翁長雄志・前沖縄県知事の急逝を受けて行われた沖縄県知事選は、翁長氏の後継・玉城デニー氏の圧勝で幕を閉じた。この勝利に翁長氏の死が大きく影響していたことは間違いない。 しかしそれは、単純な「弔い選挙」で片付けられる話ではない。翁長氏の死によって、これまで眠っていた沖縄県民の怒り――「沖縄をなめてはいけない」――が呼び覚まされ、今回の大勝に結びついたと考えられるからだ。翁長氏の死は、一つのきっかけだった。 一方で、さっそく玉城陣営＝「オール沖縄」の課題も見え始めている。翁長氏の遺志のもとに集った人々は、本当に結束を続けられるか――玉城陣営で尽力した沖縄財界のキーマン、呉屋守将・金秀グループ会長の言葉からはそんな心配が透けて見えた。 ノンフィクションライター・石戸諭氏による、本土と沖縄の「これから」を考えるための選挙ルポルタージュ。 第一回　「翁長君は誤解されている」元知事が明かす沖縄、不条理の

プレートの沈降により、海水は地球の奥へと吸い込まれていく。この事実はよく知られていたが、そのペースが予想以上に速いことが最新研究によって判明した──。 地球は「海の惑星」ではなかった？ 地球には海がある。 46億年前に地球が誕生してから10億年後までには海ができ、そこで生まれた生物が、やがて陸に上がってきた。海はそんな大昔から、つねに地球とともにあった。 だが、地球には海があるものだという「常識」は、たんなる思い込みなのかもしれない。 広島大学博士課程の畠山航平（こうへい）さん、片山郁夫（いくお）教授らがこのほど発表した論文によると、海の水は、予想より速いペースで地球内部に取り込まれているという。単純に計算すると、6億年後にはなくなってしまうペースなのだ（プレスリリースはこちら）。 地球上の水は、姿を変えながら地球全体をめぐっている。海の水が蒸発し、それが雨となって降ってくる。陸に降った雨

「“弱者の大義”に対する憤り」とも言うべき現象が世界中に広がっている。巷ではポピュリズムが広がっているとも言われるが、その多くがこの憤りを養分にしている。 つまり、この憤りへの向き合い方を考えなければ、ポピュリズムにしろ社会的な分断にしろ正しく対処することができないのではないか。対処の方法を誤れば、対立の火に油を注ぐことにもなってしまうかもしれない。 アメリカ、ヨーロッパ、日本。世界のいたるところで、人々はこんな風に憤る。 なぜ自分たちの生活を犠牲にしてまで難民や外国人、あるいは貧乏人や様々なマイノリティを保護しなければいけないのか。 世の中は「弱者」や「少数派」に対して過剰に配慮しすぎており、それによって自分たちが本来受けるべき正当な配慮や承認が妨げられているのではないか。 「公正」や「正義」を語る少数派や人権派、あるいは外国人たちによってこそ、我々が正しく享受すべき「公正」が歪められて

「当事者マウンティング」という現象 「子どものあなたにはわからない」 物心がついたころ、大人にそう言われてもやもやしたことはないだろうか。言い返したいのにうまく言葉にできず言葉を飲んだ経験はないだろうか。 自分が持っていないものを理由に「わかっていない」と言われると黙るしかない。相手がわかって、自分がわからないことの根拠は、自分には持ちえないものの中にあるのだ。返す言葉は無くなってしまう。 当事者の言葉は重要である。経験していなければ、その場にいなければ知りえないことはたくさんある。世界は当事者の言葉が聞かれなかったゆえに起こった悲しい出来事であふれている。 しかし当事者が当事者であることを根拠に「わかる」を主張し、当事者でないことを理由に「わからない」を突き付けるとき、それはマウンティングになる。 ここではそれを「当事者マウンティング」と呼ぼう。 子どものいないあなたに子どものことはわか

「生産性」という言葉が頭をよぎった瞬間 ごきげんよう、青木美沙子です。 日本発祥のカルチャー、ロリータ。世界中のあちらこちらでカワイイ！と受け入れられて、モデルのわたしも週1ペースで海外に遠征します。海外にいないときは実家のある船橋にいて、ナースとして働いています。ナースでロリータの美沙子です。 先日、夏休みで帰省している中学の同級生とランチすることになりました。同級生には赤ちゃんがいるので、和室のあるお店を予約しました。ひさしぶりの再会で、ワクワクです。 ランチのあとは夜の便で中国へ出発だったので、スーツケースをごろごろさせて向かいました。お店について予約名を伝えると、店員さんが、「スーツケースはこちらで預かります」と仰ってくださりました。お願いしますと、店員さんにお渡しして、スーツケースは、そのままレジの後ろに置かれました。スーツケースの隣には、ベビーカーが置かれていました。それは、先

