たとえばチェスキンの研究にはピアレビューがなかったが、現代ではほぼすべての論文がきちんとほかの科学者による検証を受ける。期待が味覚にもたらす影響についても、その後にピアレビューを受けた論文が何本か発表されている。 2006年にテキサス大学オースティン校マコームズ・スクール・オブ・ビジネスの教授ラジ・ラグナサンが行った研究もその一つだ。 食品がヘルシーであるという情報をあらかじめ教えられていた場合、その期待が味の評価をどう変えるか調べている。 ラグナサンの実験では、被験者にインド料理と飲み物をふるまった。半分のグループには、ラッシーは健康に効くドリンクだと教える。残りの半分のグループには、ラッシーは健康にいいとかそういう類のドリンクではない、と教える。食事のあとに味の採点を求めると、ラッシーは健康とは関係ないと思わされた被験者たちのほうが、そうでないグループと比べて55％も高く料理を称賛して

こうした問題意識から、辻氏はセキュリティ事故発生後に優れた対応を行った組織を表彰する「情報セキュリティ事故対応アワード」を立ち上げている。 その後の対応をきちんと行った企業と、そうでない企業とが同じように非難されるのはよくない。よい対応をした場合はきちんと評価することが必要と考えたからだ。 今年で9回目を迎える「情報セキュリティ事故対応アワード」は、セキュリティ事故の情報を広く公表する組織を増やし、その情報によって世の中全体のセキュリティレベル向上を実現することを目的に開催されている。最大の特徴は、事故発生後の対応についての「よい部分をほめる」ことだけにフォーカスしている点だ。 「セキュリティの専門家は、“厳しいことを言う怖い人”というイメージを持たれがち。そんなセキュリティの専門家が、積極的によい対応を評価してほめることで、意識を変えていこうという意図で実施しています」と辻氏はいう。 審

同大でサイバーセキュリティと行動学の学士号を取得した約80人の学生が、インシデント対応の訓練を受けたうえでオペレーションセンターにて中小企業の相談に当たっており、法学部の学生の手伝いも得ながら運営を主導している。 ニューサウスウェールズ州の主要なサイバーセキュリティ企業であるEmergence、Gridware、DCEncompass、Secolveとも提携し、センターが提供するトレーニングプログラムを通じて中小企業のセキュリティスキルを向上させる活動も実施している。 無料の法律相談や医学部の研修制度も参考に 「誰も取り残さないセキュリティ」は民間の自助努力だけでは困難で、国の予算、そして産官学と各地域の連携が必要だ。このような取り組みにトップオブトップの人材は必ずしも必要ない。タイやオーストラリアに見られる連携の仕組みは1つの有効な方法だろう。 人材育成の実地訓練と現場の課題解決を同時に

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「サイバー犯罪が脅威だという認識はあっても、自分事化できていない中小企業がまだ多いようだ。またサイバーセキュリティ対策は、営業力や生産力の強化などと異なり、売り上げや利益に及ぼす影響が見えにくい分野。人的資源や資金力に限りがある中小企業としては、優先順位が上がりにくいのだろう」（横山氏） 平時からの防御体制と､有事の際の仕組みを構築 では、余裕のない中小企業は、どう対策を行えばよいのか。横山氏は「防犯や防災と同じ」だと言い、次のように続ける。 「ソフトウェアの更新やセキュリティソフトの利用、設定の見直しなど、基本的な対策から段階的に取り組んでほしい。重要なのは、平時からの防御体制の確立と、有事の際に早期に検知・対応・復旧に取り組めるための仕組みの構築。この両方を意識したい」 まず平時の備えについては、IPAでは中小企業の経営者や実務担当者が、情報を安全に管理するための手順を示した「中小企業

例えば、2020年12月、米グーグルは同社の大規模言語モデルに含まれる差別的バイアスを指摘した、AI倫理研究者ティムニット・ゲブルを解雇しました。論文の共著者から名前を削除するよう要求されるも拒否したためです（彼女はAI開発現場の白人男性の比率が高く、多様性がないことも問題視していました）。 それに抗議したマーガレット・ミッチェルも解雇されてしまいます。その結果、研究者コミュニティの離反やグーグルからの資金提供の拒否、社員2600人以上による抗議署名、抗議辞職などが起きたのです。 日本企業が哲学や倫理学を正しく実装するには 一方、倫理学者をポジティブに使おうとした例もあります。 2021年、ツイッター（現X）は倫理的AIをつくるために、ビッグテックに最も批判的なAI倫理学者を雇用しました。ツイッターのMETA（Machine Learning, Ethics, Transparency a

