陰陽マーク？ 「量子もつれ」をリアルタイムに可視化することに成功 国際チームが23年に発表
（a）右上の小さい画像は、実験で使用したビームの形状。左下の画像は、測定結果の干渉パターンを示す、（b）（a）の干渉パターンから計算によって再構築した量子状態で、光子対の波動関数の空間分布を表現。カラースケールは振幅（明るさ）と位相（色）の情報を同時に表現しており、赤や緑の領域は異なる位相を、明るさの変化は振幅の変化を示している。これらの陰陽マークは、この研究で使用された特定の光パターン（ビームの形状）の一例であり、量子もつれという現象自体を表現しているわけではないことに留意したい この方法の大きな利点は、測定速度が飛躍的に向上したことだ。従来は数日かかっていた測定が、数分または数秒で完了する。さらに、量子系の複雑さが増しても検出時間が変わらないため、より大規模な量子系の解析にも適用できる。 Source and Image Credits: Zia, D., Dehghan, N., D
開成高校、学食決済にPayPay導入 生徒2人が注文アプリ自作 「食券購入の列無くしたい」
私立開成学園（開成高等学校）の食堂に、モバイル注文Webアプリ「学食ネット」が9月から導入される。食堂にある食券機に並ぶ列の混雑解消を目的としたもので、支払い方法にPayPayを導入。注文から決済までをオンラインで完結できるようになった。この学食ネットだが、制作したのは同校に通う2人の生徒だという。 開成学園は併設混合型中高一貫校で、在校生徒数は延べ2000人を超える。昼食時には多くの生徒が食券機に並ぶが、食券を購入する必要があり、食事する時間が限られてしまうなどの課題があったという。開成高校3年の秋山弘幸さん、同じく2年の周詩喬さんは食券機に関するアンケートを実施。約6割の生徒が食券機の待ち時間が長く利用を諦めたことがあり、半数以上が食べる時間が足りず急いで食事をしたことがあるとの回答が集まった。
「検閲されてないインターネット」を中国の学生1800人に1年半無料で与える実験 2019年に論文発表 その結果は？
中国のインターネット検閲（グレートファイアウォール）が市民の情報取得や意識にどのような影響を与えているかを明らかにするため、北京の大学生約1800人を対象とした大規模なフィールド実験を行った。研究者らは、参加者の一部に検閲されていないインターネットへのアクセスを18カ月間提供し、その影響を追跡した。 実験の結果、単に検閲されていないインターネットへのアクセスを提供するだけでは、学生たちの政治的に機密性の高い情報の取得にほとんど影響を与えないことが明らかになった。アクセス権を持った学生の約半数はツールを全く使用せず、使用した学生もほとんどが外国のニュースサイトを閲覧しなかった。この結果は、中国の若者が政治的に機密性の高い情報に対して低い需要を持っていることを示唆している。 しかし、外国の特定のニュースサイトにいかないと正解が分からないクイズに金銭がもらえるインセンティブを与えると状況は大きく
標的は“Appleのロゴ”──PC背面に「目に見えないレーザー」照射、会話やキー入力を盗聴する攻撃
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 8月に開催したセキュリティカンファレンス「DEF CON 32」において、セキュリティ研究者サミー・カムカーさんが、赤外線レーザーを使用してラップトップのキーストロークを遠隔から盗聴する攻撃を披露した。 このシステムは、部屋の窓や窓越しのラップトップの背面に向けて目に見えないレーザーを照射し、反射した振動を検出し分析することで、ターゲットの部屋の中のプライベートな会話を盗み聞いたり、キーボードに入力するタイピング音を盗聴して文字を復元したりできる。 この手法は、ラップトップのキーボードが直接見えなくても、ターゲットのラップトップの比較的反射率の高い部分
“架空の映画祭”Webサイトは4つに、うち1つが「声明」 詐欺目的か
