ここ最近熱狂的な盛り上がりを見せ、ネット上の話題を独占しているアニメ『けものフレンズ』。 「すごーい！」「たのしー！」といったフレーズが大流行し、その独特のユルさから「見るとIQが溶ける」というような評価？ を集めている。 ニコニコ動画での第1話の再生回数は150万回を超え、まだまだ勢いが衰える様子はない。 『けものフレンズ』はアニメやマンガを含めたメディアミックスプロジェクトで、その先駆けとなったのが2年前の3月に始まったスマホゲーム版だ。 しかし思うようにユーザー数が伸びなかったのか、昨年12月にアニメの開始を待たずひっそりとサービスを終了。アニメから入った多くの視聴者にとっては、ゲームをやりたくてもできない状態となってしまった。 一体なぜ『けものフレンズ』はこれほどまでに流行っているのだろうか？ そしていつの間にか終了していた幻のスマホゲーム版はどんなアプリだったのだろうか？ 電ファ

大阪・東大阪市の小学校で、教頭などが児童の体に付いた汚れを取ろうとして、特殊な素材でできたスポンジなどでこすり、児童が１０日間のけがをしていたことが、関係者への取材でわかりました。このスポンジは「洗剤が必要ない」などとして人気がありますが、国民生活センターなどは、人に使うと皮膚が傷つくとして、注意を呼びかけています。 その後、皮膚が赤くなったため、教頭などは途中でこするのをやめましたが、児童は首に１０日間のけがをしました。 学校が調べたところ、このスポンジは特殊な素材でできた「メラミンスポンジ」と呼ばれ、人に使ってはいけないものだとわかったということです。 「メラミンスポンジ」は、洗剤をつけなくても水だけでガラスなどの汚れを落とすことができるとして人気がありますが、体をこすると皮膚を傷つけるとして、国民生活センターや製造元が注意を呼びかけています。 児童は前の日に自宅できょうだいに落書きを

リンク nikkansports.com カーリー・クロスが謝罪、撮影で日本人女性の格好 - ハリウッド : 日刊スポーツ モデルのカーリー・クロス（２４）が、ファッション誌「ヴォーグ」の撮影で日本人の女性の格好をしたことを批判されて謝罪した。カーリーは黒髪のウィッグに和を意識した… - 日刊スポーツ新聞社のニュースサイト、ニッカンスポーツ・コム（nikkansports.com） 282 users 194 タツ@BF2042勢 @tazzu76 外人から見ると、コレが人種差別になるんだとよ。 日本人の俺には何の事だかサッパリ分からんけど、これカッコイイじゃんよ。 モデルのカーリー・クロスも掲載誌のヴォーグも何か謝罪してんけど、外人て図体デケェくせに小せぇ事に拘る心の狭さってのがあんだな。 pic.twitter.com/oC0ovBDnkX 2017-02-16 17:30:27

群馬・新潟を中心に展開しているコンビニ「セーブオン」をご存知だろうか。つい先日、来年中をめどに全店舗をローソンに転換すると発表があった。 知らない人にとっては、「そんなコンビニがあったんだね！」というところから始まる話なのだと思う。だが、知っている人間（わたし含む）にとっては、すこーんと腰が抜け落ちそうな勢いの大事態だ。 今日現在、セーブオン独自の取り組みが完全になくなるかどうかはまだ定まっていないようだ。ならば今のうちに、なくならないで欲しい文化を実食しながらお伝えしたい。

３９歳以下の世帯主の家計の消費意欲が２０１６年、過去２０年で最低だったと経済財政諮問会議（議長・安倍晋三首相）の民間議員が１５日の会議で報告した。政府は将来不安などが背景にあるとみて今後、子どもの教育費の負担を減らす策などを検討していく。 所得に占める消費の割合を示す消費性向を調べたところ、消費税率を８％に上げた１４年４月から全体的に消費の割合が減る中でも、３９歳以下の低迷が目立ち、１６年は６５・３％。１５年に続いて、１９９５年以降の過去最低を更新した。 低迷する消費の活性化策として政府が期待する「プレミアムフライデー」も、この日の会議で議論になった。月末の金曜の仕事を午後３時に終えようという呼びかけだが、安倍首相は「政府もできる限り多くの職員が楽しめるよう工夫をしたい」と述べ、国家公務員も利用しやすくする意向を示した。

静岡県湖西市は１６日、昨年同市にふるさと納税をした１９９２人について、別人のマイナンバーを記載して寄付者が住む自治体に通知していたと発表した。国の個人情報保護委員会によると、一度に大量のマイナンバーが本人以外の第三者に漏えいしたのは、２０１５年１０月のマイナンバー制度開始以来最大規模で、マイナンバー法で定められた「重大な事態」に当たるという。同市は「個人情報が外部へ流出する可能性は低い」としている。【竹田直人】 同委員会は、１００人以上のナンバー漏えいや不正アクセスを受けた事案などを「重大な事態」としており、２０１６年度上半期には、いずれも民間業者が約４００人分を盗まれたり、誤って削除したりした２件があった。同委員会は同市に、内部調査や再発防止策の策定などを課す。