日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家

どれほど熱心にバンド活動に取り組んだとしても、そして仮に秀でた才に恵まれたとしても、音楽で飯が食えるようになる確率はとほうもなく低い。ならば、費やしてきたその時間と熱意はすべてムダだったのだろうか。何者にもなれないのだから何もしない方がよかったのか？ そんなことはない。アーティストとしてデビューせずとも、たとえば彼女とのドライブでかけるための最強クリスマスヒットメドレーを自作するとき、たとえばYouTubeでベースの弾き方のコツを教えるための動画を撮るとき、たとえば子守唄で子供を寝つかせるとき、その声の響きや指使いにはかつての熱が鼓吹されている。 在野研究とは、要するに、子守唄が超絶に上手いサラリーマンの学問版のことだ。 唯一の正解などない もう少し丁寧に説明しよう。在野研究者とは、ごく簡単に言えば、大学に所属をもたない研究者のことを指す。最近、私が編者となって出版した『在野研究ビギナーズ

社会学者・小熊英二氏が今年7月に出した新著『日本社会のしくみ』は、日本の雇用のあり方を分析することで、「日本のしくみ」を解明している。なかでもとりわけ興味深いのが、日本社会の根幹にある「正社員」という存在。日本の正社員は一般に考えられているよりはるかに「特殊な身分」だ。なぜ正社員という身分は生まれたのか。そしてこれからその「身分」はどうなっていくのか。小熊氏が語る。 日本ではなぜ「専門性」が重視されないのか ――『日本社会のしくみ』では、日本の雇用慣行の分析が中心に据えられています。なぜ雇用慣行について書こうと思ったのですか？ 日本社会の全体像を解き明かすことを目指す過程で、日本の雇用慣行、特に「大企業正社員の雇用慣行」が、教育や福祉なども含めた社会全体のありようを規定していることに気がついたからです。 雇用慣行は社会のベースになっていますが、欧米では労働者の賃金を決める基準は職種ごとの専

武力鎮圧は脅しではない 香港情勢がきな臭くなってきた。 8月7日、中国政府は抗議活動が続く香港情勢について、「情勢がさらに悪化し香港政府が制御できない『動乱』が起きれば、中国政府は決して座視しない」と警告した（国務院香港澳門事務弁公室と中央政府駐香港連絡弁公室〈中聯弁〉が深圳で開催した香港情勢に関する座談会における香港澳門事務弁公室張暁明主任の発言）。 1989年の天安門事件で下された「動乱」評定が今回も下されれば、香港に戒厳令が敷かれ、武装部隊が鎮圧に乗り出すだろう。 現に、香港との境界に近い深圳の競技場には中国武装警察の軍用車両と部隊が多数集結済みという。かねがね強権的と言われてきた習近平政権のことだ。本気でやるかもしれない……。 １）8月7日の香港情勢座談会に関する報道は異例だった。香港から参加した親中国派500名の反応が何も書かれていなかったのだ。「（抗議運動を）厳しく非難」「中央

山梨県庁で記者会見の「異常事態」 山梨県甲府市に広大なキャンパスを構え、法学部、経営学部、健康栄養学部、国際リベラルアーツ学部、スポーツ科学部の5学部6学科と、2つの研究科をもつ山梨学院大学。運営する学校法人山梨学院は、3800人以上の学生が通う大学のほか、幼稚園、小・中学校、高校、短大も有している。 この山梨県を代表する総合大学で、異常な事態が起きているという。大学の非常勤講師2人と首都圏大学非常勤講師組合は6月24日、山梨県庁で記者会見し、次のように述べた。 「山梨学院大学ではいま、非常勤講師の違法な定年切り下げや雇い止めが起きていて、多くの教員が追い詰められています。このまま放置するわけにはいきません」 会見した講師らは、学校法人山梨学院が今年1月に甲府労働基準監督署から立ち入り調査を受けて、指導と是正勧告を受けたことを明かした。その理由は、労働基準法に定められた手続きをとらずに、非

