「マツダも日産もホンダもあったがトヨタが見つからない?」 「北京編でトップ100に入っている日系企業はたったの4社?」 「日本ペイントがこんなにスコアが高いのはなぜ?」 「ブランド・チャイナ2011」企画委員会の速報会議で、集計結果を見た専門家たちからこんな質問が連発された。 「ブランド・チャイナ」とは、日経BPコンサルティングが北京および上海在住のビジネスパーソン約2万人を対象に実施した、中国市場における初のブランド力評価調査のことである。ちょうど尖閣諸島問題で日中関係がぎくしゃくしており、期待は低かったとはいえ、欧米企業に比べて日系企業の順位があまりに伸び悩んでいる結果に、早稲田大学文学部の豊田秀樹教授ら企画委員会のメンバーは驚きの声を漏らした。 調査は、北京と上海で別々に実施。目的は、中国マーケットでどんなブランドが使用されているか、その中での日系企業の位置付けはどうかを確認すること
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MMD研究所は10月21日、「スマートフォンの所有率、及びスマートフォンユーザーのインサイト調査」と題した調査結果を発表した。 スマートフォンユーザーの約6割が「Flash非対応に不満」 同調査は、「ピーカチSNS」や「モンキータウン」など幾つかの携帯サイトが協賛の下、10月13日から18日にかけて実施されたもので、有効回答数は2258件。このうちスマートフォンを所有しているユーザーは全体の2割に満たない385件となっている。 スマートフォンを所有しているユーザーにその機種を尋ねた設問(複数回答方式)では、iPhone3GSとiPhone4Gがともに33%となり、Xperiaが15.3%、iPhone3Gが12.5%と続く。iPhoneユーザーの割合が全体の8割近くに達しており、現時点でのスマートフォン市場はiPhoneがかなりの勢力であることが分かる。2010年度秋冬モデルの「docom
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