聖火リレー、６人がコロナ感染　鹿児島県で交通整理に従事―東京五輪 2021年05月01日20時32分 東京五輪・パラリンピック組織委員会は１日、４月２７日に鹿児島県で行われた五輪聖火リレーで交通整理業務に従事していた関係者６人に新型コロナウイルス感染が判明したと発表した。奄美市で３人、霧島市で３人の陽性が確認されたが、両市の感染に関連はないとみられている。 熊本市公道の聖火リレー中止へ　式典会場で無観客走行 組織委などによると、６人はすべて市職員だが、個人や鹿児島県などから同意が得られておらず詳細は非公表。６人はいずれもマスクを着用して業務に携わった。聖火リレー関係者の感染判明は全国で計８人となった。 スポーツ総合 五輪 コメントをする

今夏の東京五輪に、どのくらいの国・地域が参加するのだろうか。本紙は４月下旬、５大陸から約２０カ国・地域を選び、各地のオリンピック委員会の意向を取材した。

というより、他の格闘技のほうが圧倒的に少ない。 拳児なんかは異端で、中国拳法はせいぜいチンミくらい。 総合格闘系漫画になるとぐっと数が減る。 実は総合格闘技の漫画はないわけではなく、有名所で『オールラウンダー廻（格闘団体『修斗』の空気感を強く反映している）』、マイナーで古臭い『格闘太陽伝ガチ（『PRIDE』時代の空気を色濃く反映している）』などがあり、未読のものでも『鉄風』、『ハナカク』等があるらしい。しかしほとんど無名でしかも数が少ない。 ではなぜ総合格闘技漫画が少ないのか。 やたら細かい例えばなぜ総合のスタンディングは間合いが遠いのか、という視聴初心者にはまるでわからない問題から、テイクダウン（相手を倒す所作）タックルの入り方、入ったあとの攻防でどう立ち続けるか、などスタンディングから寝技に入るまですらいくつかの段階がある。寝るともっと細かい。しかしこれだけでは理由にならない。何故なら

ＩＯＣバッハ会長「日本国民のへこたれない精神を称賛。五輪も乗り越える」５者協議 拡大 東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（５６）、東京都の小池百合子知事（６８）、丸川珠代五輪相（５０）、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のアンドリュー・パーソンズ会長（４４）による５者協議が２８日、始まった。感染力が強いとされる変異株の拡大を受け、従来の感染防止策を強化する方針で合意し、当初は今月中に方向性を示すとされていた国内観客の上限については、６月までの決定として先延ばしされる見込み。 冒頭のあいさつで、バッハ会長は、先日のＩＯＣ理事会での「緊急事態宣言は五輪と無関係」と話し、反発を呼んだ反省からか「われわれは日本国政府の決定、都が要請された緊急事態宣言を尊重している。日本の国を守ろうという勤勉な精神を非常に称賛している。五

東京五輪・パラリンピック組織委員会が日本看護協会に大会の医療スタッフとして看護師５００人の確保を依頼したことを受け、複数の現役看護師が２７日までにスポーツ報知の取材に応じ、医療現場の過酷な現実を明かし、「五輪は中止にしてほしい」と口をそろえた。ワクチンの副反応の怖さなどについても率直に語った。 組織委の突然の要請に、医療現場からは悲痛な声が上がっている。東京２３区内の病院に勤務する看護師たちは、この報道を耳にし、現状を赤裸々に語った。 「もともと、大前提として医師、看護師不足が大きな問題としてある中、さらにコロナで病床はひっ迫、経営は赤字の状態。非常に苦しい。これ以上、どこから５００人も看護師を出す考えなのか分からない。病院ではコロナ対応に人員を割かれ、一般病棟も人手不足の中、懸命に働いている」 医療スタッフは競技会場や選手村の感染症対策センターなどでの仕事が中心になると言われている。西日

東京オリンピック・パラリンピックの新型コロナ対応などを踏まえ、大会組織委員会がアスリートなどを受け入れる大会の指定病院を３０か所程度確保する方向で調整を進めていることが分かりました。 関係者によりますと、アスリートなどの入院先となる大会の指定病院は大学病院や都立病院などで、大会組織委員会は都内に１０か所程度、都外に２０か所程度、確保する方向で調整を進めています。また、選手村には新型コロナに対応する発熱外来や検査ラボを設置し、大会期間中は２４時間態勢で運営にあたることも新たに分かりました。この他、競技会場などに医務室を設置するため相当数の医療スタッフが必要で、組織委員会は、日本看護協会に５００人の看護師の確保を依頼しています。組織委員会は「地域の医療体制に支障が生じないよう努める」としていますが、全国で感染が拡大する中、医療スタッフの確保は最大の課題となっています。 一方、丸川大臣は２７日朝