研修の企画・講師を年200回、トータル2000社、累計2万人を超えるビジネスリーダーの組織づくりに関わってきた組織開発コンサルタント・高野俊一氏による連載「上司1年目は“仕組み”を使え！」。エンターテインメントコンテンツのポータルサイト「アルファポリス」とのコラボによりお届けする。 成績が振るわない、メンバーが互いに無関心でいっさい協力し合わない、仕事を作業と思っており楽しそうに働いていない、離職者が多く人の入れ替わりが激しい……。これらは日本の多くの職場で見られる光景です。こうした環境に疲弊し、働くことに希望を見出だせない人が増えています。 この絶望的な状況を変えられる唯一の方法が「チームづくり」です。チームづくりがうまくいけば、すべてが劇的に変わります。部下も会社もあなた自身もラクにする、チームづくりのノウハウを指南します。 皆、途中でやめてしまう

芹澤さんは、そのクラウドファンディングに出資した人物の1人だ。しかも、ただの出資者ではない。支援メニューのなかには3000円、5000円、1万円……など、比較的出資しやすい金額も用意されていたのだが、芹澤さんは迷うことなく「支援額1000万円＝ロケットの打ち上げボタンを押せる権利」のボタンをポチったのである。 出資を募ったぼくが言うことではないが、本当に飛ぶことになるのかよくわからないロケットに、パッと1000万円を出すなんて、どうかしているんじゃないだろうか。これこそ、まさに「ノリ」のなせるわざだろう。芹澤さんは語る。 「やっぱり、どうせやるならいちばん面白いことをしたくて。どうせ死にますし、お金をため込んでも仕方ないので。ならば『ノリ』で面白いことに参加しよう！ そう思い、出資を決めました。国内民間企業初の宇宙ロケット打ち上げのボタンを『ポチッ』と押せるだなんて、考えただけでゾクゾクし

うまくいかなかったときには、それでも良い部分がなかったかを探します。「計画自体は良かった」「目のつけどころは良かった」「やろうとした姿勢は良かった」など、何かしら良かったことを褒めてください。 この褒めがないと部下は育ちません。自分で考えて行動できない人は、自信がないわけですから、上司からやり方を教えてもらえず、自分で考えてやってみたら、いっさい褒められず叱られる。これでは、さらに自信をなくすだけです。 どんな些細なことでもいいので、少なくとも「自分で考えて行動したこと」は褒めてあげましょう。 この小さな褒めが、大きな違いを生みます。 そのうえで、「どうしたらうまくいったと思う？」「他にどんなやり方があったかな？」「○○は調べてみた？」「○○さんには聞いてみた？」と、あくまでやり方を教えず、次に向けて考えさせます。 一度、自分で考えて、行動して成果をあげることができた部下は、しだいに指示を

こうなって、私はなぜか泣いてしまったのである。完全にアホである。お前はそれでもプロか？という話なのだが、こんな無能な私に優しく笑顔で接してくれるM氏を前にしたら駄々っ子になってしまった。M氏は一瞬考えた後、こう言った。 「わかりました、資料はもう営業が持っていますし、昨日の打ち合わせで話した内容は営業もわかっているので、彼に説明してもらいましょう。取りあえず、僕らはビール飲みに行きましょう」 そう言って、2人して近くのデニーズに行き、朝っぱらからビールをガンガン飲んだ途端に気が大きくなり「ワシだったらできますよね！」「はいはい、大丈夫ですよ（笑）」みたいな話になった。 あのとき、逃げていたらどうなったか あのまま彼が「ビール飲みに行きましょう」と言わずに「絶対に上に行きます」と言っていた場合、多分私は走って逃げていたと思う。 そしてその後は布団の中で「オレには無理だ、オレには無理だ」と言っ

届けた寿司を食べ満足したベゾス氏。最後には「あなたが買ってきてくれたのですね、ありがとう！ こんなに朝早くから食べられるとは」と丁寧に感謝してくれた。 渡邉氏にしろ、ベゾス氏にしろ凡人からすると、無茶苦茶な要求もしてくるかもしれない。それでも一緒にいて不快な思いは一切しなかったし、誠意を持って対応すれば、2人ともそれに応えてくれた。 「一流」と「二流以下の人」を分けるもの さて、正確に数えたことはないが、私はライター・編集者・作家として、経済人だけでなく有名芸能人や政治家などさまざまな一流とされる人と会ってきた。 組織のトップなら、サイバーエージェント代表の藤田晋氏や、マガジンハウスのライフスタイル誌「BRUTUS」編集長の西田善太氏。芸能人や政治家なら、関根勤氏やうつみ宮土理氏、馬淵澄夫氏、細野豪志氏など、どの方も本当に物腰柔らかい、丁寧な人ばかり。また、自身が編集として担当したラーメン

「恵まれた」環境は地頭力には必ずしもいい影響を与えませんが、一般的には至れり尽くせりで「何でも教えてくれる」環境がよい環境とみなされています。企業でもトレーニング環境が充実していることが、採用で学生をひきつける大きなうたい文句になっています。 こうした認識が生まれた背景には、これまで知識力を重視してきた日本の教育や企業が、意識的にか無意識のうちにか、知識力を着実に養成するのに適した環境を作りあげてきたということがあるでしょう。 なぜ結論から話せないのか？ 知識力がつく環境は、ひとことでいえば「足りている」環境です。地頭力がつく環境というのは「足りていない」環境です。地頭力を養うのに適さない環境、つまり「足りている」環境にいる人は、意識的に「足りていない」環境に自分を置いてみることも必要になるでしょう。

