最近アニメのこの口の表現が、最も日本人に受け入れられたキュビズムだと目しているんだけど、詳しい人の解説を聞きたいとずっと思ってる。 https://t.co/ugNs81yimZ
最近アニメのこの口の表現が、最も日本人に受け入れられたキュビズムだと目しているんだけど、詳しい人の解説を聞きたいとずっと思ってる。 https://t.co/ugNs81yimZ
乙君: うんうんうん。 山田: で、「どこまでも限りなく~♪」なわけじゃないですか(笑)。 一同: (笑)。 山田: そんな人たちはモリモリ、盛っていく方向で、キラッキラになっていくわけですよ。『少女革命ウテナ』なんか典型的にそうで、『ウテナ』から劇場版の『少女革命ウテナ アドゥレセンス黙示録』に至って、バロックの系譜で言うと、多分ピークになるんじゃない? 乙君: ああ。 山田: 一方で、「週刊少年ジャンプ」で起こっていた“ひそかなクール化”というのがあって。 乙君: クール化? 山田: そう。男たちのバトルとか、熱い友情とかをやっているのに、俺は目がどうも「虚無」に感じてしまうわけだよ。「ドラゴンボール」とかもそうで、なんで瞳に光が入らねえんだ?っていう。【※】 ※放送の前半では、虚無を“テン目”で表現する系譜があったと山田氏は言及。瞳をあえて描きこまないことで、ある種の情念の発生を避け
2020年3月に公表されたアメリカ海兵隊「戦力デザイン2030」は今後の海兵隊が目指す新たな方針を示した報告書です。その内容は大胆なもので、戦車を全廃し火砲を削減する代わりにロケット・ミサイル部隊を大幅に増強、新しい主力兵装として地対艦ミサイルを導入して中国艦隊と戦おうというものです。揚陸作戦能力や空中機動能力を必要なだけ維持したまま、沖合に居る敵艦と戦えるようになるのです。 [PDF資料]Force Design 2030 - HQMC ただしこの報告書はアメリカ海兵隊の内部に向けて意見を求めるもので、まだ確定していない数字も含みます。そして内部向けなので「これくらい知っていて当然だろう」と説明を大幅に端折っている部分が多く、外部の人間が読む場合は予備知識が無いと誤読しかねない文書となっています。ここではこの資料を読む際の要注意点を紹介しておきます。 アメリカ海兵隊「戦力デザイン2030
ドイツ国防省は21日、老朽化し2030年に運用が終了する予定のトーネード戦闘機の後継として、最大93機の欧州共同開発戦闘機ユーロファイターと共に45機のアメリカ製F/A-18E戦闘機を購入する方針を示しました。合計138機の戦闘機を購入することになります。なおF/A-18E戦闘機の45機中15機が派生型のEA-18G電子戦機となる予定です。 トーネード1機種の後継に2機種を買うのは訓練や整備部品の用意などで余計に手間が掛かり、無駄な費用が掛かってしまいます。しかしドイツにはそうせざるを得ない事情がありました。それはドイツがアメリカと核兵器シェアリングを行っており、代替するトーネード戦闘機がB61戦術核爆弾による核攻撃任務を担っていたことが大きく影響しています。 ドイツが新たに購入する138機の戦闘機のそれぞれの購入理由は以下の通りです。 ユーロファイター 93機 (国内産業保護目的)F/A
「東京アラート」が解除され、赤色から7色のライトアップに切り替えられたレインボーブリッジ。中央奥は東京タワー=11日午後11時28分、東京都港区で(由木直子撮影) 新型コロナウイルスの感染者が減少傾向にあるとして、東京都は十一日夜、警戒を呼びかける「東京アラート(警報)」を解除し、事業者への段階的な休業要請を十二日午前零時から「ステップ3」に移行した。カラオケや遊園地などの営業が認められるほか、飲食店の営業時間を午前零時まで延ばす。十九日からはライブハウスや接待を伴う飲食店も要請が解除され、飲食店全般の時短営業要請も終了する。 (小倉貞俊) 東京アラートの解除とステップ緩和の目安は(1)「新規感染者数(七日間平均)」が二十人未満(2)「感染経路不明率(同)」が50%未満(3)「週間感染者数の前週比」が一未満−と規定。十一日の新たな感染者は二十二人で、感染経路が不明・調査中は十人だったため、
なぜヒト属は、われわれ現生人類(ホモ・サピエンス・サピエンス)ただ1種しか残っていないのか。ネアンデルタール人をはじめとした旧人は、なぜ絶滅してしまったのか。熾烈な生存競争の結果、より辺境の地へと追い立てられた旧人は、やがて人跡未踏の山岳地帯の奥に姿を消す。そこで彼らは絶滅したのではなく、実は息を潜めて住み永らえてきた。 「山の奥で毛むくじゃらの大男に遭遇した」とする雪男伝説が真実味を持つのは、同じような話が世界各地で伝えられているからだ。北米カナダのロッキー山脈では、その巨大な足跡からビッグフットと呼ばれる未確認生物が知られている。その地方の先住民の間では、昔からサスクワッチと呼ばれて恐れられていた。他にもヒマラヤのシェルパやヤク飼いの間で信じられているイエティ、中央アジアのアルマスティ、東南アジアのスマトラ島を徘徊するオランペンデクと、枚挙にいとまがない。 そして、その真偽を突き止めよ
