日韓混成のガールズグループ・IZ*ONEが、4月28日に活動を終了した。 2018年にMnetのオーディション番組『PRODUCE 48』を経て結成されたこの12人組は、デビュー当初から大ヒットした。K-POPのガールズグループでは、BLACKPINKとTWICEに次ぐ人気を維持してきた。惜しまれる解散は、結成時から予定されていた2年半の活動期間に達したからだ。 IZ*ONEで特筆すべきは、AKB48グループの日本人メンバー3人が加わっていたことだ。宮脇咲良（HKT48）、矢吹奈子（同）、本田仁美（AKB48）の3人がそうだ。日本のトップグループのメンバーが、いわば“期限付きレンタル移籍”のかたちでK-POPグループに加わったのは、極めて異例のことだ。 さまざまプロダクションから集まった12人は、今後それぞれの会社に戻って新たな活動を始めると見られる。48グループの3人もいったん帰国した。

すると上白石は、 「スピッツは、私にとって神様的存在なので、神様からそんなお告げを頂いたんだと思うと、すごく震えるような気持ちです」と答えたのだ。 『スピッツさん』ではなく『スピッツ』。ちょっと「あれ？」と思った方も多かっただろう。その後も、上白石は「スピッツ」と口にするたびに「さん」づけすることはなかった。 オンエア後、ネット上では、 ＜スピッツって呼び捨てなの草＞ ＜上白石萌歌ちゃんがスピッツさんのことを呼び捨てでスピッツって言ってるのがすごく気になる＞ ＜Ｍステで上白石萌歌ちゃんが、スピッツのことをさん付けしなかったのが少し引っかかる＞ ＜スピッツ尊敬してるなら「さん」くらいつけよう＞ ＜スピッツさんじゃねえのかよ。スピッツだからとかじゃなくて、デビュー30周年迎えてる大先輩やで。失礼すぎん？＞ などという苦言が多数投稿された。 その一方で、上白石と同じ「スピッツ」ファンからは、 ＜

複数の論文が批判を浴びている ハーバード大学ロースクールのJ・マーク・ラムザイヤー教授が書いた、日本軍「慰安婦」問題や部落、沖縄、在日コリアンなどに関する複数の論文が国際的に批判を巻き起こしている。 きっかけとなったのは、2020年12月、”Contracting for sex in the Pacific War”（太平洋戦争における性契約）と題した論文が、International Review of Law and Economics（インターナショナル・レビュー・オブ・ロー・アンド・エコノミクス、以下IRLE）という学術誌のオンラインサイトに掲載されたことだった。 その論文は、日本軍「慰安婦」は、売春宿の業者と自発的に交渉を行い契約を結んだとし、「ゲーム理論」に基づきその「契約」を論じるというものだった。ラムザイヤー氏は「慰安所」の制度の責任はあくまで朝鮮人業者にあり、日本軍や政

2021年3月31日、世界経済フォーラムが2021年度の「グローバル・ジェンダーギャップ・リポート」を発表。日本は156ヵ国中120位で、2020年の121位より1位上昇したが、G7の中で最下位だ。これは、「経済」「教育」「医療へのアクセス」「政治参加」という4つの分野で男女格差が指数化したもの。特に日本は経済分野については117位、政治参加に至っては147位とかなり低く、ジェンダーギャップ指数を下げる要因となっている。なぜ改善されないのか。ジャーナリストの浜田敬子さんが、そのジェンダーギャップの背景にある「席を空けない」動きについて考察する。 理由が明らかにされないまま演出家が交代 五輪とジェンダー問題に関して森発言に続く「爆弾」が、文春砲によってもたらされた。“天皇”とも呼ばれてたという電通出身のCMクリエイターの佐々木宏氏によるタレントの渡辺直美さんに対する演出問題。批判が殺到したた

手を動かさずに「スイッチオン」と念じただけで、暖房にスイッチが入る――。 やがてそんな未来がやってくると語るのは、昨年5月末に富士ゼロックス株式会社（現 富士フイルムビジネスイノベーション株式会社）からスピンアウトし株式会社CyberneXを起業した馬場基文さん（54歳）。耳から出る脳情報を利用する技術「BCI（ブレイン・コンピュータ・インターフェース）」の開発者だ。 1997年に富士ゼロックスに入社以来、特許出願を280件以上手掛け、IH（誘導加熱）を利用した待ち時間ゼロのコピー機などの開発で総売り上げは推定4500億円以上を記録。文部科学大臣表彰科学技術賞(平成26年度)など数々の外部表彰も受け、富士ゼロックスで「特許王」と呼ばれてきた。そんな馬場さんが、50歳を過ぎて起業することを決意したのはなぜか。そこには「ゼロイチで新しい価値を生み続ける」ことへのこだわりがあった。 脳波だけでコ

