経済学と脳科学を融合した神経経済学という新しい分野が1990年代後半から2000年代前半にかけて誕生しています。 従来の経済学つまり古典派経済学やその流れをくむ新古典派経済学では、お金や食べ物などにかかわる人間の経済行動をそれに影響を及ぼす脳の働きはブラックボックスとして取り扱い「人間は合理的な経済行動をとる」と仮定して分析してきました。 しかし、神経経済の研究により、例えばドーパミンを作る神経細胞ドーパミンニューロンは望ましい結果(報酬)を予測すると活動は活発化し、望ましくない結果(罰則)を予測すると活動が低下する事が判明しました。 また、脳内のセロトニン濃度が低いと目先の利益を求める傾向が高く、逆に濃度が高いと長期的な利益を求める傾向が高くなる事も判明しました。 さらに、全ての経済行動の選択で思考、創造、意欲など理性にかかわる「大脳新皮質」が強く活動しますが、目先の利益が選択肢に含まれ