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新世代リーダーは、政治経済の分野だけに求められているわけではない。科学技術の分野にも、フロンティアを切り開く人材が必要とされている。当連載では、 MITで航空宇宙工学の博士号を取り、今年の5月からNASAジェット推進研究所（JPL）で勤務する筆者が、宇宙への熱い思いを語る。 MITを卒業し、6年半のアメリカ生活から帰ってきたら、日本では「パワースポット」「ゆるキャラ」などと並んで「グローバル人材」という不思議な言葉がはやっていて、僕自身も「グローバル人材」であるということにされていた。どうも僕はこの「グローバル人材」ブームに違和感を覚える。おそらく本連載の読者の中には、「グローバル」志向の方も多くおられると思う。連載最終回となる今回は、この「グローバル人材」という代物について考えてみたい。 「グローバル人材」の意味とは？ あなたは「グローバル人材」という言葉をどういう意味で使われているだろ

日本人はどうやって日本人になるのだろうか？ そんな誰もが意識したことがないことを、グローバル化という視点でとらえていくとどうなるだろうか？ 21世紀のグローバル化が私たちに突きつけている問題は、国際標準語（英語）を話す国際人になることではない。日本人という確固たるアイデンティティを持って、世界を舞台に活躍できる人材になることだ。 三船美佳さん、関根麻里さんの日本語はおかしいか？ 前回の記事、「安倍政権の英語政策にモノ申す」には大きな反響があった。やはり日本人にとって英語が頭痛の種だということがよくわかり、あらためて考えさせられることが多かった。直接、私に意見を寄せられた方、また記事をツイートしてくれた方に、本当に感謝したい。 そこで今回は、もう一歩踏み込んで、この問題を考えてみることにしたい。というのは、いまだに英語不要論者（「日本人には英語は必要ない」という主張する人々）がいるうえ、「子

転職・求人情報サイトのtype エンジニアtype スキル 英文メールやチャットでよく見る「略語」の意味は？ アメリカ・シンガポール企業のエンジニア＆編集部が解説！ 2024.01.05 スキル 作業中にすぐに連絡を取りたい時や些細なことを確認したい時に、メールやメッセンジャー、チャットなどでやり取りをするエンジニアは多いだろう。同僚として外国人が入社してきたり、海外の会社と仕事をする機会が増えたりしたことをきっかけに、こうしたコミュニケーションツールで、英文をやり取りする機会がある人もいるのでは。 しかし、外国人とやり取りを重ねる中で、「？」となるような見慣れぬ略語を目にしたことはないだろうか。知らなければただの意味不明な文字列にすぎないが、略語の意味を正しく知れば、スピーディーでスムーズなコミュニケーションにつながる。 そこで今回は「ネイティブがよく使う英語の略語」を紹介。アメリカとシ

「スーパー・グローバル・ハイスクール」なるものが、できるらしい。かなり乱暴に直訳すると、「超世界的高校」ってことになるのだろうか？ かっこわる……。いやいや、申し訳ない。だが、見た途端にそう思ってしまったのだから仕方がない。 スーパー・グローバル・ハイスクール構想を打ち出したのは、政府の「教育再生実行会議」（座長・鎌田薫早稲田大総長）。 「徹底した国際化を断行し、世界に伍（ご）して競う大学の教育環境をつくる」ことを目指し、外国語教育に熱心な高校を「スーパー・グローバル・ハイスクール」（仮称）に指定。小学校での英語の導入などを提案し、世界で活躍できる人材の輩出を目指して「今後10 年で世界大学トップ100に10校以上」との目標も定めた。 提言書によれば、「スーパー・グローバル・ハイスクール」とは、 （1）英語教育を重視したカリキュラムを実施している （2）英語を母国語とする教員を採用している

決算発表が出ないことを怪しんでストップ高まで買われたエックスネット、TOBされるどころか逆に資本提携解消で切られて過剰にお金が流出するお笑い劇場に

私立の有力進学校、武蔵中学・高校を運営する学校法人、根津育英会武蔵学園（東京）は英語圏の大学への進学を目指す中高生向けに、英語だけで科学を教える5年間の課外授業を2014年夏から始める。進学に必要な英語力と、グローバル人材にふさわしい知性や教養を磨く。他の中高一貫校に参加を呼びかけ、年間定員24人で発足させる。武蔵は開成、麻布とともに東京の「私立御三家」と呼ばれる進学校。正規カリキュラム外の補

