nagi @nagi_fin 入社初日の飲み会で私が歴史を知らなさすぎて場を凍らせてしまい、当時のメンターがめっちゃ焦ってこれを覚えなさいって次の日朝イチで渡してくれた資料が出てきた pic.twitter.com/LOzm8hn1ja
そこの学生君!年収30万なら死を意識しながら暮らしをしていると勘違いしていないか? 今日はそんな誤ったイメージを正し、実際にどれくらいの生活レベルか教えよう。 まず自分のスペック。 40歳男、独身、東京圏在住、年収30万ほど。30万なら健保も地方税もほとんど撮られない。年金はごっそりとられる。 なおネタなどと言われるかもしれないが、そんなつもりは全く無く、 ただただリアルを伝えるために書いた記事である。 家賃について家賃は2.8万、1R。別に広くもない普通の部屋。 アパートがある地域はとにかく治安が悪い。自転車は共有物だし、DQNとそのご子息がいっぱい。 水はくさい。 普段の食事について業務スーパーの怪しい米と、蛋白源に鶏肉と納豆。 季節の安い野菜をたまに買う。もやしは高い。ザ・普通。 調味料は塩だけにしぼった。マヨネーズは贅沢品。 飲み会などの食事についてお金がかかるので交友関係は全部切
5月27日、新型コロナを機に、両極端の物価観を持つ人々の間で激論が巻き起こっている。しかし、財政・金融政策と人々の習性を踏まえると、両陣営とも間違っているようだ。写真は28日、千葉市内のスーパーで撮影(2020年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [ロンドン 27日 ロイター BREAKINGVIEWS] - 新型コロナウイルス感染の世界的大流行が収束した後に、インフレ率は急速に大きく上昇する。いや、ロックダウン(封鎖)に続いて世界的なデフレが何年も続く──。新型コロナを機に、両極端の物価観を持つ人々の間で激論が巻き起こっている。しかし、財政・金融政策と人々の習性を踏まえると、両陣営とも間違っているようだ。 ここ数十年間、極端なインフレ主義者とデフレ主義者は、ともに辛酸をなめてきた。1980年ごろから全ての先進国でインフレ率は低下基調をたどっているが、一方で、物価と賃金が深刻なデフ
「ウミガメのスープ」が今、楽しい。 面白みのないストーリーで、どこにでもいるような魅力の薄い登場人物が、普段誰もが過ごしているような日常を送るだけの、無名の小説家による小説。 そんな何の変哲もない小説が、何の変哲もないために売れまくっているという。 どういうことだろう?*1 こういった一見説明のつかない状況に対して、プレイヤーははい/いいえで答えられる質問を投げかけ、出題者がそれに答える。この質疑応答を繰り返して、真相に近づいていくゲームだ。 たとえばこの問題なら、 Q.日記や自伝小説のようなジャンルですか? →いいえ! Q.現代日本の話ですか? →はい! Q.買っている人達は、読む用途が目的で買っているのですか? →はい! Q.結果、無名な小説家は儲かりましたか? →いいえ! Q.その小説家は、死後に評価されましたか? →はい! Q.小説を買っている人々にとって、小説の内容はなんの変哲も
ジョージ・フロイドの死(ジョージ・フロイドのし、英: Murder of George Floyd)は、アフリカ系アメリカ人の黒人男性ジョージ・フロイド(George Floyd)が、2020年5月25日にミネアポリス近郊で、警察官のデレク・ショーヴィンの不適切な拘束方法によって殺害された[3]事件である。 この事件以降、全米でBLM運動と暴動が多数発生した[4]。 2020年5月25日当日、警察官デレク・ショーヴィン(Derek Chauvin)を被疑者とする告訴状によると、偽ドル札の使用容疑により手錠をかけられたフロイドが、「呼吸ができない、助けてくれ」と懇願していたにもかかわらず、8分46秒間フロイドの頸部を膝で強く押さえつけ、フロイドを死亡させた。その時間の中で、フロイドの反応が見られなくなった後の2分53秒間においても当該警察官はフロイドの頸部を膝で押さえつけていた[5][6]。
日本政府が去年から韓国向けの輸出管理を厳しくしたことをめぐり、韓国政府は日本に対し、措置の見直しに向けた立場を31日までに明らかにするよう求めています。韓国メディアは、日本政府から前向きな姿勢を引き出せなければWTO=世界貿易機関への提訴の手続きを再び進める可能性もあるという見方を伝えています。 これをめぐって韓国の産業通商資源省は、貿易管理に関する法律を改正し来月施行されることや、「貿易安保政策官」のポストを新設したことなどをあげ、貿易管理の体制強化に必要な措置は講じたと主張しています。 そのうえで日本政府に対し、輸出管理を厳しくした措置の見直しに向け具体的な立場を、31日までに明らかにするよう求めています。 韓国政府は去年11月、輸出管理をめぐる日本政府との協議の進展に向け、日韓の軍事情報包括保護協定=GSOMIAを維持するとともに、WTOへの提訴の手続きを停止しましたが、政権与党内で
イラク北部サラハディン県で起きたISとの戦闘で亡くなった民兵組織のメンバーの葬儀で、ひつぎを担ぐ参列者ら=イラク中部ナジャフで3日、ロイター 中東各国が新型コロナウイルスへの対応に追われる中、近年弱体化していた過激派組織「イスラム国」(IS)がイラク、シリア、エジプトなどで攻勢を強めている。特にイラクでは政治勢力間の対立や駐留米軍部隊の一部基地からの撤退で、「治安の空白地帯」が部分的に生じており、ISが勢いづいている模様だ。 AP通信などによると、イラク北部サラハディン県では2日未明、複数地点で起きたISとの戦闘で、シーア派民兵組織「人民動員部隊」(PMU)の10人が殺害された。また、北部キルクークでは4月下旬、自爆ベストを着用したIS戦闘員とみられる男が、情報機関のビル前で自爆し、警備担当者3人が負傷した。ISの攻撃は一時は地方行政当局者らの暗殺などにとどまっていたが、最近では爆弾攻撃や
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