2021年のテレビアニメは、『鬼滅の刃 遊郭編』『呪術廻戦』『ウマ娘 プリティーダービー Season2』『王様ランキング』など、多くの作品が安定して人気を獲得。また、劇場版では、人気シリーズの完結作『シン・エヴァンゲリオン劇場版』や『銀魂 THE FINAL』などがヒットした。しかし、アニメ制作の市場規模は2年連続で減少しており、赤字に苦しむ制作会社も少なくないのが現状だ。

Amazon.co.jpの電子書店「Kindleストア」で、有料のコミック作品を、広告付きで無料で閲覧できる「広告付き無料マンガ」が提供されている。単行本を1話ごとに分けた「分冊版」が、8月10日時点で583話がラインアップされている。 無料で読めるのは、Webブラウザでの閲覧のみ。「広告付き無料」と表示されている作品に付いている「ブラウザで今すぐ読む」ボタンをクリックすると、広告が表示された後、本編を閲覧できる。 8月10日時点で、「じゃりン子チエ」（作：はるき悦巳）、「マザリアン」（作：岡田索雲）など、双葉社の「アクションコミックス」作品を中心にラインアップされている。 関連記事 まんが「テニスの王子様」全話無料配信　8月16日まで3回に分けて 集英社は、電子書籍サービス「ゼブラック」で許斐剛さんの人気スポーツ漫画「テニスの王子様」全話（42巻分）、「新テニスの王子様」129話（13巻

最近、VisaやMasterCard、JCBなどクレジットカードブランドが普及に力を入れているのがNFC TypeA／B（以下、NFC）を使った非接触決済だ。「Visaで」というフレーズとともにクレジットカードをかざしているCMを見たことがある人もいるだろう。ただし、「クレジットカードをかざして決済する」という認識はまだまだ浸透していないようで、先日こんなツイートが話題になった。 内容は、イオンのレジでクレジットカードをかざして決済しようとすると「（タッチ決済は）WAONです」と注意されたという“お客様の声”を紹介したもの。クレジットカードといえば「リーダーに差し込んで暗証番号を入力して決済する」が浸透しており、確かに「カードをタッチ＝電子マネー」という認識の店員がいても不思議ではない。投稿者も「タッチ決済あるある」と紹介している。 クレジットカードの非接触決済については店員もおそらく教育

6月20日からドローンやRC飛行機などの無人航空機の登録義務化と、改正航空法の施行がスタートした。100g以上の重さの機体の場合、所有者情報の登録と許可無しでの飛行は禁止となる。これまで200g未満の機体は航空法の規制対象外だったが、100g以上に引き下げられた。本体重量を199gに抑えたDJIの「Mavic Mini」など、これまで登録が不要だったドローンも申請が必要になる。 6月20日以降、飛行は登録時に発行される登録記号で管理される他、リモートIDと呼ばれる機体の識別情報を発信するためのビーコンをドローン本体に取り付ける必要がある。登録は国土交通省のドローン情報基盤システム「DIPS」を使用する。 オンラインで申請でき、マイナンバーカードによる申請は900円、免許証やパスポートなどeKYCによる申請は1450円、紙で申請する場合は2400円が発生する。支払いもオンラインで可能だ。申請

「年収200万で暮らせるわけない」　「病院にも行けない」悲痛な声も Twitterでは「年収200万で豊かに暮らせるわけねぇだろ」「年収200万だと、金がもったいないと思っちゃって病院に行く気すらも起こらないんだよ」といった意見や「こういうのがスタンダードになると、日本全体が豊かじゃなくなり、衰退する」と日本の将来を不安視する意見も上がった。 戦時中のスローガン「欲しがりません勝つまでは」「贅沢は敵だ」などを引用して批判する意見や、この書籍の価格が759円であることから「年収200万円なら、そもそもこの雑誌は高くて買えない」などの意見も出た。 “「年収200万円」論争”には、作家の古谷経衡さんも参戦。自身の公式Twitterアカウントで「『年収200万で豊かに暮らせます』というコンセプトの雑誌は、あなたに奴隷でいる事を強いるプロパガンダだ」と痛烈に批判し「年収200万で豊かに暮らせることは