南北経済協力は「文在寅の夢」…？ 8月5日、文在寅大統領は、政権幹部を集めた会合で、「北朝鮮との経済協力で平和経済を実現し日本に追いつく」と述べた。 何と夢のあることか。文在寅氏によれば、「経済規模」と「内需市場」で日本経済は韓国より有利であるが、南北が経済協力をすれば、「経済規模」と「内需市場」が拡大し、韓国は北朝鮮と合わせて日本を追い越すことができる、と言うことである。何と韓国国民に希望を与える構想であろう。 文大統領は、日本が韓国を「ホワイト国」から除外する閣議決定を行った直後、これは単なる輸出管理の運用の変更ではなく、韓国経済の発展、成長を妨害しようとするたくらみである、と日本政府を痛烈に非難していた。文在寅氏は、こうした思い込みで日本への対抗策を模索した。 文在寅氏はもともと南北経済協力を進めたくてうずうずしていたが、米国から、北朝鮮への制裁破りは北朝鮮の非核化を遅らせかねない、

「もう、特別な場所ではない」 フジロックフェスティバル（2019年は7月26日〜28日に開催）が終わった。 海外からはケミカルブラザースやSIAといった大物の来日、国内組ではエルレガーデンの11年ぶりの出演など、豪華なアーティストの参戦も話題を呼んだ。ソールドアウトする日が出るなど、今年も成功のうちに幕を閉じた、と言っていいと思う。 「フジロックフェスティバルは他のフェスとは違う」――フジロックに毎年通う人たちは、そう言ってフジを特別視してきた。 毎年まだアーティストのラインナップが決まる前からチケットをとり、タイムテーブルが出る前から予定を立て、宿を押さえ、どうやって7月最後の金曜日を休もうかと画策する人種が確かに存在する。開幕したフジロックのゲートの前で、「明けましておめでとうございます」と挨拶し合う彼ら、“フジロッカーズ”と呼ばれる人々は、「再びフジロックに集まること」を目的とし、金

『天気の子』の聖地と代々木再開発物語 アニメ映画『君の名は。』を大ヒットさせた新海誠監督の次作、『天気の子』は、公開以来、3週連続で週末観客動員1位を記録、興行収入が59億円を突破した。 それに連れて、『君の名は。』と同じく、『天気の子』の舞台となった場所を訪れる「聖地巡礼」が活発だ。 その聖地のひとつが、JR山手線、中央・総武線代々木駅に隣接した代々木会館である。 陽菜が「晴れ女の力」を授かった廃ビルという設定だが、1964年、東京オリンピックの年に建設された「昭和」を色濃く残すビルは、「代々木の九龍城」とも呼ばれる怪しさに満ちている。 古い世代には、萩原健一の「オサム」と水谷豊の「アキラ」が、アウトローの探偵を演じた「傷だらけの天使」のエンジェルビルとして記憶に残る。オサムは、屋上のペントハウスに住んでいるという設定だった。 それだけ味のあるビルが、8月1日から解体作業に入っている。中

「日本の顔も三度まで」と「あなたは韓国だ！」 慣用句に「仏の顔も三度撫でれば腹立てる」というものがある。奥深い慈悲深さを持つ仏様でも、繰り返し悪行を繰り返せばその悪人を懲らしめるということである。 慈悲深い仏様が悪事をとがめだてしないのをいいことに、「仏様とか威張っても、しょせん弱虫さ！」と傍若無人にふるまっている悪人に仏罰が下るのも当然だといえよう。 現在の日韓関係において、どちらがどうだとか言うことはあえて言わないが、例えば今読者が「あなたは韓国だ！」と言われたらどういう気持ちがするだろうか？ もちろん韓国というのは国の名前で、日本や米国という言葉と同じように一種の記号である。しかし、その記号に意味を持たせるのがその国の立ち居振る舞いであるのは間違いない。 日韓関係については、様々なメディアで色々なことが語られているが、人間を超えた慈愛を持つ仏様でさえ、顔を4回以上撫でたら大変なことが