7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き

「西郷どん」と相見えて… 先月から始まったNHK大河ドラマ『青天を衝け』の主人公は言うまでもなく、戦前期の日本経済の重鎮となった渋沢栄一翁である。ドラマではまだ家業（藍の商い）の見習いをしている青年に過ぎないが、幕末の混乱の中、尊皇維新運動に触れて、若き志士の一人となる。 本来ならば、江戸か京都で倒幕運動に身を投じるはずの栄一が、あるきっかけで徳川御三家のひとつである一橋慶喜の家臣になるというのが、歴史の面白さである。 尊皇攘夷のはずが、徳川方で働くのは何とも皮肉な話だが、さらに皮肉なことに、幕府がついに倒れるという寸前に、慶喜の弟である徳川昭武に随行、フランスに滞在して、そこで西洋文化、ことに株式会社の制度に感銘を受け、帰国後は一転、明治新政府の役人になる――まさに波乱万丈の人生と言えるだろう。 のちに渋沢は新政府、ことに大隈重信や大久保利通ら政府首脳と対立して、役人を辞める。以後は一貫

福島第一原子力発電所の事故を描いた映画『Fukushima 50』（若松節朗監督）が3月6日公開される。 これは、一種の「戦争映画」だ。福島第一原発を戦場として描き、吉田所長以下の職員たちを兵士として英雄的に描く。 娯楽映画として、よくできている。 原発のプラント内の再現度が高い。といって、私自身が実際の原発を見ているわけではないので、どこまで再現されているかは確証できないが、リアルに感じた。 凄まじい事故だということ、原発内部の構造がよく分かる。そして、現場の職員たちの危機感もよく伝わってきた。よくぞ、日本は無事だったと思う。 しかし、大きな問題のある映画だ。 混乱の元凶は「総理」だったのか？ 娯楽映画なので、作劇上、主人公であるヒーローに対し、悪役が必要なのは分かる。 この映画が扱う戦争では、倒すべき相手は「どこかの国」でもテロ組織でもなく、暴走している原発だ。 そして原発そのものは敵

「THE FIRST TAKE」発のヒットが相次いでいる。 2019年11月、アーティストの一発撮りのパフォーマンスを鮮明に切り取るYouTubeチャンネルとしてスタートした「THE FIRST TAKE」。真っ白なスタジオに置かれた1本のマイクに向かって数々のアーティストが緊迫感に満ちた迫真の歌や演奏を見せる映像が大きな反響を呼び、登録者数は393万人（3月12日現在）と急成長を果たしている。LiSA「紅蓮華」やDISH//（北村匠海）「猫」など再生回数1億回を超える動画も生まれ、「ドライフラワー」がロングヒット中の優里など「THE FIRST TAKE」をきっかけにブレイクを果たすニューカマーも次々と登場している。 ストリーミングチャートなどへの影響力を持つ新たな音楽メディアとして存在感を増している「THE FIRST TAKE」は、果たしてどんな狙いのもとに生まれたのか。DISH//

なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由 海外では生産性が上がっているのに… 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、テレワークにシフトした企業も少なくないが、一方で、効果について疑問視する声は根強い。米国など諸外国ではテレワークによって生産性が向上したという共通認識が出来上がっており、日本との差が際立っている。 テレワークの実施について二極化が進む パーソル総研の調査によると、2020年11月時点においてテレワークを実施している正社員の比率は全国平均で24.7％だった。大手企業の本社が集中し、感染状況がより深刻な東京都は45.8％とかなり高いが、地方では4％を切っている地域もある。 内閣府が行った類似の調査においても、東京23区のテレワーク実施率は42.8％、全国平均は21.5％と、近い数字になっている。バラツキはあるものの、首都圏では約40％、全国

2021年早春、2本のヤクザ映画が相次いで封切りされた。藤井道人監督の『ヤクザと家族 The Family』。西川美和監督の『すばらしき世界』である。 ヤクザ映画といっても、従来のそれとは異なり、視点が違う。いずれも、ヤクザを辞めた主人公が社会復帰することの難しさを描く。暴力団や暴力団離脱者にとって、現代社会の風当たりは強い。 もともと日本社会では、ヤクザは社会における「必要悪」として存在を黙認されてきた。しかし、2010年から全国で施行された暴排条例以降、状況は一変する。世間のヤクザに対する「まなざし」は変化し、排除する姿勢に容赦はない。憲法で保障された当たり前の権利すら認められないことから、離脱しても社会復帰が難しい。斜陽の現代のヤクザには「残るも地獄、辞めるも地獄」という現実がある。 そうした時代にあって、暴力団離脱者を排除する社会、彼らの社会復帰における困難さを描いた作品が、相次い