総合エンターテインメント企業KADOKAWAのグループ企業で、動画投稿サイト「ニコニコ動画」などを運営するドワンゴは、毎年4月末に開いていた大型展示会「ニコニコ超会議」（超会議）を、千葉市の幕張メッセで4月29日（金祝）と30日（土）にリアル開催する。 「超会議」は、2012年から毎年4月末に幕張メッセで開かれていた「ニコニコ動画」をテーマにした参加型イベントだ。だが、新型コロナウイルスの影響で2020年と21年は会場開催を取りやめ、オンライン開催のみとなっていた。22年は、19年4月以来の3年ぶりのリアル開催となる。 「超会議」を主催するドワンゴを率いるのは、NTTドコモが運営していたサービス「iモード」の生みの親とされる夏野剛社長だ。夏野氏は、親会社であるKADOKAWAの社長も兼ねる。 その夏野氏は4月11日、ホリエモンこと堀江貴文氏が出資する宇宙開発ベンシャー、インターステラーテク

米AI研究企業OpenAIは4月6日（現地時間）、文章から画像を生成するAI「DALL・E 2」を発表した。2021年1月に同社が発表した「DALL・E」の後継に当たるAIで、生成した画像を掲載するデモサイトも公開している。Twitter上ではAIが生成した画像のクオリティーの高さに「最新のAIやばすぎる」「個展開ける」など、驚きの声が出ている。 例えば「An astronaut riding a horse in a photorealistic style」（写真のようなリアルに描かれた、馬に乗る宇宙飛行士）では下記のような画像を生成する。

首都圏で分譲マンションを手掛けるFJネクストホールディングス（東京都新宿区）が3月24日に公開した調査結果「Z世代 ひとり暮らしの生活事情」で、若者の3割（30.1％）がテレビを見ていないことが分かった。 テレビとネット配信の視聴パターンについて聞いたところ、多くの人は両方を見ているものの、半数近く（46.3％）はネット配信が中心だった。 「テレビ番組しか見ない」は13.3％と少数派。「ネット配信しか見ない」の21.8％と「両方とも見ない」の8.3％を合わせ、30.1％がテレビを見ていなかった。 一方で動画や音楽のサブスクは7割（69.5％）が利用していた。1カ月の平均金額は2701円。FJネクストホールディングスは「手軽に面白いコンテンツを視聴できるため、この世代の必需品となりつつあるようだ」と話している。

すでに終了したプロジェクトで、3億6000万円近い資金を集め、テレビ番組に取り上げられるなど大きな話題になっていた製品だ。その一方で、「優良誤認ではないか」（実際よりも優れていると偽ったり、競合よりも優れているように偽って宣伝する行為）や「怪しい」と疑問視する声が上がり、その反応もまた大きくなっていった。 同プロジェクトは何が問題だったのか。これらの課題に対して、マクアケはどう対処するのか。 関連記事 なぜ「時速5キロの乗り物」をつくったのか　動かしてみて、分かってきたこと 時速5キロで走行する乗り物「iino（イイノ）」をご存じだろうか。関西電力100％子会社の「ゲキダンイイノ」が開発したところ、全国各地を「のろのろ」と動いているのだ。2月、神戸市の三宮で実証実験を行ったところ、どんなことが分かってきたのだろうか。 丸亀製麺は“讃岐うどん”の看板を下ろしたほうがいい、これだけの理由 また

過去最大のリニューアル工事を済ませ、3月2日にオープンした「東京ドーム」。巨大なLEDビジョンや“顔パス”を実現する顔認証システムも話題だが、場内で現金が使えない完全キャッシュレス化には異論も多い。東京ドームを運営する東京ドーム社に話を聞いた。 東京ドームは場内チケットカウンターの他、グッズを販売する売店や客席販売に至るまでキャッシュレス化した（場外チケット売り場は現金可）。決済はクレジットカードか「Suica」などの電子マネー、「PayPay」などのコード決済となる。コインロッカーは交通系ICカードに対応している。 これに対しSNSでは「時代の流れとはいえ……」「野球ファンには年配の方も多いから時期尚早」といった慎重論も目立つ。東京ドーム社は「そうした意見があるのは把握している」と話す。 「キャッシュレスというとPayPayなど最近登場したコード決済を思い浮かべる方も多いと思いますが、東

昨年末、東急ハンズをこよなく愛する人々の間に激震が走った。 ホームセンター大手のカインズが親会社の東急不動産ホールディングスから買収することを発表したからだ。将来的にブランド名も変更されるということで、SNS上では早くも「カインズハンズになるの？」とか「縮めてカハンズとか？」などと予想する声が上がる一方で、なぜこのような事態になってしまったのかと困惑する人も続出した。 東急ハンズといえば、圧倒的な品ぞろえと、専門知識をもつ個性豊かな販売員が多くおり、「1日いても飽きない」「店員さんとの話に夢中になっていた」というファンも多くいる。2021年10月に、37年間の歴史に幕を下ろした池袋店のメッセージボードには、「私の青春そのものでした」「ハンズがなければ今の自分はありません」という熱い声が多く寄せられている。 そんな熱烈なファンがたくさんいるのだから、なにもカインズなどに身売りぜずとも、やりよ

ウォルト・ディズニー・ジャパンは1月13日、劇場公開する予定だったピクサーの新作映画「私ときどきレッサーパンダ」を動画配信サービス「Disney＋」（ディズニープラス）で配信すると発表した。劇場公開は中止する。 米Disneyは米国でのオミクロン株感染拡大を受けて劇場公開の中止を発表しており、他の国や地域の対応も注目を集めていた。日本では封切りを予定していた3月11日からディズニープラスで配信を始める。ディズニープラスの契約者は追加料金なしで視聴できる。 私ときどきレッサーパンダは、短編アニメ「パオ」で第91回アカデミー賞の短編アニメーション賞を受賞したドミー・シー監督が描く「明日へと踏み出す元気をくれる奇想天外な物語」（ディズニー）──チャイナタウンに暮らす13歳の女の子・メイはある出来事をきっかけに感情をコントロールできなくなっていた。悩みながら眠りについた翌日、目を覚ますと、なんとレ

宇宙空間などの極限環境でも生存できるといわれる微生物「クマムシ」と超電導量子ビットの間に、量子特有の現象である「量子もつれ」を観察した──こんな研究結果を、シンガポールなどの研究チームが論文投稿サイト「arXiv」で12月16日に公開した。量子もつれ状態を作るためにほぼ絶対零度まで冷やされたクマムシは、その後生命活動を再開したという。 量子もつれは複数の量子による特有の相関で、量子コンピュータの計算アルゴリズムにも重要な役割を果たす。量子的な現象は小さく冷たい物体でなければ観察が難しいことから、生物のような大きく複雑で熱い物体に、量子の性質は現れにくい。研究チームは、量子力学の立役者の一人であるニールス・ボーアが遺した「生物で量子実験を行うのは不可能」という主張に注目し、普通の生物では耐えられない環境でも生き続けるクマムシに白羽の矢を立てた。 研究チームはまず、クマムシを「クリプトビオシス

なぜ「JRE POINT」はここまで普及したのか、JR東日本のポイント戦略：鉄道のポイント経済圏（1/4 ページ） かつては複雑な印象があったJR東日本のポイントサービスだが、2016年に「JRE POINT」が登場したことで、状況が一変した。なぜ、JRE POINTは現在ここまで普及し、ポイントがたまりやすくなったのか。 ポイント、ポイント、ポイント。今や、どのお店に行ってもポイントがたまるようになっている。特に店舗数の多いチェーン店や大きな量販店ではその傾向が強く、家電量販店などではポイントを顧客にためさせて高額の商品を買う際に再び来店を促すようにしている。店によってはオンラインショッピングとも連動し、ポイントの獲得と使用をビジネスの根幹としているところもある。 鉄道でも、そういった動きが進みつつある。JR東日本のポイントサービスは、かつてサービスごとに異なっていたのでとても複雑だった

遠心力を使って軌道上にロケットを飛ばそうとしている宇宙ベンチャーが存在する。米SpinLaunchは米ニューメキシコ州に設置した飛行試験施設で打ち上げテストを実施。ロケットの射出に成功した。 遠心力を使って軌道上にロケットを飛ばそうとしている大胆な宇宙ベンチャーが存在する。米SpinLaunchは10月22日、米ニューメキシコ州の商業宇宙港「Spaceport America」に設置した飛行試験施設で打ち上げテストを実施。ロケットの射出に成功した。

技術や品質が「下」だとみくびっていた相手に、いつの間にか追い抜かれてしまう。そんな悪夢が再び繰り返されてしまうのだろうか。 最近、さまざまなメディアや専門家の間で、「日本のアニメ産業が海外で負けてしまうのでは」という脅威論が唱えられることが多くなってきた。 ご存じのように、アニメといえば日本のお家芸。ジブリにワンピース、進撃の巨人、最近では鬼滅の刃に呪術廻戦など、海外でも人気のアニメ作品は例を挙げればキリがない。が、そんな「世界一のアニメ大国」の座を、中国や韓国が脅かしつつあるというのだ。 根拠として指摘されるのは、近年、日本でアニメ制作を学んだ中国・韓国のクリエイターが帰国後、高いクオリティーの作品をつくっていることがある。また、世界に名だたる低賃金労働国家ニッポンの中でも、アニメ制作現場の過酷な労働環境は群を抜いており、ブラック労働に嫌気がさした技術者たちの「海外流出」が始まっているこ

コンサートプロモーターズ協会、日本音楽制作者連盟、日本音楽事業者協会、日本音楽出版社協会の音楽4団体は9月2日、観客が密集していたと問題になっている「NAMIMONOGATARI 2021」などの主催者を非難する共同声明を発表した。 4団体によると、NAMIMONOGATARIを含む複数の野外フェス公演で感染拡大防止対策ガイドラインに沿った対策が守られないどころか、自治体との協議事項をまもらずに開催した事例があったという。いずれも主催者は音楽4団体に参加していなかった。 声明では「音楽業界が過去1年半に渡り、国や自治体などと築いてきた信頼関係を破壊し、医療従事者や関係当局の苦労を台無しにする暴挙」と厳しく非難。それぞれの主催者に厳重に抗議するという。 一方、4団体の会員社は「感染拡大防止が第一義」とし、関係当局と協議を重ね、必要な対策を講じる。会場では観客の理解と協力を得て公演を開催したい

新たな中央官庁、「デジタル庁」が9月1日に発足した。「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」の実現を目指すとして、まずは行政のデジタル化に取り組むとしている。ITに特化した官庁であることから、同日に公開した公式Webサイトの作りなどが、ITエンジニアなどの注目を集めている。 デジタル庁の公式サイトはPC向けには3カラム構成となっており、左カラムに「ホーム」「活動・施策を知る」といった大きな記事ジャンルを置き、中央カラムに新着記事を並べている。右カラムには「組織情報」「採用」など、記事以外のコンテンツへのリンクを置いている。背景は白でシンプルな印象のデザインだ。レスポンシブデザインに対応しており、ブラウザ画面を縦長にすればアニメーション付きで1カラム構成に切り替わる。 シンプルなデザインは評価が分かれる　ロゴの調整は「とても丁寧」の声も シンプルなページデザインについては好意的に捉える声

東京大学・松尾豊研究室発のAIベンチャーELYZA（イライザ／東京都文京区）は8月26日、文章の要約文を生成するAI「ELYZA DIGEST」を試せるデモサイトを公開した。人間より短時間で要約でき、要約の正確性は「人間に匹敵する」という。今後も精度を高め、議事録作りやコールセンターでの対話メモ作成などでの活用を目指す。 同社は自然言語処理技術（NLP）の研究を進めており、日本語テキストデータの学習量・モデルの大きさともに日本最大級というAIエンジン「ELYZA Brain」を開発している。 ELYZA DIGESTは、大規模言語モデルを基に、要約というタスクに特化したAIとして開発。読み込んだテキストを基に、AIが一から要約文を生成する「生成型」モデルで、文の一部を抜き出す「抽出型」モデルなどと異なり、文の構造が崩れていたり、話者が多数いる会話文だったりしても、精度の高い要約文を生成でき

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米コロンビア大学とオランダ・デルフト工科大学の研究チームが開発した「Application of a sub–0.1-mm3 implantable mote for in vivo real-time wireless temperature sensing」は、超音波で電力供給と無線通信を行う超小型の温度センサー搭載シングルチップだ。総体積0.1立方mm以下という、塩つぶやダニに匹敵するサイズで、注射針で体内に移植し、生体信号のモニタリングを目指す。 体温、血圧、ブドウ糖、呼吸などの生理的状態を監視する体内埋め込み型医療機器は、何百万人もの人々の生活の質を向上させている。 これまでの埋