緑川美帆/G.River @GR_River 家の前の私道で、近所の子供がよくバドミントンして遊んでるのだけど、隣の奥様、見ててイライラするらしい。 家の前で遊ぶな、という事かと思ったら、隣の奥様、昔全国大会に出るバドミントン選手だったそうで、「フォームが悪い」「ここを直せばもっと伸びるのに!」とイライラするそうだw
何でこんなにオリンピックが嫌われるからって、けっきょく、特別扱いされて横紙破りを繰り返してきたからなんだよな。 オリンピックのために祝日がずらされて、カレンダーが大混乱した(お役所の内部でも前々からの予定を変えるしかなくなって混乱してたらしい)オリンピックのために大学の学事暦がずらされた(さらにボランティアに単位が出ることになった。単位の実質化とはいったい……?)オリンピックのために東京ビッグサイトを使えなくなった(毎年継続的に借りていた展示会や同人誌即売会は悲鳴を上げた)オリンピックのために開催期間中は通販とか控えてくれと言われた(毎日水2リットル注文したろかとは割と本気で思った)復興を掲げて誘致しておきながら復興を邪魔した(オリンピックの建設需要で資材が高騰して東北に影響が出た)コンパクト五輪を謳って招致しておきながら予算を大幅にオーバーした(数十億円足が出たとかならともかく何倍にも膨
国際オリンピック委員会(IOC)の副会長で、オーストラリアオリンピック委員会(AOC)の会長を務めるジョン・コーツ氏(70)が8日、AOC年次総会出席後「(東京五輪は)絶対に開催される」と話したことをロイター通信などが伝えた。 【写真】再びバカ売れ〝五輪中止〟Tシャツ 同報道によると、コーツ氏は記者団に対し「Absolutely(絶対に)」という言葉を使って東京大会の開催を断言。その理由として「日本の総理大臣が2~3週間前に米国大統領にそう話したし、IOCにもそう言い続けている」と菅義偉首相(72)の発言を持ち出したと伝えている。 また、コーツ氏は「子供たちが一生に一度のチャンスを逃してほしくない。この子たちが夢をかなえるためにやっている」と述べたという。 先月にはIOCのトーマス・バッハ会長(67)が東京都に発出された緊急事態宣言について「東京五輪とは関係ない」と発言して国内外から大反発
国際オリンピック委員会(IOC)のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72%が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり
東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長(56)が7日、都内で定例会見を行った。 【写真】会見中にスタッフから耳打ちされる橋本氏 この日、東京都などに発令されている緊急事態宣言が5月末まで延長に。17日の広島での聖火リレーに向けて調整されていた国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長の来日については、見送りが濃厚となった。橋本会長は「計画は決まっていなかった。バッハ会長がこれる状況になれば歓迎したいが、現段階では何も決まっていない。これからIOCがあらゆる方向性を決めていく」とし、現状について「非常に厳しい。直接見て頂くことは重要だが、宣言の延長もあり、困難な状況の中でおいでいただくのはバッハ会長にも大きな負担をお掛けすることになる」と、認識を示した。 バッハ会長については米有力紙ワシントンポストが5日に日本政府に対し、中止を決断し、費用の「損切り」をすべきだと促すコラムを掲載
国際オリンピック委員会(IOC)は、東京オリンピック・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団へ米製薬大手ファイザー社製の新型コロナウイルスのワクチンを提供すると6日に発表したが、政府によると、接種対象は選手や指導者らを想定している。大会を支えるボランティアらにもワクチンが行き渡るかは不明だ。唐突にIOCが示した新たな「カード」に、大会関係者や学識者からは疑問の声が上がる。 選手らへのワクチン提供について、大会組織委員会関係者は驚きを隠せなかった。「選手だけ? ボランティアにも接種しなければ安心安全な大会は実現できない」 約8万人を想定するボランティアは選手村や競技会場で海外の選手らと接する機会が多く、感染防止対策を徹底しなければクラスター(感染者集団)が…
東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は7日の定例会見で、17日からの日程で調整されていた国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長の来日について「正直申し上げて、非常に厳しいのではないかと思う」との見通しを明らかにした。
5月5日、東京五輪の本番コースを使用した、テスト大会に位置付けられた『北海道・札幌マラソンフェスティバル2021』が開催された。一般ランナーの参加中止措置がとられた同大会が終了すると、その午後に北海道は「まん延防止等重点措置」を国に要請。そして札幌市は、新たに126人の新型コロナウイルスの感染が市内で確認されたことを発表したのだった。 「2回目の緊急事態宣言が全国で3月21日に解除され、その4日後に聖火リレーがスタート。そして4月25日に4都府県に発令された宣言も、当初は5月11日までという短期間に納めようとしていました。5月17日にIOC(国際オリンピック委員会)のトーマス・バッハ会長の来日が調整されていたことから、これも“五輪ありきの施策ではないか”との見方がされています。 東京五輪の強行姿勢を崩そうとしない菅義偉首相をはじめとする政府、そして都知事の小池百合子に対する国民、都民の不信
