文献レビューに基づいた「ハゲタカジャーナル」に対する認識の調査：Jeffrey Beall氏の影響力と弊害の指摘（文献紹介）
インド、博士課程の学生に研究・出版倫理に関するトレーニングコースの受講を義務化。ハゲタカジャーナルの見分け方講習も（記事紹介） | 科学技術情報プラットフォーム
THEは、1月21日、"India to train researchers in how to spot predatory journals"と題する記事を公開した。 本記事は、インドのUGC（University Grants Commission、大学助成委員会）が公表した新たなガイドラインにおいて、博士課程の学生に研究と出版倫理に関する30時間のトレーニングコースの受講が義務化されたことを紹介。 そのトレーニングには、研究不正、研究公正、研究指標などのテーマに加え、ハゲタカジャーナルを判別するための講習も含まれていることなどを示している。その他に、同トレーニングの効果や同様のトレーニングを教職員や研究者にも導入すべきとする意見なども紹介している。 ［ニュースソース］ India to train researchers in how to spot predatory journ
ハゲタカ出版社に5,010万ドルの支払い命令 米ネバダ州連邦地裁が判決
2019年3月29日、米国ネバダ州連邦地方裁判所は、いわゆるハゲタカオープンアクセス雑誌の出版等を手掛けるOMICS Group社等と、その所有者であるSrinubabu Gedela氏に対し、5,010万ドルの支払いを命じる略式判決を下しました。訴訟の提起者である連邦取引委員会（FTC）等がプレスリリースを出しています。 FTCによる告訴は2016年に行われたもので、OMICS Group社、iMedPub社、Conference Series社およびそれらの所有者であるGedela氏を対象とするものです。Gedela氏の所有企業では多数の学術雑誌を刊行し、国際会議を開催していましたが、実際には査読が行われていない雑誌にもかかわらず査読が存在すると虚偽の記載をしたり、承諾を得られていない研究者の名前を編集委員や国際会議の発表者として掲載するなどしていました。また、投稿後に著者に対し高額の
日本医学会、「悪徳雑誌への注意喚起について」を公表 | 科学技術情報プラットフォーム
日本国内の医療系学会（全129）が加盟する日本医学会は、3月8日、「悪徳雑誌への注意喚起について」を公表した。これは、研究者や医師らにハゲタカジャーナルへの投稿を控えるよう注意をうながすもの。 ハゲタカジャーナルの増加は、「医学雑誌の質の向上の寄与」という日本医学会の活動目標に反するものだとし、悪徳雑誌の特徴と悪影響、投稿誌選定の際のチェック項目などをまとめ、悪徳雑誌への投稿を回避すべきとしている。 ［ニュースソース］ 悪徳雑誌への注意喚起について ― 日本医学会 2019/03/08 (accessed 2019-03-14) ［小欄関連記事］ 2018年09月10日 学術出版の専門家が語る、ハゲタカ出版問題と大学図書館の取り組み（記事紹介）
日本医学会、「悪徳雑誌への注意喚起について」を発表
2019年3月8日、日本医学会は、会長と日本医学雑誌編集者組織委員会委員長の連名で、同学会分科会理事長・会長あてに「悪徳雑誌への注意喚起について」を発表しました。 同学会ではいわゆるハゲタカ出版（predatory journal）を「悪徳雑誌」と呼称しています。発表された文書では悪徳雑誌の特徴・悪影響について説明した後、投稿誌選定のチェック項目等をまとめています。 悪徳雑誌への注意喚起について（日本医学会、2019/3/8付け） http://jams.med.or.jp/jamje/attention_vicejournal.pdf 参考： 京都大学図書館機構、ハゲタカ出版に注意を促すリーフレットを日英2バージョンで公開 Posted 2019年2月4日 http://current.ndl.go.jp/node/37519
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