「ポピュリズム」の裏にある必然 今回の参院選では「れいわ新選組」や「NHKから国民を守る党」が思わぬ健闘を見せ、世間を驚かせた。 特に「れいわ」の躍進については、ついに日本でも欧米と同様に「左派ポピュリズム」政党が登場したとの議論が起きている。だが、ポピュリズム的な傾向そのものは、多かれ少なかれどの政党にも見い出せる流行のようなものであり、「左派ポピュリズム」という視点のみでは、今起こっている自体の深刻さを正確に言い表すことはできないだろう。 重要なのは、これらの現象の良し悪しを問うことよりも、構造的な必然性に目を向けることである。 これらは、わたしたちの「徹底的に個人化された生活」と「情報環境への過剰接続」が化学反応を起こして生み出した現象だ。万物がフラットなコンテンツとして消費される中で、政治さえも「コンテンツ」のひとつに過ぎなくなった――そのような新しいゲームのルールのもとで、古き良

メディアの吉本攻撃に欠けているもの 雨上がり決死隊の宮迫博之らが行なった闇営業問題は、宮迫と田村亮らの「決意の会見」で流れが変わり、岡本昭彦・吉本興業社長のグダグダ会見を経て、芸能界屈指のタレント集団である吉本騒動へと発展した。 メディアはこぞって吉本を攻撃するが、この問題には、「反社会的勢力（反社）とは何か」「反社認定は、誰がどう行うべきか」「反社と接触したとき、どう対応すればいいか」といった根源的な問いかけが欠けており、このままでは、いつ誰の身に起きてもおかしくはない。 泣き崩れた宮迫や田村、醜態をさらした岡本社長を誰も笑えない。 宮迫は、騒動のきっかけとなった闇営業が、振り込め詐欺グループの忘年会だとは知らなかったという。実際、反社の主体が暴力団からその周辺者や半グレへと移り、当局的な反社認定が行われていないというケースは少なくない。そうした場合、反社の見極めは誰がどうつければいいの

どうしても人と比べてしまう 人と比べて「ウゥゥつらい…」となる日、ないですか。私はあります。 思い返せば、高校では「あいつはいい大学に受かった」だので削られ、就活では「超一流企業にに内定がでた」という友の話を聞き、胃が終了していました。 ライターになった今も、他人の成功が耳に入ってくるたびに「すごいな」半分「だめだ私には才能がないんだ」半分になり、体の中で矛盾が発生し、胃の葬式が行われます。 ストレスがかかり、たびたび死んでしまう胃 ふと「もっと競争が激しい業界の人はどうやって生きてるんだ？」と疑問がうかびました。 というわけで今回は大人になって一番影響を受けた漫画『ヴィンランド・サガ』作者である幸村誠さんに「どうしてるのか」「自分のような悩みはないのか」と悩みをぶつけてみました。 月刊アフタヌーンで連載している『ヴィンランド・サガ』。昔のヨーロッパを舞台に、戦乱の最中（さなか）、正しい生

何が問題になっているのか 今、書店には歴史学の最新成果を無視して作家などが思いつきを綴った「俗流歴史本」が溢れている。昨今では百田尚樹氏の『日本国紀』（幻冬舎）が何かと話題だが、ここ20～30年ほどで日本史学界に対して最も攻撃的だったのは作家の井沢元彦氏であろう。ただ『逆説の日本史』などの氏の一連の「歴史ノンフィクション」は、史料に基づかない想像を多く交えており、学問的な批判に堪えるものではない。 そこで私が朝日新聞に連載したコラムなどで井沢氏の著作に対して苦言を呈したところ、氏が反論してきた（『週刊ポスト』2019年3月15日号掲載、『逆説の日本史』第1218回「井沢仮説を「奇説」「歴史ファンタジー」と侮辱する歴史学者・呉座勇一氏に問う」）。 これに対し私は、『週刊ポスト』3月29日号で「井沢元彦氏の公開質問状に答える」という記事を書いた。すると井沢氏が『逆説』1221回で「「公開質問状

