法人向け名刺管理サービス市場、Sansanが約8割のシェア――シード・プランニング調査
シード・プランニングは、クラウド型法人向け名刺管理サービスに関する市場動向調査結果を発表した。同社データベースが保有するデータやオープンデータを活用したほか、訪問取材、電話メール取材にて調査を実施した。調査対象はSansanやキヤノンエスキースシステム、ヤマトシステム開発など16社で、期間は2016年5月10日～8月10日。 調査結果の概要は以下の通り。 関連記事 営業候補先を自動リストアップ：ユーザベースが業界分析データベース「SPEEDA」にABMを実現する新機能を追加 ユーザベースは業界分析データベース「SPEEDA」で、同サービスの持つ企業情報と利用企業が持つ企業情報をひも付けて営業候補先リストを自動作成できる機能を提供開始した。 シームレスなデータ連係を実現：マーケティングオートメーション「B→Dash」が「Sansan」「kintone」と連係開始 フロムスクラッチが開発・提供
「Logicad テレビCMリアルタイム連動型広告」がインフォマーシャルに対応
ソネット・メディア・ネットワークスは、同社が提供するDSP「Logicad」をゼータ・ブリッジ社の「リアルタイムCM自動認識システム」と連係したサービス「Logicad テレビCMリアルタイム連動型広告配信」において、 インフォマーシャル（情報提供型広告）と連動した配信を2月4日より開始した。 Logicad テレビCMリアルタイム連動型広告配信は、Logicadと番組の放映時間帯が連動し、 放映直後にインターネット上でRTB広告の配信が可能となるもの。2015年10月よりサービスを提供しており、対象エリアは当初の関東・中京・関西に加え、 福岡・北海道地区まで拡大している。 インフォマーシャルは、 消費者への対象商品・サービスの理解促進と直接購買を目的に、 従来のテレビCMよりも長い放映時間で詳細情報を伝える広告手法として、 通信販売などダイレクトマーケティングを中心に使われている。 イン
“リアル”ならではの特性を生かすことが効果の最大化につながる～紙のダイレクトメール～
紙DMにはデジタルメディアにはない良さが数多くある。優位点を生かした紙DMの有効活用は、デジタル時代のコミュニケーションに大きなインパクトを与えるだろう。 インターネットの普及により紙DMは駆逐される？ インターネットの普及により、One to Oneプロモーションの多くがインターネット上で展開されるようになった今、紙DMは「古めかしい」メディアとして位置付けられ、その存在意義には疑問符が投げ掛けられている。 例えば、電通が毎年発表している「日本の広告費」によれば、2011年に「DM」に投じられた広告費は前年比96.0％の3910億円。ここ数年は漸減傾向が続いており、ついに4000億円を下回ってしまった。昨今のスマートフォンの普及状況などを考えると、今後、企業と生活者のOne to Oneコミュニケーションの舞台は、これまで以上にインターネット上へと移行していくと推定されることから、紙DM
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
