伊藤ガビン @gabin 学生に見せるために予習として『2001年 宇宙の旅』を久しぶりに見直したら「これのどこで寝るん!!!???」てくらいバキバキに面白かったんだけど、いざ学生に見せたらひとりを除いて全員寝たw これは何十年後に見たときの「なんで自分はあの時寝た???」という伏線なのでなにも不満はない。 おやすみ。 2024-05-28 23:49:25
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生活道路の最高速度30キロに 歩行者安全確保、26年9月から―警察庁 時事通信 編集局2024年05月30日11時01分配信 【図解】新しい自動車の最高速度 警察庁は30日、住宅街の生活道路といった道幅が狭くセンターラインなどがない道路について、自動車の最高速度を現行の時速60キロから30キロに引き下げる方針を公表した。歩行者らの安全対策を強化する狙いがある。パブリックコメントを経て道交法施行令などを改正し、2026年9月の実施を目指す。 「危険運転」基準値が焦点 速度・アルコール濃度―法務省検討会、法改正を視野 改正案では、センターラインや複数の車線などがある道路は現行のまま60キロを最高速度とし、それ以外を30キロに引き下げる。最高速度を示す道路標識がある道は、従来通り標識に従う。 車の速度が30キロを超えると、事故時に歩行者が致命傷を負う確率が急激に高まるとされ、警察庁の有識者検討会
コンサル大解剖 「勝ち組」としてバブルを謳歌するコンサルティング業界。市場の急膨張を背景に、業界の序列を巡って多種多様なプレイヤーがバトルを繰り広げている。アクセンチュアやBIG4、戦略系ファーム、国内コンサル、ITベンダーから総合商社に広告代理店……。各社の成長戦略や人材戦略に加え、コンサルを活用する事業会社側の思惑まで、大乱戦期を迎えたコンサルビジネスの最前線を追う。 バックナンバー一覧 ユニ・チャームで基幹システムの刷新に伴って生じた納品遅れで、システム刷新のプロジェクトを手掛けた主幹ベンダーが、デロイト トーマツ コンサルティングであることが分かった。乳幼児用紙おむつ「ムーニー」などで納品遅れが生じている。デロイトが手掛けるシステム刷新では、今年4月に食品大手、江崎グリコでも不具合が発生し、主力商品の出荷停止が続いている。長期連載『コンサル大解剖』内で配信している特集『デロイト内部
「当直なし」という求人条件は、転職で重要視されるポイントのひとつです。多くの医師が「当直なし」勤務を希望し、中には必須条件に挙げる医師も少なくありません。 医師が「当直がつらい」「当直を避けたい」と感じる理由はどこにあるのでしょうか。医師のアンケート調査などをもとにご紹介していきます(回答者の属性)。 多くの医師が「当直なし」の転職先を希望 転職を希望する医師は、「当直」についてどのくらい重視しているのでしょうか。直近1年間に医師転職ドットコムを利用した1177人の医師が挙げた「転職の際に譲れない条件」について、登場回数が多い語句を大きく表示するワードクラウドで分析しました。 「当直」のワードはもっとも大きく、注目度が高くなっています。 また、「当直」と関連語句とのつながりに着目すると、「当直」と「ない」に最も強いつながりが見られました(下表)。「当直なし」の組み合わせの割合が高く、転職時
Published 2024/05/29 21:56 (JST) Updated 2024/05/29 23:52 (JST) 政府は、マイナンバーカード機能のスマートフォンへの搭載を巡り、米アップル「iPhone(アイフォーン)」に対応させる方向で調整に入った。岸田文雄首相とアップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)が近く電話会談し、合意する見通し。複数の関係者が29日、明らかにした。国内で大きなシェアを持つアイフォーンへの導入でマイナカードの取得促進を図りたい考えだ。 スマホへのマイナカード機能搭載は、米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」採用の端末に限り昨年5月に先行して導入。アイフォーンへの対応が焦点になっていた。
こんにちは、漫画界の生き恥こと野火城と申します。 「画像AI使ってみた/AI漫画実験企画」第2回です! ■第1回はこちら 実録:AIで描く漫画の実際 ~体験して見えた、その実力と課題!! その成り立ちから様々な議論を呼んでいる画像生成AIですが、少なくとも2024年3月現在日本の法律では使用が許可されており、存在を完全に無視する事はできません。かといって全てを肯定して受け入れるのも難しい。 だからこそ、必要以上に恐れず、実際にどのような事が出来るのか、具体的に検証する――それが画像AIとの誠実な向き合い方なのではないでしょうか。 「画像AIの技術がすごいという賞賛記事はよく見るが、それは本当に創作活動で実戦的に使えるものなのか? 『AIに仕事を奪われる』と『今のAIは実戦では使い物にならない』という真逆の意見を多数見るが、この二つは両立しないのでは? 実際はどっちなんだ?」「画像AIを試し
6月から定額減税 6月から所得税と住民税の定額減税が実施される。給与明細に減税額の記載を義務付けて「恩恵を実感いただく」と岸田文雄首相は言うが、「4万円」では消費喚起効果は限定的だ。政府のいう通り給与明細をよく見ると、目立つのは直接税や社会保険料の負担増で、この10年間で平均「20万円」も増えている。識者は「負担増は半永久的に続く」と警告する。 定額減税の給与明細への明記に関する作業が追加された場合、企業の経理担当者の事務負担が計約40~52時間増えるとの民間の試算もある。 よく見ろというから、給与明細をチェックすると、減税の額よりも「こんなに引かれているのか」と改めて気付く人も多いのではないか。 国民や企業が所得の中から税金や社会保険料をどれだけ払っているかを示す「国民負担率」は、2013年度に40・1%だったが、22年度は過去最高の48・4%まで上昇した。24年度も45・1%と高水準が
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