『カメラを止めるな！』が大ヒット中 映画『カメラを止めるな！』が異例のヒットを記録している。 ミニシアター2館で公開がスタートした同作は、連日満員、鑑賞中には笑い声が響き、上映後には拍手喝采が起こるほどの大評判となった。 その話題が口コミで広がり、テレビの情報番組やメディアもそれを後追いで伝え、累計公開館数は全国47都道府県、180館以上（8月14日現在）に拡大。8月11日～12日の興行収入ランキングでは、数々の夏の超大作に並んで第9位にランクインした。 製作費300万円、出演するのは全て無名の俳優というインディーズ映画が巻き起こした日本映画史上に残る快挙の原動力には何があったのか。 SNSでの話題性がヒットの原動力となること自体は珍しくないが、『カメラを止めるな！』が巻き起こしたムーブメントが印象的なのは、“ネタバレ厳禁”な構造を持つこの映画の魅力を、観客が物語の種明かしをせず「とにかく

東京・長野・福井と多拠点生活を送っているジャーナリストの佐々木俊尚氏。地方の生活を楽しみながらも、「住んでいる地域でゴミが捨てられない」という問題にも直面した。この問題は些細なことかもしれないが、人口減少が避けられない日本の地方創生を考える上で、大きな問題がはらんでいるという——。 20代の25％近くが「地方移住に興味アリ」 地方移住が盛り上がっている。政府の国土交通白書（2017年度）では、三大都市圏に住む20代の若者の24.8％が、地方移住に関心があるという調査結果も明らかにされた。都市部は住民同士のつながりが薄く、頼れる人がいないからではと分析されて、「冷たい都市から温もりのある地方へ」という願望があるようだ。 この流れはとても良いことで、今後も加速してくだろうと思う。ただ一点だけ、気になることがある。それは「地方に住む」ということがどういうことなのかを、事前に認識していない人がけっ

過激化し、犯罪に走る非モテ「インセル」がアメリカで問題になっているが、かの国には、よりダークな非モテ「ミグタウ」と呼ばれる人々もいる。女性への怨念をじくじくと培養し、社会とも関わらず、まるで既存の社会構造に対して静かにテロを仕掛けているようだ。「セラピーで顔は治らない」と絶望的な台詞を漏らす彼らの精神構造に迫った。「草食系男子」など日本文化からの影響も興味深い。 反フェミニズムの王国「マノスフィア」へようこそ 近年のアメリカでは、#MeToo運動が代表するようなフェミニズムの勃興がまずあり、それへのカウンターとして反フェミニズムの動きも活発化している。 フェミニズムの反対なので、メニズム（menism）という言い方もあるのだが、筆者の観測範囲では、メンズ・ライツ（男性の権利）運動、あるいはメンズ・ライツ・アクティヴィズムの略でMRAと呼ばれることが多いようだ。 議論は主にインターネット上の

7月5日から8日にかけて西日本各地が豪雨に襲われた。被害は甚大であり、避難指示と避難勧告は全国で約360万世帯・863万人に発令され、3,779ヵ所の避難所に約28,000人が避難をした（最大時の7月7日時点）。 救助や避難対応にあたった方々の懸命の努力には頭が下がる。その一方で、体育館などへの避難を余儀なくされた人々の生活環境は劣悪であり、個人の努力では解決が困難である。 そこには、海外の避難所の実態とは大きなギャップがあることをご存知だろうか。 災害多発列島・日本において、何が求められているのか再考が必要である。 エアコン付き6人部屋、個別ベッドの避難所 自然災害時の避難生活の場所としては、床に毛布を敷いて大勢がひしめきあう体育館が思い浮かぶ。エアコンや間仕切りはないことが多い。 大規模災害のたびに報道される光景であるが、これを当然視してはいけない。海外の災害避難所と比べれば、日本の避

7月10日、甲南大学文学部より、本記事に関し、「掲載画像の一部が恣意的に切り取られ、悪意を持って解釈される可能性がある。甲南大学のキャンパスであることが特定できる写真、学生の顔が写っている写真を削除してほしい」との要請がありました。 なお、著者の田野大輔氏は、事前に授業を受講している学生には写真撮影の了承を得ていました。 上記の要請を受け、7月12日より、本記事のトップ画像、1〜2ページの画像を、削除するか、公開当初とは別の写真に差し替えています。 「受講生に制服を着させてグラウンドで行進や糾弾を行わせる『ファシズムの体験学習』という授業をやっています」 筆者がこう話をすると、たいていの相手は怪訝な顔をする。 「そんなことをして大丈夫なんですか？」 こうした懸念を抱くのも無理はない。何しろあの「悪の代名詞」たるファシズムである。ナチスを模倣したパフォーマンスを行うなど、いかにも問題がありそ

