日本のＩＴ企業は法人営業に弱点があるある有名ＩＴ企業（取りあえず楽天グループの会社ではないと申し上げておきましょう）の経営の内情に詳しい友人に、食事をしながら、面白い話を聞いた。法人営業が、ＩＴ企業の大きな弱点になっているというのだ。 広告モデルで収益を得ているＩＴ企業の場合、大きな広告を取るためには、たとえば三菱グループの企業のような、古い大企業とも契約をまとめる必要がある。大きな案件であれば、たとえば、○○重工とか○○電機、あるいは○○○自動車といった会社の広報担当の執行役員あるいは部長クラスを訪問して、話をまとめてくるのが普通だろう。 ところが、このような場合、件の友人のよく知るＩＴ企業では、彼の言葉を借りると、以下のような仕儀となる。 「だいたいさあ、こっちから訪ねていく奴の年が若過ぎて相手の役員クラスと釣り合わないし、話が合わない。それに、こんな髪（自分の頭の上に手で三角を作って）をした奴が、カラダにぴたぴたの服着
