真っ青な秋空に浮かぶ「再起動」とＱＲコード――。２７日午後、コンピューターのエラーメッセージと思われる文章が全国の空に表示される出来事があった。メッセージは世界で同時多発的に目撃されており、各国政府は事態の把握と情報収集に当たっている。 メッセージは「問題が発生したため、メタバースを再起動する必要があります。エラー情報を収集しています。自動的に再起動します」などの文章とＱＲコードで構成される。上空に十数秒間表示された後、消失した。 日本では２７日午後１時２８分ごろ、北の空での目撃が相次いだ。ＳＮＳ上に投稿された情報をまとめると、沖縄県から北海道まで全国で見られたようだ。 メッセージは日本だけでなく、中国や米国、その他欧州諸国、南半球各国など世界各地の上空でも同時に目撃された。現地で使用されている言語による違いはあるが、メッセージの内容は全て同じ。各国政府では現在、情報の収集と分析を急いでい

２０２０年３月、江戸時代後期の椿井政隆という人物が作った偽の家系図や絵図など「椿井文書」と呼ばれる一連の偽文書（ぎもんじょ）についてまとめた『椿井文書――日本最大級の偽文書』（中公新書）が出版され、話題を集めました。椿井文書の実体と、それを根拠に町おこしが行われている実態を明るみにした同書は「新書大賞２０２１」３位にも選出。歴史の嘘が真実へと置き換わっていくことについて、著者の大阪大谷大学・馬部隆弘准教授に話を聞きました。 「椿井文書」は山城国相楽郡椿井村（現在の京都府木津川市）出身の椿井政隆（１７７０～１８３７年）が、中世の地図や絵図、家系図と称して偽作した文書の総称。現在の滋賀県北部から京都南部、大阪まで数百点が広く流布した。代表的なものとして、興福寺（奈良県）の末寺をリストにまとめた「興福寺官務牒疏（こうふくじかんむちょうそ）」がある。 ＜名前を見ただけでむず痒くなりますね＞ ――「

ホワイトハウスから次々と立ち上るカラフルな煙――。トランプ米大統領が支持者に向けて、連日狼煙（のろし）でメッセージを送り続けている。６日に起きた連邦議会議事堂襲撃事件を受けて、ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳのアカウントが相次いで停止された同氏に残された最後の発信手段は世界最古の通信技術だったようだ。 トランプ氏が狼煙を上げ始めたのは９日。投稿可能なツイッターのアカウント全てが使えなくなった直後のことだ。以降、多い日では１日２００回以上、様々な色の狼煙が昼夜を問わずホワイトハウス２階のトルーマンバルコニーから立ち上る。 ホワイトハウス周辺に集まる熱狂的なトランプ支持者からは、狼煙が上がる度に大きな歓声が沸き上がる。しかし、狼煙について事前に申し合わせがなかったためか、そのメッセージの内容について尋ねると、支持者の間でも受け取り方は様々だ。 「今すぐ立ち上がれ！」という好戦的な解釈をする

米検索大手グーグルは１０日、利用者の進学・就職先、配偶者など人生の節目について適切な提案を行う総合サービス「グーグル・ライフサジェスト」を開始した。人工知能（ＡＩ）が利用者の検索履歴やビッグデータを参照しながら行う提案は人間自身の判断より３１８％功利的になるという。 １０日時点でライフ・サジェストが提供するのは、命名、進学、就職（転職）、配偶者など計１７項目。「命名」では「近隣地域に同姓同名がいないか」「姓名の組み合わせがいじめにつながるような言葉にならないか」などの留意点をＡＩが洗い出し、より子どもの幸福につながる名前候補を提案する。 また「進学」「就職」では知能指数（ＩＱ）や学歴、偏差値といった指標だけでなく、利用者の検索履歴やアンドロイドアプリの利用履歴から潜在意識にある興味関心を総合的に割り出すことで適切な学部、業種を勧める。「配偶者」の場合はアイドル画像、成人向け動画の閲覧履歴か

事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの

政府は１１日、日本のリーダーを支える人材育成を目的とした大学・大学院「京都御陵（みささぎ）大学（仮称）」を京都市に新設すると発表した。授業料を全額国費でまかなうほか、修了後は官公庁または研究職としてのキャリアを保証するなど、就職についても手厚くサポートする。 京都市山科区に建設を予定している京都御陵大学は、日本の大学として初めて内閣直轄の大学組織となる。 同大では平成２９年度に法学部、経済学部、理学部の３学部と大学院を新設。初年度は各学部とも定員１２０人程度で、その後医学部の設置についても検討する。「社会に無益な学問に税金は投入しない」との考えから文学部、社会学部など人文系の学部は置かない方針だ。 文部科学省は平成１６年度の独立行政法人化後も国立大学の運営について意見交換を行っているが、同大は「リーダーを支える人材育成」を目的にしていることから、これら国立大学とは異なり、内閣官房や復興庁と

２月１４日はバレンタインデー。近頃では女性同士でチョコレートを送り合う「友チョコ」の習慣が定着してきたが、さらにここ数年、男性同士がチョコレートを送り合う「強敵（とも）チョコ」が男子中高生を中心にブームになりつつある。 長らく女性がチョコレートと共に男性に気持ちを伝える日とされてきたバレンタインデー。それが次第に「本命チョコ」「義理チョコ」と広がり、今では女性同士で交換する「友チョコ」も定番になってきた。 だが最近、この時期のチョコレート売り場の風景に異変が見られるようになっているという。 ある百貨店の売り場担当者は「１、２年前から若い女性に混じって男子中高生が列に並ぶ光景が見られるようになった」と話す。一昔前なら「チョコがもらえないかわいそうな男性が見栄を張るために自分用に買った」と思われていたが、彼らはちゃんとプレゼント用として買っているそうだ。 このような男性同士で送り合うチョコは「

