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2011年5月15日のブックマーク (5件)

  • 【断】宮武外骨 悪人の死屍には鞭(むちう)て: どいつもこいつもいっぺん死ね

    縁無き衆生は度し難ェぜバカ野郎ども!! どいつもこいつもいっぺん死ね!! -幸村誠「プラネテス」第3巻Phase.13「風車の町」より 「死屍に鞭つなかれ」とは、例の偽道学者の言である。その人の生前にはテキパキと言いえないで、死後に悪罵する卑怯者は例外として、いやしくも非難すべき点があるのならば、その人の生前と死後との別なく、ビシビシと痛撃を加うべしである。 「彼は悪い奴であったが、モー死んだのだから憎むには及ばない。むしろその死を憫(あわ)れむべしである」と言うがごときは、自己位の憎悪であり同情であって、我が身の生活に妨害を加うる敵者と見ての私情の流露に過ぎない。死屍に鞭つのを不道徳とするのならば、弓削道鏡は悪僧なり、足利尊氏は逆賊なりと論ずる歴史家をも責めねばなるまい。誰か国家的観念より出づる痛罵を非とせんや、我が国現行の刑法(※執筆当時の旧刑法)には左のごとき条文がある。第二百三十

  • 【産経抄】5月15日 - MSN産経ニュース

    永六輔さんの『藝 その世界』によれば、歌手の故淡谷のり子さんがかつてこんなことを言っていたそうだ。「舞台に上がる時はドレスもさることながら、最高にゴージャスなパンティをつけて、天下の美女って気持ちで歌うのよ」。 ▼戦争中の公演ではモンペをはくのを拒否し、何度も始末書を書かされたというのは有名な話だ。強制されることへの反発心もあったのだろう。だがそれよりも自らの「歌」という仕事への誇りが、服装へのこだわりとなっていたような気がする。 ▼今年は職場でのクールビズが例年より早く始まっている。原発事故で夏場の電力不足が予想されるためだ。冷房の設定温度をさらに上げ、涼しい服装で仕事しようというのである。中でも環境省は他省庁や民間に先がけ、これまでより大胆な省内の「基準」を発表したそうである。 ▼昨年まで認められていなかったポロシャツやアロハシャツでの勤務はOKとなる。スニーカーも大丈夫だが、短パンや

    agricola
    agricola 2011/05/15
    「暑くてもピシッと着ていないと仕事にならないという人もいるはずだ」パソコンが熱風を吹く灼熱のオフィスで抄子が三つ揃いを着て仕事するなら立派なもんだが、産経社内の去年のエアコンの設定温度は何度だった?
  • 政治評論家の花岡信昭氏が死去 拓殖大院教授、元産経新聞政治部長 - MSN産経ニュース

    花岡信昭氏(はなおか・のぶあき=拓殖大院教授、政治評論家、元産経新聞論説副委員長)14日、急性心筋梗塞のため死去、65歳。通夜、葬儀・告別式は未定。 長野県出身。早稲田大政経学部卒業後、昭和44年に産経新聞社に入社。論説委員、政治部長、編集局次長、論説副委員長を歴任した。 平成14年に退社後は政治評論家として活躍した。

    agricola
    agricola 2011/05/15
    だがちょっと待って欲しい。心筋梗塞でくたばった花岡氏にも「落ち度」があったのではないか(嘲
  • 賠償への年金・退職金充当「ただちに老後への影響ない」東電社長快諾 - bogusnews

    巨額の費用が必要となる原発事故賠償金捻出の財源として、政府が東京電力の企業年金・退職金積立取り崩しを求めている件について、同社の清水正孝社長が 「ただちに老後の生活に影響を与えるものではない」 として快諾する方針であることが、14日までにわかった。 賠償については「東京電力が身を削ってでも支払うべき」とする意見が政界で強いいっぽう、原子力発電事業にまったくタッチしてこなかった末端の社員にまで負担を求めることになるため「老後の虎の子をいきなり奪うのか」と反論する声もあり、年金・退職金の充当決定をためらわせていた。 しかし東電の試算によると、社員らが定年退職したあとの家計には一定の公的年金の給付があるため、老後の家計が 「ただちに破綻するような影響はない」 ことがわかった。また、生活保護制度により憲法の定める「最低限文化的な生活」を営むことが可能なため「冷静に家計をやりくりすれば10~20年以

    賠償への年金・退職金充当「ただちに老後への影響ない」東電社長快諾 - bogusnews
    agricola
    agricola 2011/05/15
    あっちの発言とこっちの発言をニコイチすれば何を捻るでもなくbogusnewsのできあがり。世も末だ。あんまり主幹を甘やかしては困ります>現実。
  • 朝鮮学校補助金の返還を 「救う会福岡」が県提訴へ - MSN産経ニュース

    拉致被害者家族の支援組織「救う会福岡」は14日、福岡県が昨年、県内の朝鮮学校に補助金800万円を支出したのは違法として、支出取り消しと返還を県と小川洋知事に求める住民訴訟を、20日に福岡地裁に起こすことを明らかにした。 福岡県は昨年5月、県内の朝鮮学校3校を運営する学校法人に教育振興費として800万円を支出した。同会は「朝鮮労働党などを支持する教育への加担であり、特定の政党に偏った政治教育を禁じた教育法の理念に違反する」などと主張している。 救う会福岡が今年2月、支出差し止めを求める住民監査請求をしたが、県監査委員が棄却。訴訟では、既に一部返還された額を除く約680万円の返還を求める。松尾和幸事務局長は「拉致という人権侵害の問題を是正させる手段として訴訟を起こす」と説明した。

    agricola
    agricola 2011/05/15
    小人閑居して不善を為すの図。