米国の白人警官による黒人男性暴行死事件を受けた抗議運動が欧州にも波及する中、ベルギーでは旧植民地コンゴ(現在のコンゴ民主共和国)で圧政を敷いた元国王レオポルド2世(在位1865~1909年)の像が破損される例が相次いでいる。北部のアントワープ市は9日、屋外で火を付けられた像を撤去した。 地元メディアによると、アントワープの元国王像は6月上旬に放火され、塗料をかけられた。市は撤去した像を修復するが、屋外には戻さず、将来的に市内の博物館に収蔵…
George Floydさんの死がきっかけとなり、最近のアメリカでは人種問題に関連した議論や抗議活動が盛んに行われている。 そんな中、あるデータサイエンティストが解雇される事件が起きた。 事の経緯はこんな感じだ。 彼はデータコンサルティング会社に勤務するデータサイエンティストで、民主党系の選挙キャンペーンへのかかわりで知られる人物である。 彼は最近政治学のトップジャーナルに発表された論文の内容を紹介するツイートをした。 大雑把にまとめると、この論文はマイノリティによる抗議活動がメディアの報道を通じて政治家や有権者に正の影響を与えられる (抗議活動の目的達成につながる) こと、しかし抗議活動が暴徒化した場合には逆効果になりうることを、1960~70年代の公民権運動をケースに丁寧に実証したものである。 ところが彼のツイートは人種差別的であるという批判を浴びてしまい、結果として彼は勤務していた会
今日の共産党・山添質問、まるで法廷ドラマ。 ムダのない質問で相手の矛盾、ウソにきりこみ、電通と経産省とのズブズブ関係をうきぼりに。 コロナ対策の税金に大企業が群がり、肝心の中小企業や個人事業主はおいてきぼり…。これをあいまいに… https://t.co/VQ3iEG9nFd
小池百合子都知事の“カイロ大卒”という学歴について、詐称疑惑が都知事選を前に話題になっている。JBpressも疑惑を追及する記事をこれまで掲載してきた。そんな中、駐日エジプト大使館が6月9日、フェイスブックを通じて、小池知事が「卒業したことを証明する」とするカイロ大学の声明を発表した。だが、カイロ大学OB(1995年中退)のジャーナリスト、浅川芳裕氏は、日本の常識でその声明を真に受けてはいけないと釘をさす。カイロ大学とは一体どんな大学なのか? 今回の声明の裏側に透けて見える小池氏のエジプト人脈の危険性とは。浅川氏に語ってもらった。(鶴岡 弘之:JBpress) カイロ大の権力を掌握しているのは? ──今回のカイロ大学の「小池百合子氏がカイロ大学を卒業したことを証明する」という声明を浅川さんはどうとらえていますか。声明は信用に値するものでしょうか。 浅川芳裕氏(以下、浅川) 学歴なんだから、
長いので要約行政事件は、その対象の行政自身がその証拠となる文書を作成していない場合、成立しない。 前提:学校教育法について複数の弁護士から同様の説明を受けたので確認したが、確かに教育関連の法令のどこにも「教育事故が発生した場合、文書を作成しその旨を各都道府県の教育委員会に報告すること」のような法令は存在しない。 つまり、本記事内の小樽桜陽高校(公立学校)がザード@への各種暴行を文書で残していないという事実は完全に合法である。 ただ、調査にあたったA校長の反応を見るに、学校教育法では合法でも当然ながら公務員や純粋に行政としては教育事故を文書で残さないのはアウトなので微妙なところらしい(明らかに行政の文書主義に反しているため)。実際北海道教育委員会も事件の詳細が不都合らしく文書開示請求に対して「文書の存否を明らかにしない」と回答している。 ただ、本件は学校教育法においては完全に合法なので司法と
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 延期によるコスト増加分の抑制に加え、新型コロナウイルスへの対策まで求められるようになった東京オリンピック・パラリンピック。中止の可能性も高まる不安定な状態は、組織委や行政の現場に歪みを生み出している。コロナの終息もままならない中、“スポーツの祭典”に酔いしれる余裕はあるのだろうか。膨らんだコストを負担するのもまた、私たちなのである。(ダイヤモンド編集部 岡田 悟) 設計や仕様の変更が生むコスト 警備計画や動線の見直しも必至 新型コロナウイルスの感染拡大によって開催が来年7月に延期された東京オリンピック・パラリンピック。延期に伴い3000億円程度の追加費用がかかると試算されているが、国際オリンピック委員会(I
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