野田佳彦首相は９日、鉢呂経済産業大臣が福島第１原発の視察後、報道陣の１人に防災服をこすりつけ「放射能をつけた」という趣旨の発言をしたことについて、「放射能がつく前にバリアーを張るか、他の人にうつしてしまえばいいのではないか」との見解を明らかにした。鉢呂大臣に対する自らの任命責任には当たらないとの認識を示したとみられる。 鉢呂経産大臣は９日午前の会見でも、原発周辺区域を「死の町・アッテムト」と発言。午後にはこれを撤回、陳謝したが、今回明らかになった「放射能をつけた」発言と合わせて、一部閣僚からは「不適切。辞めざるを得ないのではないか」との声も聞こえている。 これら一連の発言について、９日夕方、野田首相は記者団からの問いかけに対し、「『セシウムさん』同様、小学生がやる一種の悪ふざけだが、６２歳児の行動としては不適切だった」との認識を示した。だが一方で「こういう悪ふざけには『はい、バリアー張った

日本銀行は２８日に行われた金融政策決定会合で、大量に余った２０００円紙幣を処分するため、全国３２か所にある日銀支店を通じ、１枚１０００円で一般販売することを決定した。日銀の金庫内に死蔵されている約１００兆円分の２０００円札を広く流通させることで、デフレ脱却も期待できるとしている。 日銀の後白河方明総裁が３０日の定例会見で発表した。後白河総裁は「現在日銀の金庫内には大量に刷ってしまった約１００兆円分の２０００円札が、日の目を見ることなく死蔵されている。このまま置いておくと、他の紙幣の管理の邪魔になるので、半額の１０００円で販売したい」と話した。 半額で販売することで、日銀が保有する資産５０兆円分の目減りが起きるが、専門家の間からは、半分の５０兆円でも一度に市場に放出することで、経済的に数％程度のインフレが見込まれる、とデフレ対策の有効打として期待する声も聞かれる。また、インフレが進行すること

警視庁は９日、刑罰に触れる性犯罪や暴力行為を助長する違法同人誌を販売したとして、「青少年の健全な育成に関する条例」違反の容疑で、違法同人誌即売会（闇コミケ）を摘発。主催者の大塚斗司夫容疑者（４６）ほか、販売・購入に関わった若者ら７８人を同容疑の現行犯として逮捕した。同容疑での逮捕者は２０１５年度だけで８００人以上にのぼっている。 調べによると、大塚容疑者らは都内の小規模なイベントホールで闇コミケを開催。出展者を募り、ホール内で違法同人誌の売買を行わせたという。 売買された同人誌には、婚姻を禁止されている近親者や同性間でのキスなどの性的描写や、天下一を決める格闘大会を舞台にした暴力行為など、条例に違反する反社会的な行為が描かれていた。 ２０１０年末、東京都議会は「青少年健全育成条例改正案」を可決。「石原都政の最後っ屁」として話題になった。翌１１年８月に行われた同人誌即売会「コミックマーケット

尖閣諸島沖で起きた中国漁船衝突事件に関するビデオが流出した問題で、映像を流出させたと名乗り出た神戸海上保安部所属の男性（４３）が聴取を受けている第５管区海上保安本部（神戸市中央区）には、今朝から見物人が集まっている。現地では大判焼に「ｓｅｎｇｏｋｕ３８」と焼印を当てた「３８焼」を売る屋台などもさっそく出ており、一部祭りの様相を帯びはじめた。 ビデオを流出させたとされる海上保安官の男性は、現在警視庁が身柄を引き取り、任意での調査を続けている。１０日の「告白」以降、「中国人船長が釈放されて、男性が逮捕されるのはおかしい」「公務員の守秘義務違反ではなく、内部告発だ」など、男性を擁護する意見が多く聞かれ、海上保安庁にも「男性を逮捕しないで」などの電話や投書が相次いでいるという。 男性が聴取を受けている神戸市の第５管区海上保安本部周辺には、今朝から一般の見物人や、市民団体、日の丸を掲げた右派団体など

三単現の“s”２０年めどに廃止　米・教育局 これは嘘ニュースです 米・連邦教育局は２５日、ｐｌａｙなど動詞の語尾に“ｓ”をつける三人称単数現在（三単現）の語尾変化を、２０２０年をめどに段階的に廃止すると発表した。一部保守系議員から反対意見が出ているが、廃止法案は今年度中にも上院・下院で可決される見通し。さらに教育局では今後、過去形の不規則変化についても廃止を目指す。 積極的な移民政策をとってきたアメリカでは、アフリカ系やイスラム系の「英語の話せないアメリカ人」が増加。これらの移民をどのように受け入れていくかが長らく大きな課題となってきた。政府は問題解消のため、９０年代以降移民向け英語教育の無料化などの施策を行ってきたが、あくまで移民の自主的な参加にとどまるなど、大きな成果を挙げるには至らなかった。 そこで政府は英文法の持つ複雑さに注目。中でも初学者にとって三単現の変化が大きな壁になっている