グーグル、衣服にタッチ操作を適用するプロジェクト「Jacquard」などを発表
サンフランシスコ発--Googleは、「ウェアラブル」という語から人々が連想するものの範囲を押し広げたいと考えている。 ご存じのとおり、その語はスマートウォッチやメガネを指すが、同社はその意味をさらにシンプルに、Tシャツやズボンや靴下など、基本的に布製のあらゆるものにまで広げたいと考えている。それに向けて同社は米国時間5月29日、「Project Soli」と「Project Jacquard」という新しい取り組みを発表した。端末に対するタッチ操作を再考して、スマートテキスタイルを開発することを目指す。 Soliの背景にあるのは、タッチ、タップ、スワイプといった携帯端末に対する操作が他のものにも適用可能だという概念だ。それを実現するために、Googleは、手の動きに反応する、レーダーに基づく小さなセンサを開発した。 GoogleのAdvanced Technology and Projec
Gmailだけじゃない、日本語が使える無料ウェブメールサービス9選
かつては無料メールサービスといえば、送受信画面はもちろんメールのフッタまでもが広告であふれており、プライベートですら利用に躊躇するものが多かったが、Gmailの登場前後からは広告表示もずいぶんと穏やかになり、抵抗なく使えるようになった印象がある。プロバイダを変更しても使い続けられるという利点に加え、強力なスパムフィルタを搭載したサービスも増えたことから、無料メールサービスをメインのメールアドレスとして使用している人もいることだろう。 今回は、メールの送受信に日本語が利用でき、かつ基本機能については無料で使えるウェブメールサービスを9つ紹介する。Gmailのように著名なサービスもあれば、国内ではあまり知名度が高くない海外サービスまで網羅しているので、新たに無料メールサービスを探す際の参考にしてほしい。 なお、ウェブメールサービスはほかのウェブサービスに比べ仕様の変更が頻繁なほか、サービス自体
東大生もコピペ--パクリ時代に10代が真贋を見極めるには
ネットに転がっている情報は玉石混淆だ。日頃からネットで過ごす時間の多い中高生は、情報の真偽を見極めることができるのだろうか。 ベネッセ教育総合研究所の「中高生のICT利用実態調査2014 報告書」（2014年2月）によると、「ふだんニュースなど社会のできごとに関する情報を何から入手しているか」という質問に対して、高校生は「テレビ」（86.0％）、「Twitter」（39.6％）、「家族との会話」（35.1％）などと回答している（複数回答）。 「その中でふだんもっともよく利用しているのは何か」という質問に対して、中学生は「テレビ」（70.6％）、「新聞（紙）」（4.7％）、「LINE」（4.3％）、高校生は「テレビ」（59.5％）、「Twitter」（11.2％）、「ポータルサイトの運営するニュースサイト」（6.4％）と答えた。最もよく利用するものとしてLINEやTwitterが飛び込んでく
「スマホサイト以外で買い物は無理」--高校生は“スマホオンリー”
「スマホしか持っていない」が高じて、「スマホ以外触らない」という10代が増えてきた。高校生や大学生には、「フォルダ」「クリック」「ドラッグアンドドロップ」などは知らない、分からないという人は多い。 「10代だけでなく、新入社員も同じようなもの」という話を聞いた。ある会社では、新入社員のほぼ全員がPCが使えないため、最初の1週間はキーボード練習やPCの使い方講習に明け暮れたという。IT関連部門の新入社員も例外ではない。「現在のスキルではなく将来のポテンシャルを見込んで採用した」と人事採用担当者は言う。 ジャストシステムの「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点観測（総集編）」（2015年2月）によると、15～19歳における12月の主要メディアの平均接触時間は、「スマートフォンからのインターネット接続」が135.3分でトップ。「PCからのインターネット接続」（104.1分）、「テレビ」（101.
職務質問や逮捕も--小学生までハマる「動画配信」が行き着く先
皆さんはどんな動画配信・共有サービスを利用しているだろうか。 リビジェンの「動画配信・共有サービスに関する調査」（2014年1月）によると、「知っている動画配信・共有サービスは」という質問に対し、「YouTube」は10～30代の全年代で90％以上という認知度を示した。10代の認知度は、「ニコニコ動画」が63.3％、「ツイキャス」は39.2％、「Vine」は22.5％となった。ツイキャス、Vineについて、10代は他の年代より認知度が高くなっている。 また、投稿・配信したことがある動画配信・共有サービスについて全年代に質問したところ、YouTubeが18％、ニコニコ動画が5.8％、ツイキャスが4.6％、Vineが0.8％となった。 デジタルネイティブであり、スマホを一人一台所有する10代は、動画配信・共有サービスに日頃から慣れ親しんでいる。「テレビは見ずネットで動画配信を楽しむ」「テレビを
知りたいことはすべて「検索」--知らないことが怖い子どもたち
リクルート進学総研調査（2014年5月）によると、高校生のスマートフォンの利用目的は、「アプリの利用」「調べもの・情報収集」「コミュニティサイトへの参加」が約9割。「動画を見る」「メール」「音楽を聴く」「電話・チャット」が約8割。「勉強する」も約6割いた。高校生たちの中ではスマートフォンでの検索行為が定着しており、日常的に利用していることがよく分かる。 同調査によると、高校生のスマートフォンにおけるインターネット利用時間は、1日4時間以上が14.3％、2時間以上4時間未満が29.5％、30分以上2時間未満が42.8％などとなった。平均すると、高校生はスマートフォンで1日122分間インターネットを利用していることになる。 ただし、高校生たちはその時間にずっとスマホでネットだけをしているわけではなく、テレビを見るなど何かをしながらスマホを常時利用している。テレビを見ていて気になったらすぐに検索
LINE、1～3月売上高は70％増--MAU、2億500万人に
LINEは4月30日、1～3月期の業績を発表。連結売上額は前年同期比70％増の281億円（前四半期比9％増）で、基幹事業であるLINE事業単体の売上額は前年同期比76％増の254億円（前四半期比9％増）だった。連結売上額には、LINEの海外展開を担うLINE PLUSと、「LINE@」事業を手掛けるLINE Business Partnersの売上額が含まれている。利益は非公表としている。 同社によれば、3月時点のLINEの月間アクティブユーザー数（MAU）は約2億500万人。LINEがトップシェアを占める日本、タイ、台湾、インドネシアの4カ国のMAUは約1億2300万人という。直近では、インドネシアにおけるユーザーの拡大が急速に進んでいるほか、グローバルでの新規ユーザー数と月間アクティブユーザー数が引き続き堅調に増加しているそうだ。 スタンプ事業では、公式スタンプが世界各国において引き続
LINE交換掲示板で友だち募集--ID交換禁止の抜け穴とは
警察庁の「平成26年中の出会い系サイト及びコミュニティサイトに起因する事犯の現状と対策について」によると、出会い系サイトに起因する事犯の被害児童は152人で前年比−4.4％だった。一方、コミュニティサイトに起因する事犯の被害児童は1421人で前年比9.9％だった。 コミュニティサイトとは、プロフィールサイト（プロフ）、ブログ、SNSなどを指す。コミュニケーションが取れるゲームサイトなども含まれる。2008年の出会い系サイト規制法の法改正以後、出会い系サイトによる被害は減少傾向にある。コミュニティサイトにおける被害はそれ以来増え続けていたが、運営事業者の努力により2010年をピークに減少傾向にあった。 ところが、2012年より10代のスマートフォンの所持率が増加し、LINEなどの無料通話アプリが一気に普及。その影響で、2013年以降、非公式のLINE ID交換掲示板による出会い系被害が大幅に
Twitterアカウントは4つ持ち--本音が言えない女子高生が向かう先
電通総研の「若者まるわかり調査2015」（2015年2月）によると、若い世代ではTwitterの複数アカウント所持は当たり前となっている。高校生では62.7％、大学生では50.4％がTwitterで複数アカウントを所持している。女子高生3.4個、男子高生2.7個と、高校生にいたっては平均3.1個のアカウントを使い分けている。 普段の生活で使うことのあるキャラの数は、女子高生は6.6キャラ、男子高生は4.9キャラ。女子大生は5.8キャラ、20代社会人女子は4.8キャラなど、若ければ若いほど、男子より女子の方が使うキャラの数が多かった。キャラを使い分けるということは、コミュニティで役割を演じるということだ。人間関係の維持のために、複数のキャラを使い分けていると考えられる。女子の方が使うキャラ数が多いのは、一般的に男子より女子の方がコミュニケーションを好むことが影響しているだろう。 また、人間関
「Google マップ」の改ざんは“スパム攻撃”--グーグルが発表
グーグルの地図情報サービス「Google マップ」が、何者かによって改ざんされたと見られていた騒動について、同社は4月22日に改めてコメントした。調査の結果、「ユーザーによるスパム攻撃によるもの」だという。 Google マップ上のさまざまな施設の名称が改ざんされ、4月20日頃から騒ぎになった。たとえば、皇居内の施設に「オードリー春日トゥース」、警視庁本部に「恒心教警視庁サティアン」、広島の原爆ドームに「核実験場」などといった名称が書き込まれた。被害は海外にも及び、同社は現在も削除対応に追われている。 グーグル広報は「不適切な場所情報がGoogle マップに表示されたことについて、ご迷惑、ご心配をお掛けしたことをお詫び致します」と謝罪。同社には、ユーザーからスパムレポートも届いており、引き続き対応を進めるとしている。また今回悪用された、地図に載っていない店舗やランドマークをユーザーが登録申
キス動画まで公開--「顔出し」が当たり前の女子中高生
デジタルアーツが発表した「未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査について」（2015年2月）によると、子どもが受けたトラブルの主な内容は、「誹謗中傷を受けた」（28.3％）、「無断で写真・個人情報を挙げられてしまった」（20.8％）、「嘘の噂を広められた」（18.9％）などとなった。 中高生で一番多いトラブルは誹謗中傷だ。次に多いのが、無断で写真・個人情報を上げられてしまうトラブルであり、女子中学生の33.3％、男子高生の28.6％、女子高生の23.8％が経験している。 女子中高生は顔写真や動画などを公開することを躊躇しないケースが多い。自分の写真・動画だけでなく、他人の写真も気軽に公開してしまう傾向にあるのだ。 カップル動画で「キス動画」公開 「MixChannel」は300万ダウンロードを超える人気の動画投稿アプリだ。同アプリのユーザーは、約50％が高校生、3
「ニコニコチャンネル」有料登録者が30万人到達--開設者の平均収益受取額を公開
ドワンゴとニワンゴは4月15日、企業や団体が動画や生放送の配信ができるプラットフォーム「ニコニコチャンネル」で、「ブロマガ」を配信しているチャンネルの有料登録者数が4月14日に30万人を超えたと発表した。「20万人」には2014年8月に到達。およそ8カ月で10万人が増えた計算だ。 両社によれば、20万人到達以降、劇団四季やゲーム実況者によるチャンネルなど、ジャンルを問わず新たに約200チャンネルが開設されたことで登録者数が増加したという。 有料登録による、チャンネル開設者の年間平均収益受取額は、会員数が10位以上のチャンネルは4458万1797円、30位以上は2610万1696円、50位以上は1929万5582円、100位以上は1222万9607円という。なお年間平均収益受取額は、現在の月額会員数から割り出した予測となる。
岩手県庁が「ゲームノミクス研究会」を発足へ--Ingressの成果踏まえ
位置情報ゲーム「Ingress」を新たなPRツールと位置づけ、2014年9月から庁内の有志職員で「岩手県庁Ingress活用研究会」の活動を続けてきた岩手県庁。日本初の自治体公式イベントを開催し、全国にも同様の動きが波及するなど、岩手県のPRや好感度アップに貢献した。 3月26日に最終報告をし、当初の活動期間を終えた同研究会だが、今回の活動成果を踏まえて、2015年度は体制を組み直して再スタートすることになったという――その名は「岩手県庁ゲームノミクス研究会」。4月15日～5月7日まで庁内でメンバーを募集し、5月19日に第1回の会合を開く予定だ。 岩手県庁ゲームノミクス研究会では、希望郷いわて国体・希望郷いわて大会の開催に向けて、引き続きIngressを活用できないか検討するほか、さらに広くゲーム（またはゲーム的な考え方）を地域活性化に取り入れることについて研究していくという。今後、県内各
「人生で2度とやりたくないこと1位『起業』」--グリー田中代表、創業10年を振り返る - CNET Japan
B Dash Venturesが4月8～10日に開催している招待制イベント「B Dash Camp 2015 Spring in Fukuoka」で、グリー代表取締役会長兼社長の田中良和氏が、10周年を迎えた同社の軌跡を振り返った。 B Dash Ventures代表取締役社長の渡辺洋行氏との対談で、田中氏は冗談を交えながら、終始和やかな雰囲気で語った。一部抜粋して紹介する。 ――創業時、資金繰り、人繰りなどで何が大変だったか。 この10年間、常々、うまくいっている会社なのか、うまくいっていない会社なのか、自分でよくわからなくなる（笑）。相対的にはうまくいっているはずだと思い、日々頑張っている。 創業するまでは楽天の一社員で、年収500万円くらいのエンジニアだった。部下を持ったことがなくて、面接もしたことがなかった。そのため、会社を作ったはいいが社員が全く集まらない状況だった。 その中でど
特集 : スマートフォンネイティブが見ている世界
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できなければ死んだも同じ-—中高生のインフラ「LINE」の実態
