安倍晋三首相は3日、テレビ朝日の番組で、日米安全保障条約見直しを主張するトランプ米大統領に必要性を説明した際、「安倍さんの説明は天才的だ」と言われたことがあると明らかにした。 首相は「アジア太平洋地域の米国の権益を、日本の基地を使って守ることができる。米国の空母を整備する能力は日本にしかアジアにはない」と強調。「(トランプ氏に)そういう説明をすると、その段階では納得していただいて…
某マッチングアプリの不細工男からこんなメッセージが送られてきました いくら脳内ちんこに支配されてたって、私が男だったらこんなアホ丸出しな文章は送らないと思う 男性みんな「やりたい」のはわかる、女側もそれは百も承知の上でやり取りしてる、ヤリモクのためにアプリをやるのも大いに結構 ヤリモクだなって分かってても、会話が楽しいとか、顔がいいとか、高い飯おごってくれるとか、「いい」ところがあれば女はコロッとやらせてくれると思う(私見です) でも、あまりにもアホ丸出しのこう言うメッセが届くと「馬鹿じゃね?」と冷め切ってしまうのである 文字のやり取りというのはいくらでも推敲ができるからミスをしにくいはずなのに、スクショなどで後世にも残るリスクがあるのにそういう発言をしてしまうのか、こいつは世紀の大馬鹿ちんこ野郎だなと軽蔑すらしてしまう、ゴキブリ以下である 多分、こいつに普通に「ランチに行こう」と誘われて
今、海外でシティ・ポップが人気 今、70年代〜80年代の日本のポップスが海外で大きな話題を集めている。 山下達郎、竹内まりや、角松敏生、杏里など、かつて「シティ・ポップ」というジャンル名で紹介されたアーティストの楽曲が、インターネットを介して欧米やアジアの若い世代の音楽ファンの間で人気を博している。 「ヴェイパーウェイヴ」や「フューチャー・ファンク」といった新たな音楽ジャンルの勃興と共に、その元ネタとして“発見”され、評価を高めているのだ。 そして、その再評価の波はシティ・ポップにとどまらない。Winkやラ・ムー(菊池桃子)など、昭和のアイドル歌謡も再び注目を集めようとしている。 いったい、何が起こっているのか? 日本においても様々なメディアで騒がれ始めた海外でのシティ・ポップ人気。その火付け役の一人であり、フューチャー・ファンクの代表的なアーティストである韓国人のプロデューサー/DJ、N
金融審議会のレポートが公表されて以降、「老後2000万円必要」という曖昧なフレーズがマスコミで頻繁に登場するようになり、金融機関への投資の相談が増加しているそうです。 Session-22で山崎元さんが金融審議会のレポートの解説。 レポートの良いところ悪いところだけではなく、リスナーからの「いくらお金が足りなくなるのか」「年金を自分で投資したほうがいいのでは」といった質問に、正直に回答している。 この件で不安な人は是非聴いてほしい。https://t.co/s8ZqQjjRGr pic.twitter.com/EgjHM6e3vy — 斗比主閲子 (@topisyu) June 22, 2019 私は「やっぱりな」と思いつつ、一連の報道の仕方には非常に疑問を持って眺めています。というのも、薬物や虐待報道と同じで、渦中の人にどうしたらいいかを示さないで問題だとだけ報道すれば不安に駆られる人が
本当に多くのご意見ありがとうございます。文春オンラインで内容をまとめた記事を書かせてもらっております。Yahoo!にも転載されているようです。 ご参照ください。 以下、みなさまのコメントです。 id:muramurax 知人が○○ちゃんを救う会的な所の事務局を手伝った時に 絶対匿名を条件に1000万円寄付した方がいたそうです。 前澤さんもいろいろ派手な事をやっていますが 結局は宣伝なのかなと思っちゃいます。 71日前 Add Starmed2016med2016med2016 id:mental-management 自分の認識の甘さを痛感しました。勉強になりました。自分の周りにも伝えてみます。 71日前 Add Starmed2016med2016med2016 みか 先生、この事実を知らない人が多いから、、、知らなかったら前澤さんすごい!坂上さんごもっとも!と思ってしまいます。この事実
安倍総理大臣は、日本記者クラブ主催の各党の党首らによる討論会で、消費税率の10%への引き上げに関連し、安倍政権ではこれ以上の引き上げは考えていないとしたうえで、今後10年ほどはさらなる税率の引き上げは必要ないという認識を示しました。 この中で安倍総理大臣は、ことし10月の消費税率の10%への引き上げに関連し、「安倍政権において消費税をこれ以上引き上げることは全く考えていない」と述べたうえで、「今後10年間ぐらいは上げる必要はないと思っている」と述べ、今後10年ほどはさらなる税率の引き上げは必要ないという認識を示しました。 またハンセン病の患者に対する隔離政策をめぐる集団訴訟で、先に熊本地方裁判所が家族が受けた損害についても国の責任を認める判決を言い渡したことに関して、安倍総理大臣は「精査が必要だが、われわれは責任を感じなければならず、どういう対応を取っていくか真剣に検討して判断したい」と述
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