東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会の理事会が26日、都内で行われた。終了後に武藤敏郎事務総長（77）が会見し、大会期間中の医療人員として看護師500人の確保を日本看護協会に依頼したことを認めた。 選手村や会場の診療所などで必要な従来計画を示した上で「約500人の看護師の方々について、検討していただけないかというお願いをいたしました。大前提は地域医療に悪影響を与えないようにすること。そのために、勤務時間やシフトのあり方をよく相談しながら、最も対応可能なやり方を相談していきたいと思っております」と話した。 続けて「こういう話は、前広に（前もって）相談しないと、直前になっても対応できないということになる。最終的には、観客上限（の結論）による。その前に、対応いただく時間があるように、この段階で相談した」と説明し、国民からの批判や看護師の待遇については「医療体制の逼迫（ひっぱく）は十

「このまま開催して本当にいいのだろうか。喜べるのだろうか」──3度目の緊急事態宣言が発出される中、東京五輪を目指すアスリートたちは悩み、苦しんでいる。ロンドン五輪フェンシング団体銀メダリストの三宅諒選手が語る。 「私たちにできることは大会に向けて準備すること以外にない。しかし、スポーツにとってオリンピックが全てではないということも全関係者が理解していると思います」 三宅選手は昨年、東京五輪の1年延期が決まると、「結果でスポンサーさんにお返しができないのに、契約を継続してほしいというのはおこがましい」とスポンサー契約の一時停止を申し出て、ウーバーイーツのアルバイトなどで生活費を稼ぎながら今大会への出場を目指している。 「大会の有無がいまだ曖昧なことで、“なくなる大会に全力を注いでしまった”という喪失感を経験するのではないか、との恐怖感があります。ワクチンをアスリートに優先接種すべきという意見

東京五輪・パラリンピック組織委員会は新型コロナウイルス陽性者との濃厚接触者と認定された選手について、一定の条件を満たせば試合に出場できるようプレーブック第2版に盛り込むことが23日、大会関係者への取材で分かった。第2版は28日に公表する予定。 検査での陰性はもちろんのこと、国際オリンピック委員会（IOC）や各国際競技連盟（IF）の医療関係者で構成されるチームの判断や、濃厚接触状況、競技の性質によって判断し、問題なしとなれば本来必要な14日間隔離をせずに試合に出場できる。 大会に懸けてきた選手が陰性にもかかわらず、試合に出場できないという悲劇的な状況をつくらないための措置。ただ、潜伏期間などの問題もあることから大会関係者は「かなり条件のハードルは上げている。地元自治体の保健当局の判断もある」と語った。 プレーブックとは選手らの大会中のコロナ対策ルールをまとめたもの。唾液採取による選手のコロナ

過去の組織的なドーピングをめぐり、スポーツの国際大会で国旗や国歌を使えない処分を受けたロシアに対し、IOC＝国際オリンピック委員会は、東京オリンピックで国歌の代わりにチャイコフスキーのピアノ協奏曲を使うことを承認しました。 ロシアは過去の組織的なドーピングが認定され、来年12月までスポーツの主要な国際大会に選手団を派遣できない処分を受けました。 この夏の東京オリンピックでは、厳しい条件を満たした選手に限ってロシアオリンピック委員会の代表として参加することが許されたものの、ロシアの国旗や国歌を使うことは禁止されました。 IOCが23日、NHKの取材に明らかにしたところによりますと、ロシアオリンピック委員会の申請を受け、東京大会では国歌の代わりにロシアを代表する作曲家、チャイコフスキーのピアノ協奏曲第1番を使うことが認められました。 チャイコフスキーは「白鳥の湖」や「くるみ割り人形」などの作品

お台場海浜公園に設置された五輪シンボルの巨大モニュメント（2021年2月6日撮影）。(c)CHARLY TRIBALLEAU / AFP 【4月24日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のヘイリー・ウィッケンハイザー（Hayley Wickenheiser）委員（カナダ）は、東京五輪の開催可否を決めるのは、選手でもIOCでもなく、医療専門家であるべきだと主張した。 【関連記事】4都府県に緊急事態宣言 五輪開幕まで3か月 6回の五輪出場歴があり、アイスホッケーで金メダルを4回獲得、2000年のシドニー大会にはソフトボール選手として出場したウィッケンハイザー氏は、CBSスポーツ（CBS Sports）に対し、今年7～8月に予定されている東京五輪を開催するかどうかは、安全性と公衆衛生に基づいて決定すべきだという考えを示した。 同氏は、CBCのウェブサイトへの投稿で、この決定は、大企業などで

まとめ TV放映されたモーターパラグライダー。実はカラビナ（開閉型の連結金具）の安全環が締められていない現場猫案件だった件 カラビナとは、開閉できる部品(ゲート)のついた金属リング。 主に登山で使用され、ロープとハーネス、ハーケンやクライミングチョックなどを素早く繋ぎ、確実に保持する事ができるものです。 その利便性から、登山以外でも様々な分野で使用されているのですが、その一つがモーターパラグライダーの装備を固定するというもの。 とあるTV番組で、モーターパラグライターを体験する企画があり、その様子が放送されたのですが、よく見ると問題のカラビナが正常に使われていないのがバッチリ映っていたようです。 236759 pv 1023 230 users 341