架空の映画祭を名乗るWebサイトが相次いで見つかった問題で、そのうちの1つ「広島短編映画祭」をかたるWebサイトが26日までに声明を掲載していたことが分かった。ただし犯行声明などではなく、「当映画祭に関する虚偽の報道について、強く非難いたします」と往生際の悪い内容となっている。 26日までに確認された架空の映画祭のWebサイトは「名古屋国際映画祭」「大阪国際短編映画祭」「京都河原町国際映画祭」「広島短編映画祭」。実在しない“過去の受賞作”を紹介したり、受賞者によるトークショーの写真などを掲載したりして、もっともらしく作っていた。詐欺目的とみられるが、詳細は分かっていない。 これらのWebサイトは実在する映画館の名前や住所を記載しており、参加希望者が映画館に問い合わせたことで事態が発覚した。22日に名古屋市内にあるミニシアター「シネマスコーレ」の公式Xアカウントが「『名古屋国際映画祭』という
山田太郎議員が米Visa本社で会談──クレカ表現規制巡り「合法コンテンツの取引で価値判断はしない」との発言引き出す【追記あり】
「合法コンテンツの取引の価値判断はしない」と明言を得た──山田太郎参議院議員は8月17日、クレジットカードの規制を巡ってVisaの担当者からこのような発言があったと自身のXアカウント（＠yamadataro43）に投稿した。山田議員は1日、Visaの米国本社に訪問し、複数の責任者たちと会談をしたという。 クレジットカードの規制を巡っては、海外ブランドのカードを使った決済手段を一時停止にする企業が相次いでいる。8月にも、同人ショップ「とらのあな」が通信販売でのVisa／Mastercard決済を停止に。また3月には、ダウンロード販売サイト「DLsite」が、提携先のカードブランドから特定語句の表現について規制要請を受けたと明かしていた。 このような発表が相次いでいることから、SNSなどでは「海外のカードブランドから圧力がかかっているのではないか」などと指摘する声が上がっている。山田議員もこの
トレンドマイクロが身売りを検討中 関係者
トレンドマイクロ（市場価値約9500億円）が、身売りを検討していると、事情に詳しい関係者が8月8日に語った。 ここ数週間の円の弱体化と、日本の競合他社と比較して株価が低迷していることから、買収のターゲットになっている。 関係者によると、トレンドマイクロは投資銀行と協力して、プライベートエクイティファームを含む買い手からの関心を引き出しているという。しかし、取引が確実とは限らないと注意を促している。関係者は、議論を機密とするため匿名での情報提供を求めた。 トレンドマイクロの米国預託証券（ADR）は、ニュースを受けて約10％急騰した。同社の広報担当者は、売却プロセスについてのコメントを控えた。 「市場をリードする上場サイバーセキュリティ企業として、当社は業界をリードするAIプラットフォームを通じてビジネス変革と顧客の拡大に注力し続ける」と広報担当者は述べた。 トレンドマイクロは、1988年にス
ウォンテッドリー、約20万人の情報が漏えいした可能性 設定不備10年近く リスク調査で発覚
ウォンテッドリーは7月30日、ビジネスSNS「Wantedly」について、ユーザー約20万人の情報が漏えいしていた可能性があると発表した。同社は4月、アクセス設定の不備による情報漏えいの可能性を発表。その後リスク調査をしたところ、同様の問題がサービス内で10件見つかり、新たな漏えいの可能性が発覚したという。 調査により、2013年10月17日から24年6月10日にかけて、未公開か削除済みの人材募集記事19万4733件、もしくは企業の公式ページ2万4435件が、本来アクセス権限を持たない第三者に閲覧された可能性が発覚。これにより、それぞれのページに載っていたユーザーの氏名や所属企業、職種、プロフィール画像、自己紹介文など20万578人分が漏えいした可能性が明らかになったという。 期間中は人材募集記事や企業の公式ページに対し「公開範囲を超えてブックマークやフォロー、募集に対する応募が可能であり
「エンジニア宅への突撃取材はやめて」 ドワンゴ栗田COOが注意喚起 ある新聞社が漏えい情報から住所特定
栗田COOは「最初に報告を受けたときはさすがに虚偽だと思ったが、社員が撮影したインターフォンの画像から社名および記者名まで把握している」と説明。続けて、報道機関が報道を目的に個人情報を扱う場合、個人情報保護法の適用除外となり、法的措置を取れないとも言及している。 栗田COOは「あくまで報道のモラルの問題ですので、こうしてお願いしている」と投稿の経緯を明かし、今後も続くようであれば社名を開示するとしている。 関連記事 KADOKAWA、漏えい情報の“悪質な拡散”を特定 計473件 削除要請・情報開示請求へ KADOKAWAが、ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃を受けて従業員や一部取引先の情報などが漏えいした問題で、SNSなどで漏えい情報を拡散する行為のうち、悪質な例が473件あると発表した。「削除要請および情報開示請求を鋭意進めている」（KADOKAWA）といい、悪質性の高いケースには