国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長に対し、新型コロナ禍で東京五輪開催を強要しているなどと米国で非難が相次いでいる。有力紙ワシントン・ポストは5日に日本政府に五輪の中止を促しバッハ氏を「ぼったくり男爵」と痛烈に批判。バッハ氏は17、18日に広島県での聖火リレーに合わせて来日の意向を示していたが、4都府県での緊急事態宣言の延長が見込まれることや、歓迎ムードにないことなどから来日を見送る可能性が出てきた。 新型コロナ禍での五輪開催に否定的な報道が相次ぐ米国で、ワシントン・ポスト(電子版)が5日、バッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び開催を強要していると主張するコラムを掲載した。貴族出身者が多いIOC委員を「地方行脚で食料を食い尽くす王族」と皮肉り、「開催国を食い物にする悪癖がある」と主張した。 コラムでは大会開催を前進させている主な要因を「金だ」とした。IOCは収益を得るための
【ニューヨーク=野村優子】米製薬大手ファイザーと独ビオンテックは6日、日本を含む東京五輪・パラリンピックの選手団向けに新型コロナウイルスのワクチンを供与することで国際オリンピック委員会(IOC)と合意したと発表した。5月末にも供与を始め、7月下旬の開幕までに2回の接種完了をめざす。選手間の感染リスクは低減し、安全な大会開催の追い風となる。だが接種は義務ではなく、全員に行き渡るかも不透明。医療体
Japan should cut its losses and tell the IOC to take its Olympic pillage somewhere else A boat sails past illuminated Olympic rings floating in the waters off Odaiba island in Tokyo last month. (Toru Hanai/Bloomberg) Somewhere along the line Baron Von Ripper-off and the other gold-plated pretenders at the International Olympic Committee decided to treat Japan as their footstool. But Japan didn’t s
「菅義偉首相や東京都の小池百合子知事を含め、オールジャパンで対応すれば何とか開催できると思う」「日本だけではなく、世界が夢や希望が持てる、そういう大会にしていきたい」 5月3日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』で、こう発言したのは安倍晋三前首相(66)。番組冒頭では第2次安倍政権を振り返って、「自分がやりたいことをどんどん展開していくことではなくて、国民が何をまず望んでいるのかを考えながら戦略的に優先順位を決めた」と“強み”を自ら分析していた。 残すところ80日と迫ってきた東京五輪。13年9月のIOC総会で演説をするなど、安倍前首相は積極的に五輪招致に携わってきた。招致に成功するも、昨年3月に安倍氏がIOCのバッハ会長と合意したことで五輪は1年延期。各紙によると、安倍氏が電話会談で1年延期の提案を伝え、「遅くても21年の夏までに」と強調したという。 昨年11月には五輪の普及や発展
感染症の世界的権威が新型コロナ禍での東京五輪開催に反対を表明した。 ニュージーランドの大手メディア「スタッフ」は、感染症のスペシャリストとして有名なオタゴ大学のマイケル・ベイカー公衆衛生学教授が東京五輪の中止を勧告したと報じた。 【写真】世相を反映?〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ状態! ベイカー教授はまず新型コロナ禍での開催による危険性を指摘。世界中から選手や関係者が集まるため「私たちはここで何が危機にひんしているのかを認識すべきだ。ニュージーランド政府が確固たる方針を取ることを本当に望む。誰かがこれだけ明白なことをはっきり言う必要がある」と感染症を専門とする立場から東京五輪の中止または再延期を切実に訴えた。 そして開催を強行すれば「オリンピック精神への裏切り」と厳しく断じる。「高所得国はアスリートに高い安全性を保証することができるかもしれないが、低所得国のアスリートが参加する場合はど
北海道と札幌市で過去最多となる新型コロナウイルス感染者が確認された2日、札幌市の秋元克広市長は5日に市内で予定される東京オリンピックのマラソンのテスト大会を開く方針に変わりがない考えを改めて示した。しかし、「矛盾」を指摘する識者もおり、市民からは五輪自体の開催にも疑問の声が聞かれた。 テスト大会は、五輪組織委員会と道、札幌市などでつくる実行委員会が主催。秋元市長は記者会見で、テスト大会について「本番に向けた運営のテスト」だとして必要との認識を改めて示した。同じ日に行う予定だった10キロの市民マラソンは、感染拡大を受け4月19日に中止を決めており「必要最小限の実施」と理解を求めた。 道内では2日、過去最多326人の感染者を確認し、このうち札幌市は7割以上の246人。秋元市長は医療提供体制の逼迫(ひっぱく)を懸念し「緊急事態宣言レベル」と危機感を示す一方で、「時期を変更できないイベントまで強制
47都道府県で人口が最も少なく、県内総生産も最小の鳥取県。平井伸治知事(59)が、首都東京の五輪の聖火リレーを「アメリカナイズされた大騒ぎ」と評している。
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