女優・エッセイストとして活躍する傍ら、1980年代から35年以上にわたって韓国との友好親善に努めてきた黒田福美さん。韓国語も堪能、また『ソウルの達人』シリーズはじめ、韓国に関する著書も多い。 長年、韓国の様々な事象を日本に紹介してきた黒田さんは、「親韓派」と思われているのだが、最近では「知韓派」と呼ばれることも多い。それは、彼女は韓国の良いところだけでなく、暗部とされることをも「報道」してきたからである。 2018年に発表した『それでも、私はあきらめない』（WAC）は、黒田さんが20余年に渡って取り組んできた「日本人として戦死した朝鮮人兵士たち」の慰霊碑建立実現までの顛末を綴った渾身のノンフィクションである。 慰霊碑建立の前に立ちはだかった韓国「反日」の病——。そこには「知韓派」女優が辿った壮絶な悲しみのドラマが描かれている。 そんな黒田さんは、現在の韓国をどう見ているのだろうか。 「遺憾

マスコミがおかしいところ 先週の本コラムで、マスコミ論とは何たるかを含め、展開した。その一番大切なところをまとめると、以下の通りだ。 技術背景や特権を先週は詳しく述べたが、マスコミの実情はまずストーリーありき、「ていへんだ、ていへんだ」で煽る。レベル低いのに、上から目線意見」と書いた。今週はそのケーススタディをやろうと思っていたら、絶好のものがあった。森喜朗氏に関する報道ぶりだ。 ここ10日間ほど、東京オリパラ組織委員会会長だった森喜朗氏の報道ばかりに辟易したことだろう。筆者は、バッタの大量発生による「蝗害」を思い出してしまった。さながら「マスコミバッタ」を見ているようだった。 ある人は、マスコミによる「集団リンチ」といっていたが、まさに「メディアスクラム」（集団的過熱取材）のようだった。もちろん、森氏は元首相で公人に準ずるので、厳密には「メディアスクラム」とはいえないが、周辺取材で、関係

ハローワーク相談員の「年度末一斉雇い止め」 新型コロナの感染拡大で緊急事態宣言が発令される中、ハローワーク相談員たちの「年度末一斉に雇い止め」に現場の不安が高まっている。 相談員は1年有期の非正規だ。更新の上限である3年を過ぎた相談員は業績評価に関係なく一律に雇い止めされ、公募によって新規の応募者と共に面接を受け直す方法が取られてきた。 だが、コロナ禍で失業が急増しているいま、この大量雇い止めは混乱をもたらしかねず、また、公募に面接者が押し寄せれば感染の拡大にもつながりうる。 2月からの公募開始に歯止めをかける政府の動きは見えず、現場からは感染対策の本気度を疑う声まで出ている。

不用品の整理・処分の機運が高まるなか、「メルカリ」を使ってモノを売る人たちも多い。だが、油断してはいけない。税務署は、あなたの「臨時収入」を虎視眈々と狙っている。 これも課税の対象です 「所得税の確定申告についてのお尋ね……？」 2020年7月、兵庫県在住の会社員、芹沢賢一さん（52歳・仮名）の元に一通の茶封筒が届いた。送り主は税務署だ。 芹沢さんは、2018年に父親が他界したのを機に、実家に眠っていた遺品をフリマアプリ「メルカリ」を使って売り払っていたという。 物は試しと、素人目にも高く売れそうな古伊万里の鉢皿など、骨董品の陶磁器を5〜6点選び、各1万円で出品すると、すぐに購入希望者が集まり、完売。骨董品以外にも手をのばし、コレクションに保管されていた「スコッティ・キャメロン」のパターは、80万円という高値で売れた。 「あらかた父の遺品を売り終わると、全部で100万円の利益になりました。