アメリカで、「インセル」と呼ばれる一部の「非モテ」が過激化し、テロ事件を起こして社会問題となっている。興味深いのは、そんな彼らのなかにはトランプ支持者が多いということ。彼らのコンプレックスに満ちたメンタルや、「インセル 」という集団の由来を注意深く探っていくと、トランプを生んだアメリカという国の一側面が浮かび上がってくる。 続発する非モテたちの犯罪 今年の4月、カナダ・トロントの路上で、レンタカーが通行人に突っ込み、10名を殺害して多くに重軽傷を負わせるという事件が起こった。死者の多くは女性だった。 この種の攻撃からは、どうしてもイスラム過激派によるテロを想起してしまうわけだが、犯人は25歳のアレック・ミナッシアンという白人男性で、イスラム教との接点はおろか前科すらない人間だった。 しかし驚くべきことに、彼はある種の過激思想によって突き動かされた、まごうことなきテロリストだったのである。問

「日本の学校から『いじめ自殺』がなくならない根本理由」で福井県の中学校で起きてしまったいじめ自殺事件を分析した、いじめ研究の第一人者・内藤朝雄氏。 このケースでは調査報告書のなかに「発達障害」という語が19ヵ所みられ、大きなポイントとなっている。診断数が急増し発達障害ブームとも言える中、この概念をどう捉えればよいのか。 発達障害という枠組みには、どんなポジティブな側面があり、また問題点があるのか。批判的に考察しながら、新たな枠組みを提案したい。 前回の記事はこちら：いじめ研究の第一人者が問う、日本の学校が染まる「全体主義」の核心 「発達障害」のストーリーとは？ 現在の「発達障害」の第一人者たち、つまり「発達障害」に関して医学生や医師を指導し、著作や学会などで方針を導き啓蒙する精力的な指導者たちの、最大公約数的な基本方針は次のようなものになっている。 （遺伝子の関与が大きく、神経生物学的な基

シリコンバレーと深センを回って判明「PDCAが日本の病の原因だ」 君たちは「決められない病」の患者か？ 「決められない人は帰ってください」 いま筆者は、シリコンバレーでこの原稿を書いている。今年2月の訪問に続いて、またやって来た。今年3月末から4月初旬にかけては、有望なスタートアップ企業が集まる「紅いシリコンバレー」と言われる中国・深圳にも出向いた。 本稿では、米国・中国の取材を通じて感じたことをお伝えしよう。 米中の最先端都市で立て続けに取材し、筆者が感じた共通項が2つある。それは「スピード」と「若さ」だ。とにかく経営の意思決定や現場での判断が素早い。それと、若い経営者と幹部社員が多い。 シリコンバレーのあるインキュベーションオフィスでは、「ゴキブリたれ！」と書かれた絵が張られていた。ゴキブリのように素早く動いて、しぶとく生きろというメッセージだ。中国の工作機械・ロボット関連の新興企業で

『一発屋芸人列伝』。「雑誌ジャーナリズム賞」の受賞作であり、一発屋芸人にインタビューを重ねたこの本を貫くのは著者の強烈な「義侠心」である。辞書的に言えば「正義のために弱い者を助けようとする心」（日本国語大辞典）にあふれている。 著者、「髭男爵」山田ルイ53世は「ルネッサーンス！」で一世を風靡した一発屋芸人である。彼の義侠心はどこに向かうのか。 それは一瞬で消費され、世間を笑わせるのではなく、世間から笑われる対象になってしまった同じ「一発屋芸人」だ。より正確には、一発屋の生き方であり、芸の技術を世間の嘲笑や蔑みから助けだそうと試みている。 一発屋についてまわるのは「どうせ……」という言葉だ。「どうせ、芸も考えも浅はか」「どうせ今も大したことをしていないんでしょ」に抗いながら、山田ルイ53世は読者に問う。 一発屋を弱い者と扱い、「どうせ……」で切り捨てていいのか？と……。 （取材・文：石戸諭／