国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が21日の記者会見で「緊急事態宣言と東京オリンピックは関係がない」と発言したことに対し、関係者からは「バッハ会長の発言は火に油を注いでいる」と批判的な意見が聞かれた。 【改修費48億円】一度も使われなかった五輪警官宿舎 新型コロナウイルスの感染が拡大する東京都などには、23日にも3度目となる緊急事態宣言の発令が正式決定される。大会組織委員会関係者は「海外に比べれば、日本の感染者は桁違いに少ないと思っているのかもしれないが、IOCの人たちは日本人の感情が分かっていない。宣言が再び出されようとしている今の状況なら『（五輪を）できるわけがない』というのが一般の受け止めだ。バッハ会長の発言は火に油を注いでいる」と述べた。 ネット交流サービス（SNS）でも、バッハ会長の発言への反発が相次いだ。ツイッターでは「東京五輪と無関係」がトレンド入り。「関係ないわけ

日本テレビ系のバラエティ番組で、女優の上白石萌音さん（23）がモーターパラグライダーを初体験したところ、ロープ固定具のカラビナが開いたままになった映像が一時流れ、ツイッター上で心配する声が相次いだ。 体験飛行をした会社側は、「強風でミスがあった」とJ-CASTニュースの取材に説明した。日テレの広報部は、「会社の指示に従って撮影した」とコメントしている。 カラビナのロックが外れて、今にもロープが取れそうだった 「やってみたかった」とパラグライダー搭乗を喜んだだけに、上白石さんは、「気持ちいい」と上空で笑顔を見せる。 ところが、映像右側の赤色のカラビナを見ると、ロックが外れて、今にもロープが取れそうだった...。 体験搭乗は、2021年4月16日夜放送の日テレ系番組「沸騰ワード10」で紹介され、上白石さんは、千葉県内の海岸でインストラクターとともに空を飛んだ。モデルの佐藤栞里さん（30）から初

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は２１日、東京都による緊急事態宣言の要請について理解を示した上で、東京五輪とは無関係という考えを明らかにした。写真は３月３０日、アテネで撮影（２０２１年　ロイター／Louiza Vradi） ［２１日　ロイター］ - 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は２１日、東京都による緊急事態宣言の要請について理解を示した上で、東京五輪とは無関係という考えを明らかにした。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の理事会が２１日、行われ、東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（５６）、武藤敏郎事務総長（７７）らがオンラインで参加。２３日で開幕まであと３カ月と迫る東京大会の準備状況などを報告した。 日本では第４波とみられる新型コロナウイルスの感染拡大が続いており、政府は東京、大阪、兵庫について、３度目となる緊急事態宣言を出すことで調整に入った。海外メディアからは「もし大会中に緊急事態宣言が出されていたらどうなるのか？」との質問が飛んだが、武藤事務総長は「仮定のご質問への回答は控える」とし、「我々は徹底したコロナ対策を講ずることで開催に向け準備している」と話すにとどめた。

新型コロナウイルスの感染拡大で東京都に再び緊急事態宣言が出される方向で検討が進められていることについてIOC＝国際オリンピック委員会のバッハ会長は「ゴールデンウィークの感染拡大防止に向けた積極的な施策だと理解している。東京オリンピックに関係するものではない」と述べて東京大会への直接的な影響を否定しました。 新型コロナの感染が東京や大阪などで再び拡大していることを受けて、政府は東京など4都府県に緊急事態宣言を出す方向で23日にも感染症の専門家などから意見を聴いたうえで、正式に決定する方針です。 IOCのバッハ会長は、21日に非公開で行われた理事会のあとの会見で日本の状況について「緊急事態宣言はゴールデンウィークの感染拡大防止に向けた積極的な施策だと理解している。東京オリンピックに関係するものではない」と述べて7月に開幕する予定の東京大会への直接的な影響を否定しました。 そのうえで、来週、大会

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プロ野球とサッカーJリーグによる新型コロナウイルスの対策連絡会議が開かれ、斉藤惇コミッショナーと村井満チェアマンは会議後の会見で、今後、3回目の緊急事態宣言が出された場合でも、観客を入れたまま試合を継続すべきだという考えを示しました。 新型コロナウイルスの感染の急拡大が続いていることを受け、大阪府の吉村知事が19日、極めて厳しい状況だとして、国に対し近く緊急事態宣言の発出を要請する考えを示しました。 また東京都の小池知事も18日、都内での感染確認が増加傾向で、宣言の要請を視野に検討していく考えを示しています。 オンラインで開かれた対策連絡会議のあとの会見で、プロ野球の斉藤コミッショナーは、今後、緊急事態宣言が出された場合について「無観客にすると、われわれのほうから言うことはない。1年以上いろいろ努力し、お金もかけ、ルールも作り、盛んに検査をしてきた。自治体が決定権を持っているので、どうなる