ホワイトハウスの秘密会議 トランプ米大統領が12月26日のTwitterで「我々はすでに十分に知っている。我々は圧倒的勝利を収めたのだ」と語っているように、バイデン勝利を既成事実化する日米の主流メディアの報道とは異なり、米大統領選挙は依然として決着しておらずいまもなお継続中である。 米大統領選挙をめぐる情報戦・心理戦が日々続く中で、注目すべき大きな変化が12月19日以後のメディア報道にあらわれた。日米の主流メディア（NYTやCNN、朝日新聞やNHKなど）が前日（12月18日）にホワイトハウスで開かれた秘密会議の内容をその会議の参加者からのリークに基づき、NYTが「スクープ報道」し、他のメディアも追随したのだ。 それは、トランプ大統領が今月18日、ホワイトハウスに先月自身が恩赦を出したフリン元大統領補佐官などを招き戒厳令を出すことについて協議した、またホワイトハウスでの会合では選挙で大規模な

女子高生「制服ビジネス」、なぜかユニクロも“参入”できない「知られざる深層」 アパレル復活のヒントが隠されていた アパレルの世界では創る側と着る側の「すれ違い」が販売不振の一因となっているが、「トレンド」という都合の良い言葉で素通りし、『なぜ着崩されるのか、どう着崩されるのか』という根本的なところを追求することがなかった。 商品企画やローカル対応を考えるとき、着崩しの背景と多様性は避けては通れない課題なのに、どうしてブラックボックスのままなのかと思っていたら、興味深い本に出会った。アパレル業界の方々がこの本（『女子高生　制服路上観察』）を読めば創る側と着る側の「すれ違い」も少しは解消されるのではないか――そう語るのはアパレル流通ストラテジストで小島ファッションマーケティング代表の小島健輔氏だ。 「JK」が制服を着崩すワケ 『女子高生　制服路上観察』（光文社新書）という書名は一瞬、マニアック

「片付けられない」父の死 「だって、私、相続放棄したんですよ。なんでこんなことになるのかまったく理解できません」 東京都に在住のAさんを困らせているのは、今話題の空き屋・ゴミ屋敷問題でした。Aさんは現在30代前半で、アニメ好きの色白小柄な今時の女性です。 Aさんは1年ほど前に京都に住む父親を亡くしました。 母親はその数年前にすでに亡くなっており、父親は一軒家に一人暮らし。Aさんは一人娘でしたが、20代後半の頃に勤めていた祇園のお店で知り合った50代前半のお客さんと結婚。夫の家のある東京に移り住み、以来父親とは疎遠になっていました。 「父は何でも取っておくタイプで、昔読んだ本から、100円ショップで買ったチープな台所用品まで家中モノで溢れていました。母が生きているときは無理やり捨てていたのですが、母が死に、私が東京に出て行ってからはガラクタを捨てる人がいないため、ほとんどゴミ屋敷になっていた

今年9月、杉田水脈衆議院議員が「女性はいくらでも嘘をつけますから」と発言し、物議をかもしていた頃、私は新刊の準備中で、ちょうど「女は嘘つき」説に関する史料をまとめているところだった。 「女は嘘つき」説は古今東西の史料に見ることができるが、特に日本の近代においてはほとんど定説となっていた。 「女は嘘つき」説は女子教育者のお墨付きだった 近代日本の「女は嘘つき」説は、月経（生理）とともに語られることが多く、そのルーツをたどると、イタリアの犯罪人類学者チェーザレ・ロンブローゾにたどりつく。 ロンブローゾは、1893年に出版した『女性犯罪者　売春婦と一般の女性』において、「女性にとって嘘をつくことは生理的な現象で、特に月経時にはそれが顕著である」と説いた。 ほかにも、「女性は生来的に嫉妬深いため同性同士で憎み合うが、ほかに共通の敵となる女性がいる場合に限り友人になれる」、あるいは「残虐性も生来的な

予想しなかった事態に ナイキが日本に向けた発表したコーポレートCMが批判を呼んでいる。 内容としては、日本国内でマイノリティとして生きる、在日や黒人の子供たちが、スポーツを通して自分たちの生きる道を作り出していくという内容のCMである。 では、何が批判されているかと言えば、彼らが日本人からイジメや差別を受けていると思わしき描写があることだ。この描写に対してなぜか「日本人は差別をしない！これは日本人を貶めるCMだ！！」と騒ぐ人たちが出てきたのである。 まず、ハッキリとさせておきたいことは、このCMは企業が自社のビジョンを広告で発するという、よくある企業広告である。ガソリンスタンドなどを運営する会社がCO2削減を謳ったり、建設業者が森林保護を謳ったりと、自分たちの分野に近しい問題を広告として発信するというのはよくある手法である。 では、なぜナイキは日本国内のマイノリティという、一件シューズとは