古代の投槍武器「アトラトル」、男女が同じ速度で発射できると判明 女性ハンターの高い狩猟能力を示す
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 米ケント州立大学、米タルサ大学などに所属する研究者らが2023年に発表した論文「Atlatl use equalizes female and male projectile weapon velocity」は、数千年前から使用されてきた古代の投槍器「アトラトル」を用いると、女性と男性が非常に近い速度で投射物を発射できることを発見した研究報告である。この発見は、先史時代の女性ハンターが男性ハンターと同等に狩猟能力を持っていたという証拠を補強するものである。 アトラトルは、テコの原理を利用し
Facebookから“著名人詐欺広告”激減？ 「対策できるのにやらなかった」疑惑
23年8月、起業家の前澤友作さんが日本法人のFacebook Japanに対して説明を求める内容証明を送付。その後、前澤さんをはじめとした著名人が続々と声を上げたが、Facebook側の対応は進まず、詐欺被害は拡大した。24年4月15日には、Facebook・Instagramの広告から投資詐欺被害にあった男女4人が、Facebook Japanに損害賠償を求める訴訟を提起している。 さらに前澤さんは24年4月10日、米Metaを提訴する意向を表明。これに慌てたのかMetaは4月16日、「著名人になりすました詐欺広告に対する取り組みについて」と題した声明を出したが、「詐欺広告対策に取り組んでいるが、世界中の膨大な数の広告を審査することには課題も伴う」などと、言い訳のような内容にとどまった。 前澤さんはこの声明に怒りを表明。予告通り5月15日、MetaとFacebook Japanに「1円」
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか
このままではまたサイバー攻撃される 仮にソフトバンクにLINEを運営させようとしているのなら、筆者はこれまで「日本人の生活を支える通信インフラのLINEは国産にすべきだ」と言ってきたが、それに近づく。 さもないと、個人データを盗まれるだけでは済まない。サイバー攻撃というのは、攻撃するための方法は基本的に同じである。ターゲットのコンピュータやシステムにマルウェア（ウイルスなどの不正なプログラム）などを仕掛けて入り込み、情報を盗んだり、別のマルウェアを仕掛けたり、内部の情報を暗号化して使えなくしたり、内部データを全て消し去って破壊してしまったりできる。 つまり、金銭目的のサイバー犯罪者も、破壊が目的のサイバー攻撃者も、システムに潜入して初めて、攻撃ができる。入る手法は同じで、入ってしまえば、あとはそれぞれの目的を達成するために動く。 LINEは中国側から侵入されたことがある。もしこのままセキュ
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか：世界を読み解くニュース・サロン（4/5 ページ） TikTokに対する米国の姿勢 こうしたLINEと総務省の動きを見ていると、動画投稿アプリ「TikTok」に対する米国政府の動きをほうふつとさせる。 米国では、議会がTikTokを運営する中国のIT大手「ByteDance（バイトダンス）」に、米国での事業を360日以内に米国企業に売却するよう求める法案を可決。それを受けて、4月24日、ジョー・バイデン大統領は法案に署名をして、法律が成立した。TikTokがこの期限までに売却に応じなければ、アプリ配信が米国で禁止されることになる。 TikTokは中国企業のサービスということもあって、米中の経済摩擦に巻き込まれてきた。最初は2020年で、ドナルド・トランプ前大統領が大統領令に署名して、TikTokの売却を命じた。米国人の約1
