西暦1年は閏年か？ - プログラマーの脳みそ
閏年（うるうどし）の話題。 Twitterで見かけた話題で「西暦1年は閏年かどうかぱっとわからん人おる？」という些か煽り気味のツイートを見かけたのだけども、反射的に「閏年じゃないに決まってるじゃん」とぱっと答えてしまわないだろうか。本当にそうだろうか？ そう単純な話なのだろうか？ プログラミングを学んでカレンダーを扱うことを学ぶ際に置閏法についても簡単に触れられることがある。置閏法というのは閏年や閏月（太陰暦では1年が13ヵ月になるケースがあり追加の月を閏月と呼ぶ）をどのようなルールで挿入するかという話で、まさにアルゴリズムであるからプログラミングの話題と相性がいい。 置閏法 現代の西暦の置閏法（ちじゅんほう）は 西暦を 400 で割り切れる年は閏年 上記以外で西暦を 100 で割り切れる年は平年 上記以外で西暦を 4 で割り切れる年は閏年 上記以外は平年 といった手続きで閏年（つまり2月
ケツメド
高校の帰り路、たまたま一緒になったフカザキさんが突然「ケツメドっていい響きじゃない？」と言ってきて反応に困った記憶がある。 ケツのメドでケツメド、メドが穴っていうのが良いよね、と言われて曖昧に笑っていると、突然道端にしゃがみ込んだ彼女に手招きをされて、なにやら足元を指差すので見たらアリの巣があって、「アリメド」と満面の笑みで言われた。 モハメド・アリ的な……と適当に言ったらなぜかすごくウケて、肩を叩かれたりしてガチで惚れるかと思った(耐えた)。耐えてないのかな。今も思い出すってことは耐えてないのかもしれないな。
［改訂第8版］LaTeX2ε美文書作成入門
2020年11月14日紙版発売 2020年11月14日電子版発売 奥村晴彦，黒木裕介 著 B5変形判／448ページ／DVD1枚 定価3,608円（本体3,280円＋税10%） ISBN 978-4-297-11712-2 ただいま弊社在庫はございません。 →本書の新版が発行されています。 本書のサポートページサンプルファイルのダウンロードや正誤表など この本の概要 本書は，本や論文などを組版し，印刷・電子化するためのフリーソフト「LaTeX」および関連ソフトについて，やさしく解説したものです。LaTeXの基礎はもちろん，「自分で体裁を変更したい」といったある程度高度な知識が必要なところまで幅広く網羅。LaTeXを使うすべての人にオススメの一冊です。 第8版では，旧来のpLaTeXだけでなく，（モダンな）LuaLaTeX等にも配慮して大幅に内容を見直しました。どちらの環境をメインにされている
国産初のジェット旅客機 開発費10分の1に縮小へ 三菱重工業 | 新型コロナ 経済影響 | NHKニュース
国産初のジェット旅客機「三菱スペースジェット」について、三菱重工業は新型コロナウイルスの影響で需要の回復が見通せなくなっていることなどから、「いったん立ち止まる」として開発費を年間100億円程度と従来のおよそ10分の1に縮小する方針を固めました。 昨年度の開発費は1000億円規模でしたが、およそ10分の1の水準にまで縮小することになります。 スペースジェットはこれまで納入の時期が6回、延期されてきましたが、新型コロナウイルスの影響で航空機の需要回復が見通せなくなり、アメリカでの飛行試験も中断を余儀なくされています。 さらに三菱重工もみずからの業績が低迷していることから、スペースジェットの事業は「いったん立ち止まる」として、開発費の大幅な縮小に踏み切ることになりました。 ただし、機体の安全性を証明する「型式証明」の取得に向けた作業は続けるということです。 三菱重工はこうした方針を30日発表す
菅首相の“ケータイ値下げ”は、格安SIM市場の崩壊を招く ドコモにも副作用
景気の悪化が目立つ中で、負担が重くなってきている携帯電話料金の引き下げに焦点が当たるのも無理はない。「携帯は4割安くなる」と発言した菅義偉氏が首相になったのだから、そうした期待が出てくるのも当然だ。 昨年、菅氏の官房長官時代の「4割値下げ」発言から、各社が料金プランを改定したことは記憶に新しい。「大して安くない」との声も上がったが、携帯電話事業者の決算を見る限り、消費者の実感以上に支払額は減っていたようだ。 もっとも収益が減ったといっても、携帯電話事業専業のNTTドコモの営業利益率はおよそ20％もある。決して低収益の事業ではない。 その後、菅氏が首相となり、官邸主導による値下げの圧力が増す中、KDDIとソフトバンクが10月28日、低価格の大容量通信プランを発表した。それぞれサブブランドのUQモバイル、Y!mobile（ワイモバイル）の商品ではあるが、20GBの通信プラン、定額の通話プランを
勤務先が清算となり、無職として放り出されてしまった
勤務先の社長と取引銀行が協議した結果、会社が倒産して従業員全員が路頭に迷うのはまずいだろうということになり、大幅に事業規模を縮小することになった まず新会社を設立し、そこへ土地や建物などの資産と黒字が見込める一部の事業、一部の従業員だけを移管 そして新会社には今後10年間で返済出来るであろうと思われるだけの銀行借入を背負ってもらう 旧会社は残った借金だけを抱えたからっぽの箱になるので銀行が債権放棄したうえで清算というスキームである 新会社の事業は今の事業規模と比較すると10分の1程度であり、余剰不動産の賃貸収入等が新たな柱となるので、あまり人員は必要ない というわけで下請会社などは全て契約を切られ、私たち正社員も新会社へ移ることが出来るのは1割にも満たなかった そうなると再就職が困難な高齢者や住宅ローンと家族を抱えた人たちがどうしても優先となってしまう この新型コロナ下では再就職先の斡旋も
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