Ａｎｄｒｏｉｄランサムウェアは「セーフモード」で削除を : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
パソコンとスマートフォンの「ランサムウェア」被害が続いている。ランサムウェアとは、ファイルを読めなくしたり、スマホを起動できなくしたりした上で、脅迫して身代金を要求する不正プログラムの一つだ。ランサムウェアの一般的な対策と、Ａｎｄｒｏｉｄのランサムウェアを削除する「セーフモード」のことをまとめておく。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） ＩＰＡ・情報処理推進機構が「ランサムウェアの脅威と対策」を発表 ＩＰＡ・情報処理推進機構が１月２３日に「ランサムウェアの脅威と対策：ＩＰＡテクニカルウォッチ」というリポートを発表した。ランサムウェアの現状と対策をまとめたものだ。このリポートをもとに、改めてランサムウェアの基礎知識と対策を見ていこう。 ランサムウェアには「ファイル暗号化型」と「端末ロック型」がある。「ファイル暗号化型」は感染後にファイルを暗号化して読めなくするタイプで、パソコンでの被害が多い。それ
１６歳少年が不正アクセス…多発する少年サイバー事件の背景 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
高校１年生の少年が不正アクセス禁止法違反などの容疑で書類送検された。パソコンをウイルス感染させてＩＤ・パスワードを盗み取ったほか、ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）に感染させた疑いがある。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） 高校１年生が掲示板にウイルスとランサムウェアを置いてパスワード盗み取り １０代の少年によるサイバー犯罪、不正アクセス事件が続いている。 警視庁は２月５日、東京都大田区の高校１年生の男子生徒（１６）を、不正指令電磁的記録（ウイルス）保管・同供用、および不正アクセス禁止法違反容疑で東京地検に書類送検した（高１が不正アクセス…通販ＩＤなど盗み転売か）。 容疑は２０１５年６月に、ネットの掲示板に別のソフトを装って遠隔操作ウイルスをダウンロードさせる記事を投稿。ダウンロードした２人のパソコンを感染させ、ＩＤやパスワードを不正に入手したもの。少年は容疑を認めているとのことだ。 警察
ランサムウェア「WannaCry」流行の理由（ITジャーナリスト・三上洋） : 読売新聞
世界中を驚かせたランサムウェア「ＷａｎｎａＣｒｙ（ワナクライ）」。一気に大流行した理由は、インターネットやＬＡＮ経由で広がる「ワーム＝虫」だったためだ。虫のように自己複製して広がるランサムウェアについて、セキュリティー各社の分析をまとめる。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） 日本で６００か所・２０００端末以上、世界で１５０か国・３０万件以上の被害 同時多発のランサムウェア（身代金要求型ウイルス）としては史上最大の流行となった「ＷａｎｎａＣｒｙ（ワナクライ）」。「ＷａｎｎａＣｒｙ」とは「Ｉ ｗａｎｎａ ｃｒｙ」、つまり「泣きたくなる」といった意味だろう。 まさに泣きたくなるような被害が世界で広がった。日本では日立製作所、川崎市上下水道局、ＪＲ東日本高崎支社など６００か所・２０００端末以上が感染した（件数はＪＰＣＥＲＴ／ＣＣによる）。全世界では１５０か国にも及び、３０万件以上の被害が出ていると推測
日本語ランサムウェア「犯人」インタビュー : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
日本語ランサムウェアの導入画面。Ｆｌａｓｈ Ｐｌａｙｅｒのインストール画面に偽装しているが、実際はファイルを勝手に暗号化するランサムウェアが入ってしまう（シマンテックによる） 日本語のランサムウェア（ファイルを勝手に暗号化して、お金をゆする不正ソフト）が問題になっている。このランサムウェアを作った犯人と称する人物と、ツイッター上で会話できたので詳細をリポートする。 まとめサイト管理人へ偽メールを送りランサムウェアを仕込む １２月１６日、セキュリティー大手・シマンテックが「日本のユーザーを狙って設計されたＴｏｒＬｏｃｋｅｒランサムウェアの亜種」という記事を出した。日本語では初と思われるランサムウェアが登場した、という記事だ。 ランサムウェアとは、ファイルを勝手に暗号化して読めなくし、復元するには金を払えとする脅迫ソフトのこと。ロシアやヨーロッパで２０１３年に大きな被害を出したが、今まで日本語
店舗大刷新のセブン 挑む７０万円のカベ