これがリアルな数字だ 日本人が絶滅する。SF映画に出てきそうなアオリが、現実になりうる日が来てしまった。アンケート調査で「20代男性のうち4割が童貞」だと発表したのだ。 日本人が人口を維持するためには、夫婦が2～3人以上の子どもを産まねばならない。生殖活動の主な担い手となる若い男性の4割が童貞という事実は、ゴシップ誌の笑いにとどまらない人口問題である。 しかし筆者がこの統計を40代以上の男性へ見せても、信じてもらえないことの方が多い。「どうせ適当な街頭調査でしょ？」「そんなバカな、若い男なんていくらでもがっくもんだよ」と。 しかしこの調査はコンドームを製造販売する相模ゴム工業が男女1万4千人と、この手の調査サンプル数としては異例の数を対象にしたものだ。コンドーム会社にとって男性の童貞率増加は売上低下へ直撃するからこそ、れっきとした重要かつ真面目なデータなのである。 そして事実、日本のコンド

労働組合が嫌う「高プロ」 安倍晋三内閣が今国会の最重要法案と位置付けてきた「働き方改革関連法案」が成立する見通しとなった。自民・公明両党と日本維新の会など一部野党が協議の結果、法案の修正で合意。5月24日にも衆議院を通過する見通しとなった。 立憲民主党や国民民主党、共産党などは裁決に反対しているが、6月20日の会期末までには参議院でも可決され、成立することになりそうだ。 法案の柱は大きく分けて2つ。 残業時間の上限を原則「月45時間」、繁忙期の例外でも「月100時間未満」とし、それを超えた場合、罰則を科す。長時間労働の是正に向けた規制強化がひとつ。 もうひとつは年収1075万円以上の専門職社員に限って労働時間規制から外せるようにする「高度プロフェッショナル（高プロ）」制度の新設である。 連合など労働組合は前者の規制強化については賛成しているが、高プロの導入には強く抵抗している。これを受けて

人はなぜ、「科学らしいもの」に心ひかれてしまうのか……？　東京大学大学院で地球惑星科学を専攻、大学勤務を経て小説デビューし、「ニセ科学」の持つあやしい魅力と向き合うサスペンス『コンタミ 科学汚染』を上梓した作家・伊与原新氏。同氏が生み出した、ニセ科学に魅せられた科学者・Dr.ピガサスが語る、代替医療ホメオパシーの深層からは、科学とフェイクのゆらぎが見えてくる――。 序章：ようこそ「ラボ・フェイク」へ 私のことをよく知らずにここを訪ねてきた方は、ぎょっとするかもしれない。四方の壁につくり付けられた書棚に、怪しげな書物が何百冊と並んでいるからだ。 目に入った背表紙のタイトルを読み上げてみよう。『未確認飛行物体の科学的研究 コンドン報告 第1巻』『高等魔術の教理と祭儀』『信仰治療の秘密』。その下の段に詰め込んであるのは、デューク大学超心理学研究所による論文や報告書だ。 蔵書の中でとくに多いのは、

地方と都市における「文化と教育の格差」について論じた阿部幸大氏の論考は大きな反響を呼んだようである。阿部幸大氏の主張を要約すると、地方（「田舎」）と都市（「東京」）の間には、所得の格差や社会的インフラなどの充実度の差などとは異なる、目に見えない「文化と教育の格差」が厳然として存在する、というものだった。 問題なのは、それが「目に見えない」ものであるがゆえに、地方に住む人々は「田舎」と「東京」の間に大きな「文化と教育の格差」が存在することに気づいていない。 そして、その格差が原因で、地方に住む前途ある若者たちが、自分の可能性に気付かぬまま「田舎」に埋没してしまうことこそ危惧されるべきだ、という結論が導き出されている。 北海道東部の釧路市出身の阿部幸大氏は、釧路がことさら「田舎」であることを強調しているため、釧路をはじめとする地方在住の読者から反発もあったようである。 地元出身者は「おおむね共

4月3日、世界最大の音楽ストリーミング配信サービス「Spotify（スポティファイ）」がニューヨーク証券取引所に上場した。ストリーミングによって、世界の音楽市場はどれだけ回復したのか？ アーティストはビッグデータをどう活用しているのか？ 『ヒットの崩壊』著者で音楽ジャーナリストの柴那典さんが考察する。 急成長を遂げる世界の音楽市場 今、世界全体の音楽市場が大きな成長を見せている。そして、日本だけがそこから取り残されている。 国際レコード産業連盟（IFPI）の発表によると、2017年のグローバルな音楽市場は前年に比べて8.1％増加し、約173億ドルとなった1。 2015年の3.2%増2、2016年の5.9%増3に続き、3年連続で市場が拡大。さらなる大幅増となり、過去10年で最高額を記録した。 この数字は、1999年以降落ち込みを続けてきた音楽市場が2014年を底に明らかな回復期に入ったことを

名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま