痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患の「帯状ほう疹」のワクチンについて、厚生労働省は接種費用を公費で補助する「定期接種」に含める方針を決めました。今後、接種の対象年齢などについて専門家会議で議論したうえで、正式に決定することにしています。 帯状ほう疹は、体内に潜伏していた「水ぼうそう」と同じウイルスが加齢や疲労などによる免疫力の低下で活性化され、痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患です。 患者は50歳以上に多く、長引く神経痛などの合併症を引き起こすおそれがあります。 予防策としては、50歳以上の人や感染リスクの高い人を対象に、生ワクチンや不活化ワクチンが有効とされていますが、いずれも任意接種で、生ワクチンはおよそ1万円、不活化ワクチンはおよそ4万4000円の自己負担が必要です。 厚生労働省の専門家会議は、接種費用を公費で補助する定期接種化に向けた検討を進めてきましたが、20日の会議

プレジデント2022.10.14号で「信じてはいけない！健康診断、医者、クスリ　最新版・コロナ対応　病院に頼らない生き方」という特集が組まれ、養老孟司氏と和田秀樹氏の対談が掲載されました。その対談から和田氏の発言部分を引用したツイートが6000件以上のリツイート、1.6万件以上の「いいね」がされました。 これ、もう答え出てるじゃん。 プレジデント　2022.10.14号 和田秀樹氏 pic.twitter.com/AW5M7xfsCK— のりのりもふもふ (@SFtFQjTAUuQzPVF) October 6, 2022 引用された和田氏の発言は「財政破綻した夕張市が結果的に社会実験になりました。市民病院が廃院になって、19床の診療所だけになり、しかも無料バス廃止で通院に1000円かかるようになり、多くの人が医者にかかれなくなった。市民の健康状態は悪化するのかと思われたが、ほとんどの病気

新型コロナ第7波の流行はピークを過ぎましたが、少し遅れてコロナ後遺症の相談が増えてきています。 コロナ後遺症について現時点で分かっていることについてまとめました。 コロナ後遺症の相談件数が急増している大阪府新型コロナ受診相談センターにおける後遺症相談件数の推移（大阪府資料より） 新型コロナ第7波の流行は過去最大の感染者数となり、およそ1000万人が新型コロナウイルスに感染しました。 新規感染者数はピークを過ぎましたが、少し遅れてコロナ後遺症に関する相談が増えてきています。 図は大阪府の後遺症相談件数の推移ですが、8月だけで3000件以上という過去にない規模の相談件数となっています。 新規感染者数のピークは8月中旬でしたので、コロナ後遺症に悩む方はこれからもしばらく増加する可能性があります。 コロナ後遺症とは？コロナ後遺症で頻度の高い症状（筆者作成） コロナ後遺症で頻度が高いのは、図に示した

千葉大学病院などで作る研究グループが、新型コロナの入院患者の血液を調べたところ、特定のたんぱく質の濃度が上昇し、患者の重症度と入院日数に相関関係があることが分かりました。研究グループは、このたんぱく質の濃度を測定することで、重症化を予測できるとして、新しい治療法の開発などにつなげたいとしています。 これは、千葉大学病院と千葉大学大学院で作る研究グループが、1日記者会見で発表しました。 それによりますと新型コロナで死亡した患者の肺の血管にできた血栓を調べたところ、「Myl9（ミルナイン）」というたんぱく質が多く付着していることが分かったということです。 そして、新型コロナの入院患者の血液を調べたところ、このたんぱく質の濃度が通常よりも最大で40倍近く上昇していて、濃度と重症度、入院日数の間に相関関係があることが分かりました。 このため、研究グループは「Myl9」の濃度を測定することで、新型コ

【試し読み】書店員さんから大反響！　精神疾患を抱えた妻の介護と仕事…約20年にわたる苦悩の日々を綴った傑作ルポ『妻はサバイバー』 妻に異変が起きたのは結婚4年目、彼女が29歳の時だった――。2022年４月20日に発売された、朝日新聞記者・永田豊隆さんのルポルタージュ『妻はサバイバー』。朝日新聞デジタルで連載中、100万PV超の大きな反響がありました。単行本化にあたり、連載のその後の日々を綴られていますが、発売前のゲラを読んだ書店員さんからも大きな反響がありました。病に苦しむ妻が、「私みたいに苦しむ人を減らしてほしい」といった言葉が、本書執筆のきっかけとなったと永田さんは綴っています。 4月18日から28日まで行った期間限定全文公開は終了しましたが、期間中たくさんの方にお読みいただき、様々な感想をいただきました。本当にありがとうございました。「むしろ反面教師にしてほしいところも」ある、「ルポ

７月８日、米ファイザーのミカエル・ドルステン最高科学責任者は同社が独ビオンテックと開発した新型コロナウイルスワクチンについて、米食品医薬品局（ＦＤＡ）に３回目の追加接種の許可を来月中に申請する方針だと述べた。写真はファイザーのロゴとワクチンのイメージ。６月撮影（２０２１年　ロイター/Dado Ruvic） ［ニューヨーク　８日　ロイター］ - 米ファイザーのミカエル・ドルステン最高科学責任者は８日、同社が独ビオンテックと開発した新型コロナウイルスワクチンについて、３回目の追加接種（ブースター接種）の許可を来月中に米食品医薬品局（ＦＤＡ）に申請する方針だと述べた。２回目の接種から半年経過すると再感染リスクが高まる証拠が出てきたことや、感染力の強いインド由来の変異株（デルタ株）の広がりが理由だ。 ドルステン氏は、イスラエルで最近、主に１月ないし２月にワクチン接種を終えた人が再び感染しているため

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

大阪府の吉村府知事から、『ポビドンヨード（商品名イソジン）のうがいで新型コロナウイルスの量が減る』もしくは『重症化を防ぐ』という趣旨の発表があり波紋を呼んでいます。 発表後の状況をみると、現場からみるとちょっと心配になる情報発信ではと思い、医師の目から解説してみようと思います。 ポビドンヨードによるうがいは、『風邪予防に有効ではない』という研究結果がありますイラストAC医療者のなかで、とても有名な研究があります。 『風邪を予防するために、どんなうがいをすればいいか』というテーマの研究です。 その研究には、健康な大人387人が参加しました。 そして、1)水でうがいをするグループ、2)ポビドンヨードでうがいをするグループ、3)特にケアをしないグループ（対照群）にランダムにわかれ、その後60日間でどれくらい風邪をひくリスクが変わるかというテーマで検討されました。 すると、水のみでうがいをすると、

ニューメキシコ大学などの研究チームが、実物の赤血球に近い働きを持つ「合成赤血球」の開発に成功したと発表しました。この合成赤血球は、酸素を運搬するだけでなく、がんなどの治療薬を患部に運ぶことも可能なことから、実用化されれば高性能な人工血液の開発が可能になると期待されています。 Biomimetic Rebuilding of Multifunctional Red Blood Cells: Modular Design Using Functional Components | ACS Nano https://pubs.acs.org/doi/abs/10.1021/acsnano.9b08714 Synthetic red blood cells mimic natural ones, and have new abilities - American Chemical Society

５月２９日、加藤 厚生労働大臣より新型コロナ患者がPCR検査なしでも退院できる新たな基準を示しました。 新たな基準では原則、発症から１４日間が経過し、かつ症状が軽快してから７２時間経過すれば、ＰＣＲ検査なしで退院できる。自宅・宿泊療養の解除基準についてもこれに準じる。発症から１０日たたずに症状が軽快した場合は従来通り、２回続けて検査で陰性確認できれば退院可能とした。 出典:ＰＣＲ検査なしでも退院可能に　厚労相が新たな退院基準 これまでの退院基準（厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部 事務連絡 令和２年４月２日）これまでの基準では症状が軽快してから24時間が経過してから、2回のPCR検査の陰性を確認してからでないと退院できませんでした。 それが、発症から14日経って症状が軽快していればPCR検査をせずに退院可能となったわけです。 「PCR検査をせずに退院して本当に大丈夫なのか」 「

注：この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、SARS-CoV-2ウイルスにより引き起こされる感染症である。 約80％の感染者は無症状か軽症で経過するが、約20％は重症肺炎となり、そのうち30%は致死的な急性呼吸促迫症候群(ARDS)となる。 現時点で有効な抗ウイルス薬や、ARDSに対する確立した治療方法はなく、1日も早い治療薬の開発が望まれる。 SARS-CoV-2はACE2を受容体として感染し、自然免疫系とAngII-AT1Rを介して、NF-kBとSATA3転写因子の活性化を誘導する。STAT3はNF-kBの活性化を増強することにより、IL-6などの炎症性サイトカイン産生を増強する。 この増幅回路はIL-6アンプと呼称される。関節リウマチなどの慢性炎症性疾患発

先日、緊急事態宣言が延長されるにあたって専門家会議から「新しい生活様式」に関する提言が出ました。 新しい生活様式の実践例（新型コロナウイルス感染症対策専門家会議 「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（2020年5月4日）より）個人的に驚いたのは「外出時、屋内にいるときや会話をするときは、症状がなくてもマスクを着用」と書かれていたことです。 筆者も「症状がない人もマスクをつけるべきか？」で無症状でもマスクを着用することの意義を解説しましたが、専門家会議もかなり思い切った提言を出したと感じました（なおWHOは今も「マスク着用は有症状者のみ」と推奨しています）。 前回に引き続き無症状であってもマスクを着用する意義について、もう少し踏み込んで書きたいと思います。 新型コロナの感染性のピークは「発症2日前」前回からの繰り返しになりますが、新型コロナウイルス感染症は発症前から感染性がありま

・宿泊療養または自宅療養の解除がされれば就業制限も解除としてよいこと ・宿泊療養又は自宅療養を開始した日から 14 日間経過していれば就業制限解除時にはPCR検査は必須でないこと ・解除後に勤務を開始する際、職場等に証明を提出する必要はないこと が通知されました（厚生労働省新型コロナウイルス感染症 対策推進本部 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律第 18 条 に規定する就業制限の解除に関する取扱いについて 事務連絡 令和２年５月１日）。 これにより、新型コロナウイルス感染症と診断された患者さんはPCR検査をしなくても発症から14日経てば職場復帰が可能となります。 これまでは新型コロナウイルス感染症の患者さんは2回のPCR検査で陰性を確認してから隔離解除となっていましたので、就業再開もこの後になっていました。現在は就業制限だけでなく隔離解除についても、PCR検査ができない状

新型コロナウイルスのPCR検査件数が不十分と言われる中、一部で診断の「救世主」として注目を集めているのが、抗体検査の簡易キットだ。 しかしこの検査は、特性を理解せずやみくもに使用すれば、社会混乱を増幅させるだけでなく感染爆発リスクを上げることにもなりかねない。そのことが世間ではまだ十分理解されていないと感じている。 本稿では抗体検査と簡易キットのよくある誤解について解説し、本検査法の限界と可能性を述べる。 抗体検査簡易キットとは 抗体検査の簡易キットは図1に示す通り、少量の血液を載せるだけで抗体陽性かどうかが判定できるものだ（図1）。自分で血液を取ることさえできれば自宅でも検査可能であり、また1キット数千円という安価で入手可能である。日本国内でも研究用の簡易キットが既に市販されている。 英国ではこの簡易検査キットを一般家庭に配り、自己隔離の指標としてもらう方策も打ち出されているようだ（3月

【ニューヨーク=西邨紘子】製薬大手の米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）は30日、新型コロナウイルスの予防ワクチンの提供を2021年初めにも始めると発表した。臨床試験（治験）を9月までに開始できる見通しで、並行して大量供給に向けた準備を進めているという。米アボット・ラボラトリーズは27日、同社の小型分子診断機器が新型コロナ向けで米当局の緊急使用許可を受けたと発表した。業界を挙げた取り組みが

Medical personnel take nose and throat mucous samples for coronavirus tests LMU Universtiy Hospital in Munich. Photographer: Alexander Hassenstein/Getty Images Europe 新型コロナウイルスは鼻の主要細胞を攻撃する能力があり、それから一部の感染者が嗅覚や味覚を失った状況を説明できる可能性がある。ハーバード大学医学大学院の研究者らがこう指摘した。 研究者によるヒトとマウスのゲノムデータの分析で、鼻の奥にある特定の細胞には、新型コロナが体内侵入で標的とする明確な形状のタンパク質があることが判明した。これらの細胞の感染は直接的または間接的に嗅覚の変化につながる可能性があると、研究者らは28日に公表された論文で説明した。 世界各地の医師ら

Published 2020/03/28 11:46 (JST) Updated 2020/03/29 08:48 (JST) 長崎大は27日、同大などが開発した新型コロナウイルス遺伝子を約10分で検出できる検査システムについて、行政検査での使用が認められ、保険適用されたと発表した。県内で使用するほか、国内外から問い合わせが来ているという。 国立感染症研究所（感染研）が用意した臨床検体（陽性10、陰性15）を使い、感染研のマニュアルに基づいた検査法と、同システムの検査結果を比較。陽性は90％、陰性は100％一致した。厚生労働省は陽性、陰性ともに90％以上の高い一致率を示した検査法について、行政検査で使用できると各都道府県などに通知している。 システムは、同大感染症共同研究拠点の安田二朗教授のグループとキヤノンメディカルシステムズ（栃木県大田原市）が、エボラ出血熱などの検査法を応用し共同開発