小学生から大学生までの児童、生徒、教員、保護者向けに講演を依頼されることがある。小中校生向けは、LINEを使ったネットいじめ系のトラブルやネット依存がテーマとなることが多い。小学生から高校生まではLINE、専門学生や大学生はTwitter炎上とLINEが問題視される傾向にある。 総務省情報通信施策研究所の「高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査」（2014年5月）によると、高校生のSNS利用率のうち一番高いのはLINEの85.5％、次いでTwitterが66.9％、Facebookが24.3％と続く。LINEの飛び抜けた利用率の高さが分かるだろう。 最近の高校生や大学生は、クラスの友だちでもお互いにメールアドレスや電話番号を知らず、LINEのみでつながっている状態だ。進学や進級などで新しいクラスが分かった途端、新しいクラス、同じクラスの男女グループができる。そのほか
2014年版オンラインストレージサービス30選--無料でここまで使える（前編）
「2014年版オンラインストレージサービス30選--無料でここまで使える（後編）」はこちら。 超メジャーどころから新顔まで国内外のオンラインストレージサービス ウェブサービスで近年競争が激化しているジャンルといえば、なんといってもオンラインストレージサービスだろう。もともとサービスとしての寿命がそれほど長くなく、数年持たずに閉鎖の憂き目を見ることが多いジャンルだが、近年はこの傾向がいっそう顕著になり、大手企業が運営するサービスであっても撤退や無料プランの終息が相次いでいる。 ここ2～3年で完全に撤収したサービスとしてはリコーの「quanp」、NAVERの「Nドライブ」、キングソフトの「KDrive」、また無料プランを終息したサービスとしては「SugarSync」、「Wuala」などがある。オンラインストレージサービスの紹介記事では必ず名前が上がっていたサービスばかりで、その変遷のスピードの
反応率が高い「LINE＠」活用のコツ--個人ユーザーについに開放
これまで「LINE＠」は実店舗などを持つ法人にのみ提供されていた。ところが、2月12日に一般ユーザーにも広く開放されて話題となっている。ビジネスに使いたい多くのユーザーが興味を持つところだろう。 そこで、LINE＠の販売・運営サポートを行っているLINE Business Partners代表取締役社長の長福久弘氏と、同広告部 グロースマーケティングチーム マネージャーの幕田博之氏に、LINE＠の使い方や活用のポイント、今後について話を聞いた。自らのビジネスに活用するヒントとしてほしい。 ニーズに応じてオープン化をスタート LINE＠を店舗ビジネス以外でも使わせてほしい――。そういう声は当初から寄せられていたという。まずは実店舗でのLINE＠利用を増やすことを目標としていたが、オープン化前にLINE＠は有料無料を合わせて約14万件利用されていた。「普及という目標が果たせたため、次の段階とし
Twitter、元従業員の女性から集団訴訟を提起される--性差別を理由に
マイクロブログサービスTwitterのソフトウェアエンジニアだった女性が、男性に有利な非公式の昇進プロセスが存在するとして同社を提訴している。Reutersの報道によると、Tina Huang氏は、Twitterが特定の人々だけに求職や昇進の機会を与えており、女性は無視されることが多いと主張しているという。 Huang氏は米国時間3月19日、サンフランシスコのカリフォルニア州上位裁判所に集団訴訟を提起した。この前日には、Facebookの元従業員が、同社は性別による偏見や差別の温床になっていると主張したとの報道があった。さらに21日には、ベンチャーキャピタルのKleiner Perkins Caufield Byers（KPCB）を相手取って1600万ドルの損害賠償請求訴訟を起こしているEllen Pao氏に対し、サンフランシスコ上級裁判所の判事は、陪審が同氏に有利な裁定を下せば、懲罰的損
Facebook、子どものオンライン購入めぐり集団訴訟に直面--Reuters
カリフォルニア州サンノゼにある米連邦地方裁判所のBeth Labson Freeman判事は米国時間3月10日、Facebook上で子どもが保護者の同意なしに支払いをした場合にFacebookに返金を命じるよう求める全米集団訴訟に直面しなければならないとの判断を下した。Reutersが11日に報じた。原告側は数十万人規模に達するとみられており、「返金には対応しない」とするポリシーを引合いにして返金に応じないFacebookの姿勢が、カリフォルニア州法に違反していると主張している。 2014年1月にはAppleが、子どもが保護者の同意なしにアプリ内課金を利用できるようにしていたことをめぐり、同社が少なくとも3250万ドルを顧客に返金することで米連邦取引委員会（FTC）と和解している。また、この年の9月には、Googleが同様の問題で1900万ドルの返金を命じられており、さらに7月にも、保護者
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