大研究 なぜ日本の企業はこんな採用をしているのか ユニクロ・楽天・グーグルほか 急増中!「英語ができて、仕事ができない」若手社員たち（現代ビジネス） という記事がバズっているようだ。 「A君は、グローバル採用という制度を利用して、ボストンで採用されたUCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)の卒業生でした。その肩書通り、確かに英語はペラペラで、TOEICの点数も同期40名のうち、トップの940点だった」 当初A君は、同期だけでなく、上司からも「あいつのスペックはすごい」と期待されていた。しかし、入社後まもなく始まった、研修センターでの集団行動からボロが出始めた。 「まず、敬語がまったく使えない。研修担当の社員に注意されると『向こうには敬語がないから』と言い訳し、ふて腐れる。会議中にも、『頭の中では英語で考えているから、日本語がすぐに出ない』などと言っては周囲をいらつかせ、夜の宴会で社員か

あなたの息子の就職先は、日本を代表するグローバルブランドか、ブラック企業か――。朝日新聞の4月23日付の記事によると、「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、店長候補として採用した全世界で働く正社員すべてと役員の賃金体系を統一する「世界同一賃金」を導入する考えを明らかにした。同日付のインタビューで、柳井社長は以下のように答えている。 ――いまの離職率が高いのはどう考えていますか。 「それはグローバル化の問題だ。１０年前から社員にもいってきた。将来は、年収１億円か１００万円に分かれて、中間層が減っていく。仕事を通じて付加価値がつけられないと、低賃金で働く途上国の人の賃金にフラット化するので、年収１００万円のほうになっていくのは仕方がない」 ――付加価値をつけられなかった人が退職する、場合によってはうつになったりすると。 「そういうことだと思う。日本人にとっては厳しい

大研究 なぜ日本の企業はこんな採用をしているのか　ユニクロ・楽天・グーグルほか　急増中!「英語ができて、仕事ができない」若手社員たち 就活が本格化すると、こぞってTOEICの教材を買い込む学生たち。日本の歴史や文化をよく知らないまま、英語ができるだけの「グローバル人材」となった若者たちに、仕事ができるわけはない。 グローバル人材が欲しい! 楽天のある幹部が言う。 「一度、英語が堪能だという新入社員に、海外の取引先に電話をさせたことがあった。一見スムーズにやりとりしているように見えたのですが、あとで相手の担当者から私のところに電話がかかってきた。電話先の相手は中国人で、英語はできるがネイティブではなかったため、内容が全く通じていなかったんです。そういう人と話すとき、ましてや電話では、簡単な単語を使ってゆっくり話すものですが、その新人にはそうした常識がなかった。話が通じているのかわからないまま

グローバル化の波が押し寄せる中、企業で求められる人材像は大きく変化しつつあります。欧米型の「スーパードライ」な職場環境を良しとするなら、オフィスの人間関係は今後ドライになっていきそう。ですが、単なるドライな社員の集合体では、本来の日本企業の持ち味や強さを発揮できない気もします。 多くの日本企業が求める「グローバルな人材」とは何か。グローバル化の波の中で、日本企業はどんな職場を目指すべきなのか。つい最近までドライな社員だった（と、自分では思っている）ワタシが抱く素朴な疑問について、元リクナビ編集長で人材育成のプロであるアニキ（前川孝雄氏・FeelWorks代表取締役）と共に考えていきます。いわばグローバル化する日本の職場の“幸福論”です。 なお、この連載は2010年7月26日発売の日経ビジネスのグローバル人材の採用に関するリポート記事のプロローグとして、企業で働く側の視点に立った内容を掲載し

今野晴貴 @konno_haruki 日経ビジネスでのユニクロ社長の発言。「ブラック企業という言葉は、旧来型の労働環境を守りたい人が作った言葉だと思っています」。完全なブラック企業肯定論者のようですね。その上で、海外との競争が厳しいと、自己正当化。日本の労働時間規制が、世界一緩いという事実も知らない無知蒙昧な発言です 2013-04-14 13:30:43 今野晴貴 @konno_haruki ユニクロの社長は、日経の記者から「つまり今どきの若者にあわせて、接し方や教育方針を変えるつもりはない？」と質問され、（社内制度は整えているが）「僕は変えません」と回答。さらに、「ブラック企業」と言われている、との質問にも、「社会人としての基本的心構え」を教えていく、との回答。 2013-04-14 13:35:35 今野晴貴 @konno_haruki ちなみに、日経ビジネス：特集「それをやったら「

激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。初回は、ここ数年で突如として「ブラック企業」と言われ始めたファーストリテイリング