日本生命で国際業務部長だった頃、僕が抱えていた部下の数は、全世界で約250名。僕は海外駐在のすべての部下に対して、年に1回は、必ず顔を見に行っていました。たとえ部下が遠く離れた町に赴任していても、です。 電話やメールで「君たちの活躍が会社の将来に役立つ」と伝えたところで、部下のやる気は引き出せません。部下をリスペクトするなら、世界のどこにいようと、最低でも1年に1回は顔を見に行き、直接、声をかけるべきだと思います。 任せられるから、「できるようになる」 ②成長する（視野が広がる） 前々回の記事（『｢部下が全然動かない｣と嘆く上司の超残念な盲点』）でも説明しましたが、一段高い仕事にチャレンジすれば、視野が広がります。「器が人をつくる」と言われているように、一段高いところに登らされると、「期待に応えようと頑張り、自然と成長していく」ものです。 「できるようになったから、任せる」のではありません

資産形成のために、最低限やるべきこともはっきりしてきます。例えば生命保険です。生命保険は、規模は小さいながら節税効果を得られる投資商品の1つです。どんな種類の保険であれ、保険料を払い込めば、その年の課税所得から一定額が差し引かれます。節税効果のある保険料の支出も非常に有効な選択肢となります。保険もまた、“リスクを取らずにお金を増やせる”、数少ない武器の1つなのです。 また資産形成を考えるなら、潤沢なお金が拠出できなくてもDC（確定拠出年金）またはiDeCo（個人型確定拠出型年金）への加入は最低限やるべきことです。バランスシートを世帯全体でとらえると、パートナーの収入が少なくてもDCまたはiDeCoがはじめられることがわかります。 Cさんの妻の年収は300万円、手取り金額は約240万円。独身世帯でこの金額だと、投資にまわせるお金を捻出するのはなかなか厳しい数字です。しかし、Cさんの手取り金額

20年前と現在で、全国の地銀が採用している勘定系システムを一挙公開。市場シェアの変遷から、ベンダーの栄枯盛衰が見えてくる。 特集「地銀システム動乱」の他の記事を読む 金融インフラである銀行の勘定系システムの受注をめぐって、大手ベンダーがしのぎを削っている。 勘定系システムとは、預金や決済、為替といった銀行業務を支える基幹システムのこと。システム開発は数十から数百億円単位の案件になるうえ、開発後は幾年にもわたって運用や保守を受託できるため、これまでもベンダー間では獲得競争が繰り広げられてきた。 とくに地方銀行では、ベンダーの移り変わりが激しい。経営統合を契機にシステムがどちらかの地銀と統合されたり、同じシステムを共同利用する地銀同士の連携を視野にベンダーを乗り換えたりするためだ。現在、地銀向けのシステムを手がけるベンダーは7社、そこから枝分かれするシステムの種類は10種類以上に及ぶ。 4番手

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最近、企業が不祥事を起こした後によく聞くのが、「内部通報制度が機能していなかった」という言葉だ。内部通報が機能するために必要な点についてはさまざまな意見があるが、「通報しやすいオープンな社内環境を整備し、多くの声を集めること」は企業が重視すべきことの1つだろう。相談を含む多くの情報を集め、その中でわずかでも問題のある事例を個別に対応していけば、大きな不祥事まで至ることはないはずだ。 そのためにもまず通報件数を増やすことが第一歩となる。そこで、東洋経済ではCSR調査の中で聞いている「内部通報件数（相談等も含む）」を毎年ランキングとして発表。通報しやすいオープンな会社を知るためのひとつの見方を提供してきた。 今年もこのランキングを作成。対象は『CSR企業総覧（ESG編）』2018年版掲載1413社のうち内部通報の件数などを開示している538社だ。このうち2016年度の件数で上位100社をランキ

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「小売業が気づかないことを教えてくれた。彼らのやっていることに追いつかなければならない」。イオンの岡田元也社長はアマゾンの名を何度も挙げ、危機感をあらわにした。 12月12日、イオンは中期経営計画の説明会を開いた。決算会見などでは複数の役員を従え会見場に入ってくる岡田社長だが、この日は珍しく1人きりで入場。「1年半をかけて、グループの将来像について議論してきた」と切り出し、2020年度に売上高に相当する営業収益は10兆円（2016年度8.2兆円）、営業利益は3400億円（同1847億円）を目指すことを表明した。 リアルならではの強みを生かす 目標達成に向けさまざまな方針が示される中、岡田社長が最も力を込めて語ったのがEC（ネット通販）戦略だ。イオンの2016年度のEC売上高は約575億円、グループ全体の売り上げに占める割合は0.7％にすぎない。 競合のセブン＆アイ・ホールディングスは今年7

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