社版として同じ号数で始めた。 １９４０（昭和15）年、大阪朝日新聞と東京朝日新聞は「朝日新聞」に題号を統一。西部本社版は、戦後に東京本社版がGHQ命令で発行停止した時に合わせて休刊したことなどで３号ずれ、３月５日付で５万号となる。東京本社版が５万号を迎えるのは４年後になる。 ３月２日の特集記事では、作家・僧侶
フタバ図書、事業再生ＡＤＲで事業継続 日販、蔦屋書店など６社が出資 - The Bunka News デジタル
広島を中心に店舗展開するフタバ図書は３月１日、㈱ひろしまイノベーション推進機構が運営する「ふるさと連携応援ファンド投資事業有限責任組合」が設立する新会社に主要事業を譲渡し、同機構や大手取次の日本出版販売㈱（日販）、㈱蔦屋書店、地元企業などの出資を受けて事業を継続することになった。新会社はフタバ図書の商号を続用し、代表取締役ＣＥＯには日販上席執行役員の横山淳氏が日販を退職して就任する。 新会社はフタバ図書及びその関連会社６社から、39店舗及びメディアマックス事業（レンタル卸）を含む主要事業を承継する。同機構と日販、蔦屋書店、地元企業の㈱もみじ銀行、㈱エディオン、㈱広島マツダが総額９億円を出資。出資比率は明らかにされていないが議決権の過半数を同機構が持つ。 従業員のほとんどは新会社に移るが、創業家は経営から退く。新経営陣は現執行役員２人が取締役に昇格するほか、日販が横山社長ＣＥＯを派遣するのを
平凡社 東洋文庫『流行性感冒』を無料公開で重版へ - The Bunka News デジタル
平凡社はこのほど、新型コロナウイルス感染拡大を受けて、10年以上前に初版を刊行し品切れになっていた東洋文庫７７８『流行性感冒 「スペイン風邪」大流行の記録』（本体3000円）をウェブで全文無料公開したところ、ツイッターなどでの反響が多く重版を決めた。東洋文庫の重版は四半世紀ぶりだという。 同書は１９１８年から20年にかけて世界的に流行したインフルエンザ（スペイン風邪）について２年後の22年に日本の内務省衛生局が刊行した報告書を翻刻し、解説を付けたもの。 ２００８年に東洋文庫７７８として初版２７００部で発行。２年ほどで品切れとなり、重版未定のまま10年ほどが経過していた。 同社が同書の全文を「ジャパンナレッジ」やＰＯＤ版のために制作したＰＤＦで３月27日から４月30日までの期間限定で公開したところ、ツイッターで反響があり１０００部の重版を決めた。重版分は28日取次搬入となる。 「ＳＮＳやイン
出版市場が拡大に転じる 電子と紙合わせ０・２％増 - The Bunka News デジタル
出版科学研究所によると、２０１９年１～12月の出版市場は紙と電子を合わせると同０・２％増の成長に転じた。同調査で前年を超えたのは04年（０・７％増）を除くと出版市場の縮小が始まる前年の１９９６年以来のこと。紙の書籍・雑誌は前年比４・３％減となったが、電子が同23・９％増と大幅に伸長した。紙と電子を合わせた販売額は１兆５４３２億円、電子の占有率は前年より３・８ポイント上昇し19・９％と２割に達するまで拡大している。 紙の書籍・雑誌販売額は１兆２３６０億円（同４・３％減）。このうち書籍は６７２３億円（同３・８％減）、雑誌は５６３７億円（同４・９％減）。一方、電子出版は３０７２億円（同23・９％増）と調査史上初めて３０００億円台に乗った。 電子コミックは３割増に 電子出版の内訳は、電子コミックが２５９３億円（同29・５％増）、文字ものを中心とした電子書籍が３４９億円（同８・７％増）、電子雑誌が１
愛知県組合総会、日本ど真中書店会議開催を発表 - The Bunka News デジタル
【中部】愛知県書店商業組合は５月18日、名古屋市千種区のホテルルブラ王山で第34回通常総会を開催し、春井宏之理事長（岡崎市正文館書店）は、昨年実施した中日新聞社主催の大商談会を、今年度は愛知、三重、岐阜の書店商業組合が共催し、中日新聞社後援で「日本ど真中書店会議～第２…続き、
アマゾンジャパン、日販非在庫品の取り寄せ発注を終了へ - The Bunka News デジタル
アマゾンジャパンは４月28日、日本出版販売（日販）が非在庫書籍を出版社から取り寄せる「日販バックオーダー発注」を６月30日で終了することを、出版社に通知した。これにより、一時的に売上機会減少のリスクがあるとしながら、出版社に対して同社との直接取引による商品供給を検討するよう求めている。 「日販バックオーダー発注」を終了したあとも、日販への新刊書籍発注や日販の在庫を仕入れる「日販スタンダード発注」、トーハンへのコミックス・雑誌の新刊発注は継続する。出版社に対して日販の在庫を増やすことと、直接取引を検討することを求めている。 通知の中で「日販バックオーダー発注」終了の理由について、アマゾンの発注に対する日販の在庫引当率が、日販非在庫書籍は「弊社が期待する数字を大幅に下回っている」ことから、日販と協議を続けてきたが「建設的な合意には至ることができなかった」とし、「日販バックオーダー発注」の継続が
アマゾンジャパン、読み放題サービス８月開始へ - The Bunka News デジタル
アマゾンジャパンが電子書籍定額読み放題サービス「Ｋｉｎｄｌｅ Ｕｎｌｉｍｉｔｅｄ（キンドル・アンリミテッド）」を、８月にも日本で開始することが、複数出版社への取材で明らかになった。日本では電子雑誌の読み放題サービスが市場を拡大しているが、国内最大規模の電子書籍配信事業者による、書籍、雑誌、コミックスを含めたサービスの影響が注目される。 利用者が月額９８０円の料金を支払うと、同サービスに参加するＫｉｎｄｌｅ版の電子書籍・雑誌・コミックスなどが読み放題になる。 アメリカでは２０１４年に同様のサービスを開始しており、月額９?99?で、サービス開始当初は約60万タイトルの電子書籍が読み放題となった。 日本の出版社関係者によると、アマゾンは出版社に対して、８月初めのサービス開始に向けて、６月中に契約を締結するよう求めているという。 コンテンツは出版社が選んで提供する。アマゾンが開設する専用のウェブか
集英社・新役員体制 鳥嶋専務が退任し、白泉社代表取締役に | メディア産業の総合専門紙-文化通信：ニュース総合
集英社は８月26日、定時株主総会お呼びに取締役会を開催し、塩野嘉和常務取締役を専務取締役に、石渡孝子取締役を常務取締役にそれぞれ昇任する新役員体制を発表した。 また、鳥嶋和彦専務取締役が退任して白泉社の代表取締役に、高森茂取締役は退任して集英社サービスの代表取…続き、
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デジタルコミック協議会が解散 電書協に承継 - The Bunka News デジタル