【読売新聞】 コンビニ業界トップのセブン－イレブン・ジャパンが、店舗レイアウトを全面刷新する戦略を打ち出した。２０１７年度内に既存店・新店合わせた約１９００店舗を新レイアウトに変更することに加え、２１年度までに既存店１万店舗と、原則
Ａｍａｚｏｎマーケットプレイス詐欺が大量発生 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
Ａｍａｚｏｎでの詐欺が大流行している。Ａｍａｚｏｎで第三者が販売する「マーケットプレイス」で、商品が届かないなどのトラブルが起きている。出品者のＡｍａｚｏｎアカウントが乗っ取られたことが原因だと思われる。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） ４月１０日頃からＡｍａｚｏｎマーケットプレイスでの詐欺が大量発生 ＡｍａｚｏｎマーケットプレイスでのＮｉｎｔｅｎｄｏ Ｓｗｉｔｃｈ一覧。新品の相場は３万８０００円前後だが、１２１０円などありえない低価格で販売されており、詐欺の可能性大 Ａｍａｚｏｎで大規模な詐欺被害が発生している。被害が出ているのは「マーケットプレイス」と呼ばれるＡｍａｚｏｎ以外の企業や個人が販売できるサービスだ。４月１０日頃からマーケットプレイスでの取引で「商品が届かない」などの苦情が増え、さらに２０日過ぎから怪しい出品が大量に登場し、現在も続いている（Ａｍａｚｏｎでの評価欄、ＳＮＳや掲示
高校生のスマホトラブル調査 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
高校生のスマホ所持率は約９６％と、ほぼ全員が持つ時代になった。高校生のスマホトラブルの多くは、ＬＩＮＥなどＳＮＳのコミュニケーションが元になっている。またスマホを「安全に利用できている」と思っている高校生は、ルールを「家庭内で話し合って決めた」割合が高くなっている。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） ＬＩＮＥと東京都・神奈川県による高校生のスマホ利用調査 ＬＩＮＥと東京都教育委員会・神奈川県教育委員会が「青少年のネット利用実態把握を目的とした調査」を実施し、３月２３日に中間報告が発表された（青少年のネット利用実態把握を目的とした調査 中間報告）。 まず高校生のスマホ所持率は、東京都で９６．３％、神奈川県で９７．３％と非常に高い数字になった。高校生のほぼ全員が自分専用のスマホを持っており、持っていない人はクラスに１人程度と考えてもいいだろう。他の世代はこれほどスマホを持っていないだろうから、スマ
偽レイバンのＦａｃｅｂｏｏｋ「イベント」スパムに注意 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
Ｆａｃｅｂｏｏｋで偽ショッピングサイトへ誘導するイベントスパムが出回っている。人気のサングラスブランド・レイバンを騙(かた)ったもので、今までとは異なりＦａｃｅｂｏｏｋの「イベント機能」で多くの人に拡散させているのが特徴だ。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） 偽レイバン「チャリティー」「慈善」と称するＦａｃｅｂｏｏｋイベント招待スパム Ｆａｃｅｂｏｏｋで新たな手口のスパムが流行している。Ｆａｃｅｂｏｏｋのイベント機能を使ったもので、「チャリティーイベント」「慈善活動」「メガネイベント」などのタイトルでイベントを作り、多くの人に招待スパムを出している。人気のサングラスブランド・レイバンを騙ったスパム（迷惑メッセージ）だ。 左の画像がそのイベントスパムで、「レイバンのチャリティー販売」として、「８６％まで割引！」などと勧誘し、サイトへのリンクを張っている。Ｆａｃｅｂｏｏｋのイベント機能は、本来はリ
「眠育」学校に広がる…遅刻・欠席減、学力向上 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
スマートフォンの普及などで寝不足になりがちな子どもたちに睡眠の大切さを伝え、生活習慣を改善させる「睡眠教育」（眠育）が各地の学校で広がっている。 眠りが子どもの体の成長に重要なのはもちろん、学習などの意欲にも大きく関わる。家庭や地域も巻き込んで遅刻や欠席が減り、学力アップの効果も出始めた。 「朝は午前７時までに起きましょう。１、２年生は夜９時までに寝ましょう」 大阪市淀川区の市立三国小で１０月の朝、保健委員の児童が正門前に立ち、登校中の児童らに呼びかけた。 同校は年に３度、「生活点検週間」を設け、児童が就寝や起床の時刻などを毎日記録して提出。目標の時間までに寝た児童を表彰してきた。 遅刻の多さから７年前に始め、大幅に改善した。全国学力テストの成績も向上。府の平均以下だったが、平均以上となり、その上の全国平均を超える科目も出てきた。
ＳＮＳ上の連続書き込み、ストーカー規制対象に : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）上の 執拗 （ しつよう ） な書き込みも規制対象とする改正ストーカー規制法が６日、衆院本会議で全会一致で可決、成立した。 ２０００年の成立以降、２度目の改正になる。 改正法は、連続してＳＮＳでメッセージを送る行為や被害者のブログなどに書き込む行為も新たに「つきまとい」に加え、警告や禁止命令を出すことが可能になる。被害者の自宅周辺をうろつくことも同様に規制する。 禁止命令制度も見直し、ストーカーを繰り返すおそれがある場合は、事前の警告なしで、禁止命令を発令できるようになる。また、同法を被害者の告訴なしに加害者を起訴できる「非親告罪」に変更した。 ストーカー行為への罰則の上限も懲役６月または罰金５０万円から、懲役１年または罰金１００万円に引き上げられた。
注意！モンスター化する「自分大好き」な人たち : 深読みチャンネル : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/3
世の中には、他人に無理難題を押し付けたり、理不尽な要求を繰り返したり、自分が一番であると疑わないような振る舞いをする人がいる。「自分大好き」が高じて、他人を攻撃したり、陥れたりする例もあり注意が必要だ。なぜ、行過ぎた自己愛は危険なのだろうか。「自分大好き」という人たちの心理を片田珠美氏に探ってもらった。 「みんな平等」という幻想 皆さんもちょっと気になっているかもしれませんが、最近、「自分大好き」という人間が蔓延(まんえん)しているように思いませんか。 その一因として、戦後の民主的な社会で浸透した「平等」という幻想の崩壊が挙げられます。「みんな平等」などと学校でも教えられ、それを信じていたのに、現実には「勝ち組」と「負け組」の格差が拡大していることもあって、そんな幻想を信じられなくなりつつあります。 教育による社会的地位の上昇というのも「神話」になりつつあります。 教育には多額の投資が必要
「デジタル遺品」生前に整理を : 大手小町 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
大手小町がオススメする極上旅。今回は、秋田県にかほ市の不思議な森を散策、異形のブナや妖精のような草花に出会います。自然や町歩きを楽しみ、体にいいものを食べて癒やされたい！ 思い立ったら、週末旅に出かけましょう。
中高生向けアプリ「ゴルスタ」 個人情報書き込みで謝罪 : まとめ読み「NEWS通」 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
中高生限定のスマートフォン向けアプリ「ゴルスタ」で、アプリを以前使っていたユーザーの個人情報である氏名を、アプリ運営会社がＳＮＳ上に意図的に書き込んだことが物議をかもし、２５日から炎上している。 アプリの運営会社「スプリックス」（東京都豊島区）の常石博之副社長は２６日、読売新聞社の取材に対し、同社の担当者がゴルスタの公式ツイッターアカウントで、ゴルスタを批判していた元ユーザーの氏名を書き込んだ上で、「警察に通報します」などと警告したことについて、「この事実に対しては、当社のミスでした。深夜でもあり、担当者がヒートアップしてしまったためです。深くお詫びいたします」と謝罪した。 また、アプリの利用規約の「クレジットカード情報」を収集するという記載についても、「保護者のクレジットカード番号が必要なのか」などとＳＮＳ上で指摘されている。この点について、常石氏は、利用規約でクレジットカード情報を求め
１８歳５１％・１９歳は３９％…低かった投票率 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
総務省は１１日、参院選（選挙区選）の１８歳と１９歳の投票率の調査結果を公表した。 １８歳は５１・１７％、１９歳は３９・６６％で、１８歳と１９歳を合わせた投票率は４５・４５％だった。高校などで主権者教育を受ける機会の多い１８歳と、大学生や社会人が多い１９歳で、差がある傾向が明らかになった。 総務省の抽出調査によると、参院選での２０歳代の投票率は１９９２年以降、２０～３０％台にとどまっている。今回の１８、１９歳の投票率は、過去の選挙の２０歳代よりは高い水準と言える。 調査は、４７都道府県それぞれから、おおむね４投票区を抽出し、１８歳、１９歳の投票率を調査した。抽出された１８、１９歳の有権者数は計１万１４８０人で、当日有権者数の０・０１％。１８歳より１９歳の投票率が低い理由として、大学進学などで親元を離れながらも、住民票を移さず投票にも行かない人がいるとの指摘もある。 一方、読売新聞社の調べでは
ＬＩＮＥ上場、待ち受ける“真の戦い” : 深読みチャンネル : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/3
