ケインズが示す危機の教訓 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2008年12月24日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 我々は今、皆ケインジアンである。バラク･オバマは大統領に就任するなり、巨額の財政出動を提案する。景気刺激策は、ほかの多くの国でも打ち出されている。ドイツでさえ、必死に抵抗しながら、この競争に引きずり込まれている。 マクロ経済学の父ジョン・メイナード・ケインズの亡霊が蘇り、我々に取りついている。最も興味深いケインズの弟子ハイマン･ミンスキーの亡霊も一緒に復活した。今では誰もが「ミンスキーの瞬間」――金融市場の熱狂がパニックに変わる瞬間――のことを知っている。 あらゆる予言者と同じように、ケインズも彼の信奉者に曖昧な教訓を与えた。第2次大戦後、数十年間にわたって彼の弟子たちが提唱した財政の微調整（fine tuning）をいまだに信じている人はまずいない。だが、ケインズの高名な知的ライバル、ミルトン･フリードマンが提案したマネー
昭和恐慌は再来しない - 池田信夫 blog
朝日新聞に、「昭和恐慌に学べ」というあきれた記事が出ている。学習院大学の岩田規久男教授は「昭和恐慌のようにデフレに陥ると、相当果敢な政策を採らないと立ち直れない」と政府・日銀の積極対応を促す。ただ、当時と違い現在は国債発行残高が積み上がり、政策の自由度を奪っている。この神谷毅という記者は、今のほうが「政策の自由度」が低いぶん昭和恐慌より悪いといいたいようだが、この記事は他方で「金本位制が大恐慌の原因だった」とも書いている。彼は、今の日本が金本位制だと思っているのか。EichengreenやBernankeが明らかにしたように、金本位制による信用収縮の連鎖が大恐慌の大きな要因であり、日本の昭和恐慌の引き金も1930年に行われた金解禁だった。だから、こういう「大恐慌の再来」論は、ほとんどの専門家が否定している。大恐慌の教訓に学んで、いま世界の中央銀行は流動性を最大限に供給しているからだ。 岩
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