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか：世界を読み解くニュース・サロン（1/5 ページ） 日本人の8割、約9600万人が利用している無料メッセージングアプリの「LINE」。新しいコミュニケーションツールとして2012年ごろから一気に市民権を獲得。写真やファイルを簡単に送れる機能や、キャラクターのスタンプなどが人気を博して、瞬く間に日本人の生活に不可欠なアプリとなった。 クラウド型ビジネスチャットツール「LINE WORKS」などで、深くLINEと付き合っている企業も少なくないだろう。 民間企業は言うまでもなく、中央省庁や地方自治体もLINEアカウントを開設している。例えば、コロナ禍では、経済産業省がLINEで「経済産業省 新型コロナ 事業者サポート」を設置して企業を支援。厚生労働省は海外から日本に入国する人に向けて「帰国者フォローアップ窓口」をLINEで設置し
これからのエンジン開発、どうなる？
CNFにはいろいろな種類があるが、最も現実的なのはバイオエタノールである。すでにブラジルでは普通にスタンドで売られている。値段もガソリンとさほど変わらない。というかリッター当たり単価でいえばむしろガソリンより安いことが多い。ブラジルでクルマを売っている世界中の自動車メーカーはすでに全ての新車について、ガソリンでもバイオエタノールでも対応可能なフレックスフューエル化している。ガソリン100％でもバイオエタノール100％でも走れるだけでなく、給油の都合で注ぎ足しで混ぜても使用可能だ。 そしてブラジル政府は、バイオエタノールを国内需要の6倍まで増産可能といっている。バイオエタノールとはつまりアルコールなので、酒の原材料になるものなら何からでも作れる。暑いブラジルではサトウキビから作るが、日本の北海道なら甜菜（砂糖大根）から作ればいい。食用ではないから美観を気にする必要がない。虫食いもOKなら曲が
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
「ABEMA」含むメディア事業、初の四半期黒字に サイバーエージェント、24年9月期2Q決算は増収増益
サイバーエージェントは4月24日、2024年9月期第2四半期決算を発表した。連結の売上高は4082億500万円（前年同期比12.4％増）、営業利益は273億5500万円（同56.0％増）、純利益は98億6600万円（同240.4％増）の増収増益となった。2Q単体は、売上高が2151億円（同10.0％増）で過去最高、営業利益は210億円（同12.2％）と8四半期ぶりに200億円を超えたという。
「教授5人に研究成果を持っていかれそうになった」──タレント・村木風海さんの発言が物議 東大「現在調査中」
「大学にいたとき、教授5人くらいから研究成果を持っていかれそうになって、戦ったこともありました」──ホリプロ所属のタレントで、二酸化炭素を回収する装置「ひやっしー」を開発する村木風海さんが、テレビ番組「そこまで言って委員会NP」（4月14日放送）で発言したこんな内容が物議を醸している。X上では「事実ならば問題になるのでは」と指摘する声などが上がっている。
激しい運動をしても体重は増加する そのワケは？ 筑波大学などが実験で検証
その結果、激しい運動群でのみ、運動後のNEPAと体温の有意な低下が見られた。この低下は運動後2日目まで続き、体重増加につながった。一方、食事量に群間の差はなかった。つまり、激しい運動で疲れ切ってその後の日常の動きが減少したから体重が増えた可能性を示唆する。 さらに、激しい運動では、NEPAの概日リズム（サーカディアンリズム）が体温の概日リズムに対して遅れる現象を観察できた。このことから、激しい運動がNEPAと体温の同期性を乱していることが示唆された。 また、運動6時間後の血中コルチコステロン濃度と運動前後のNEPA変化率に正の相関が見られた。コルチコステロンは、ストレスホルモンの一種で、そのサーカディアンリズムは身体活動と同期している。そのため、激しい運動によるコルチコステロンリズムの乱れが、NEPAの代償的な低下に関与している可能性がある。
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「GPT-4o」の声、スカーレット・ヨハンソン激似に本人激怒 「アルトマン氏のオファー断った」ため似た声優で再現か
