Journal of the Association for Information Science and Technology誌のオンライン版で、オープンアクセス(OA)雑誌と非OA雑誌について、2011年~2015年の被引用数に基づくインパクトの変化を論じた論文”Which domains do open-access journals do best in? A 5-year longitudinal study”が公開されています。著者は米ドレクセル大学のErjia Yan氏とKai Li氏です。 この論文はElsevier社のScopusの被引用データに基づく指標、CiteScoreについて、OA雑誌と非OA雑誌の5年間の変化を見ています。分析の結果、CiteScore上位の雑誌の間では非OA雑誌の方がより高いインパクトを獲得してきている一方で、下位の雑誌ではOA雑誌の方がイン
オープンアクセス(OA)雑誌PeerJに2018年2月13日付けで、世界の論文のOA化の状況について、大規模調査に基づき検討した論文”The state of OA: a large-scale analysis of the prevalence and impact of Open Access articles”が掲載されています。著者はaltmetricsサービス“Impactstory”のHeather Piwowar氏、Jason Priem氏らをはじめ、米国・カナダの企業や研究機関、大学に属する9人です。 この論文では1. CrossRefのDOIを持つすべての論文、2. 2009~2015に出版されたWeb of Sicence(WOS)収録論文でDOIを持つもの、3. Unpaywall(無料公開の研究論文に誘導するChrome拡張機能)を使って2017年のある1週間の間
2018年2月13日、Taylor & Francis社が、 研究データポリシーを公開しました。 同社の全タイトルに適用され、2018年中に多くのジャーナルが同ポリシーに移行することを目指すとしています。 Opening up the research lifecycle: Taylor & Francis introduces new data sharing policies(Taylor & Francis,2018/2/13) http://newsroom.taylorandfrancisgroup.com/news/press-release/opening-up-the-research-lifecycle-taylor-francis-introduces-new-data-sharin Understanding our data sharing policies(Tay
米国マサチューセッツ州アマーストのリベラル・アーツ・カレッジ、ハンプシャー大学(Hampshire College)において、学習・研究支援サービスを大学図書館内に集約したところ、学生の利用が倍増したと報じられています。 同大学では2017年9月に図書館内のリノベーションを行い、新たに設置したスペースに、ライティングセンターのほか、Transformative Speakingプログラム(学生向けのコミュニケーションスキル向上支援プログラム)など、それまで学内に分散していた8つの学習・研究支援サービスを集約しました。その結果、特にTransformative Speakingプログラム等で学生の利用が大きく増加したとされています。 Hampshire College doubles student use of academic services by centralizing them
ワイリー社、オーストリア学術図書館コンソーシアム(KEMÖ)、およびオーストリア科学財団(Austrian Science fund、FWF)は2月12日、オープンアクセス(OA)出版と購読権とを組み合わせた3年間の契約を締結した。 本契約は、KEMÖ に加盟する22機関の研究者と学生に対し、ワイリー社が出版する全購読誌へのアクセスを提供する。また著者に対しては、ワイリー社のハイブリット誌で論文を出版する場合、制限のないOA論文として無料で出版することができる。 [ニュースソース] Wiley, the Austrian Academic Library Consortium (KEMÖ) and the Austrian Science Fund (FWF) Announce Combined Open Access and Subscription Agreement - ワイリー 2
CHORUSは2月12日、2017年の主な成果を取りまとめた記事を公開した。 ・CHORUSダッシュボード収集論文数が40万件に到達 ・新たに4機関が参加し、会員総数は50組織 ・国家情報長官室(Office of the Director of National Intelligence, ODNI) インテリジェンス高等研究計画活動(Intelligence Advanced Research Projects Activity, IARPA)がCHORUSサービス利用契約を締結 ・科学技術振興機構(JST)が国際機関として初めてCHORUSとの契約を締結 ・機関向けダッシュボードをチャールストン会合で発表 ・全ダッシュボードから、米国エネルギー省(DOE)、米国立科学財団(NSF)、米国地質調査所(USGS)、米国立医学図書館(National Library of Medici
欧州の資金提供組織(RFO)と研究実施組織(RPO)より構成されるScience Europe研究データ作業部会はこのたび、"Guidance Document Presenting a Framework for Discipline-specific Research Data Management"(試訳:分野固有の研究データ管理の枠組みを提示する指針書)(PDF:48ページ)を公開した。 助成機関や研究組織が研究提案に対して要求するデータ管理計画は、各分野に共通の基準となるフォーマットがないことから、比較や評価が困難である。同作業部会は分野固有のデータ管理プロトコル作成の枠組みを開発した。 同作業部会のワークショップにおける発表資料では、永久識別子、メタデータ、データアクセスと利用、機械可読性、長期保存に重点を置いた要求による最初の成果の概要が示された。次の段階では方法と要件に関す
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