スマートフォンなどで無料通話やメッセージのやり取りなどができるメッセンジャーアプリとして、日本では事実上「標準」の地位を築いたＬＩＮＥ。その運営会社ＬＩＮＥの株式上場が１０日、東京証券取引所に承認され、７月１５日に上場を果たすことになった。ニューヨーク証券取引所にも同時に上場する。時価総額は６０００億円規模になると見られ、今年最大級の新規株式公開になりそうだ。上場という新たな局面を迎えるＬＩＮＥだが、実はサービスの面でも非常に大きな転換期を迎えている。ＬＩＮＥビジネスの現状や上場の狙い、今後の課題などについてＩＴライターの佐野正弘氏が解説する。 プラットフォーム化を推進 「スマートフォンのポータル（インターネットを利用する際の入り口に当たるサイト）は、『コミュニケーション』を中心に設計し直す必要がある」。ＬＩＮＥ社の出澤剛・代表取締役ＣＥＯ（最高経営責任者）は、今年３月に開いた事業戦略カン
「秘密の質問と答え」で乗っ取られる危険性 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
パスワードを忘れた場合に使う「秘密の質問と答え」が問題になっている。攻撃者に推測されて、乗っ取られてしまう可能性があるからだ。（ＩＴジャーナリスト・三上洋） 「秘密の質問と答え」が推測されてしまう可能性 あなたは自分の「秘密の質問と答え」を覚えているだろうか。「秘密の質問と答え」は、パスワードを忘れたり、異なる場所からログインしたりする場合に聞かれる本人確認方法のこと。いざという時に思い出せるようにと、多くの人が簡単な答えに設定しているだろう。しかし「忘れないように」したために、攻撃者によってログインされる危険性が高まってしまうのだ。 この「秘密の質問と答え」の問題について、ＩＰＡ・情報処理推進機構が、７月１日付で「その秘密の質問の答えは第三者に推測されてしまうかもしれません」という呼びかけを行った（※１）。「秘密の質問と答え」を安易に設定すると、攻撃者に推測されて勝手にログインされる危険
友人だからだまされる ＳＮＳのアブナイ落とし穴 : 深読みチャンネル : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/2
広く普及したスマートフォンのＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）がきっかけで、マルチ商法に勧誘されたり、高額商品の代金支払いを請求されたりといった消費者トラブルが増加の一途をたどっている。ＳＮＳの使い方に慣れていない人がトラブルに巻き込まれるケースが目立つが、ＳＮＳはもともと「友人だから断り切れない」という人間心理につけ込みやすい環境下にある。ＳＮＳ上のトラブルはどうすれば防げるのか。対処法を探った。 国民生活センターによると、２０１５年度中に同センターに寄せられたインターネット上のＳＮＳを巡るトラブルの相談件数は８８１６件。前年度より１７％増加し、同センターが集計を始めた０９年度（２５１８件）の約３．５倍に達している。 ＳＮＳを巡る消費者トラブルは、大きく２パターンに分類される。 一つ目のパターンが、ＳＮＳでの知人とのやりとりがきっかけでトラブルが発生するものだ。 同センター
スマホの「ロスタイム」が奪う、みなさんの時間 : 中高生 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
今回は、学校の先生にお会いすると必ず出てくる話、 「ネットやスマホのせいで生徒の睡眠時間や勉強時間が減っている！」 について、私の考えを……。 ほとんどの人が誤解しているんですが、ネットやスマホの「せい」で時間が減ったり奪われたりすることはありません。本当は「使えば使うほど時間が余る」のがネットやスマホです（本当に）。もともとインターネットは、私たちの無駄な時間を減らすために作られたんですから、そのせいで時間が減るのはおかしな話なのです。 たとえば、私は仕事で日本中を旅していますが、切符を駅の窓口では買いません。だってわざわざ並んで買うなんて時間がもったいないでしょ？ 前もってスマホで予約して、駅の自販機で受け取るだけです（座席も選べるんですよ）。買い物だってほとんどネットです。お店に行く時間、レジに並ぶ時間がもったいないから、ネットで買えるものはネットで買うのです。 そうやって無駄な時間
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「親に相談」阻止か、未成年標的詐欺マニュアル : ニュース : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
高校生「１日１７０分」、スマホでネット : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）