国立大の教員が私立に移るケースが増えている 私事で恐縮なのだが、私河野はこの新年度に、昨年度まで勤めた一橋大学大学院経営管理研究科（旧商学研究科）を退職し、専修大学法学部に着任した。 大学教員がキャリアの間に何度か大学を移ることは珍しいことではない。だが、私の今回の移籍のニュースを聞いた知人の中には「なんで？」という反応をする人もいた。 そう反応した人の言いたいことはなんとなく分かる。つまり、言いにくいことをはっきり言えば、一橋大学といえば研究者が望みうる最高の所属先のひとつであり、なぜわざわざ中堅どころの私学に移籍するのか、と考えたのだろう。これから私が勤める専修大学に対してとても失礼な話だが。 しかし、そのように考えるのも無理はないかもしれない。というのも、私の今回のような移籍は、確かに一昔前であればあまりないことだった。 かつて、国立大学から私立大学に移るケースと言えば、国立を退職し

元カリフォルニア大学主任研究員で作家の森田ゆりさんは、暴力や虐待を人権の視点から40年以上研究している。虐待の加害者・被害者の回復プログラムをいくつも開発・実践し、性暴力、DV、多様性、非暴力などをテーマにした多くの著書で様々な賞を受賞。最新刊『体罰と戦争：人類のふたつの不名誉な伝統』（かもがわ出版）は、暴力とは何かを問い続けてきた森田さんの人間といのちの尊厳を守る渾身の書だ。 森田さんが、2001年6月8日に起きた池田小学校事件の公判を丁寧に傍聴記録し、ジェンダーと暴力の視点から「宅間守の大量殺人」を論じた章を『体罰と戦争』より部分抜粋して掲載する。 当初報じられた「精神障害者」という誤解 2001年6月8日午前10時頃、1人の男が包丁2本を持って大阪教育大学附属池田小学校に侵入し、小学1〜2年生を次々と襲い、8人の子どもを刺し殺し、その他の子どもと職員15人に重軽症を負わせました。この

衆議院議員の丸山穂高氏が5月11日、北方領土の国後島を訪問中、「戦争でこの島を取り返すのは賛成ですか、反対ですか」などと発言し、所属していた日本維新の会を除名された。いまだ波紋の収まらないこの事件の本質を、作家・佐藤優氏が、丸山氏の発言内容だけでなく国益の観点から指摘する。 ※本記事は『佐藤優直伝「インテリジェンスの教室」』に収録している文化放送「くにまるジャパン極」の放送内容（2019年5月17日）の一部抜粋です。野村邦丸氏は番組パーソナリティです。 ロシアでは「戦争扇動」は犯罪になる 佐藤：この事件は本当に深刻で、問題は「発言」じゃないんです。発言した場所が北方領土でしょ。丸山さんは、敷地の外に出ようとしていたんですね。 邦丸：鈴木宗男さんなどが尽力して建てた日ロ友好の家、一時期は「ムネオハウス」ともいわれましたが……。 佐藤：そこから外に出ようとした。これがいちばん深刻な問題なんです

日本の生産性は主要先進諸国のなかで最下位だ。なぜそこまで生産性が低いのか。新著『働き方2.0vs4.0』を上梓した橘玲氏は、日本が実は前近代的な身分社会だからだと喝破する。 主要先進国で最下位の生産性 平成もいよいよ終わりつつあるが、この30年間の変化をひと言でまとめれば「日本がどんどん貧乏くさくなった」だ。 国民のゆたかさの指標としては1人当たりGDP（国内総生産）を使うのが一般的だ。日本はバブル経済の余勢をかって1990年代はベスト5の常連で、2000年にはルクセンブルクに次いで世界2位になったものの、そこからつるべ落としのように順位を下げていく。 2017年の日本の1人当たりGDPは世界25位で、アジアでもマカオ（3位）、シンガポール（9位）、香港（16位）に大きく水をあけられ、いまや韓国（29位）にも追い越されそうだ。 主要7カ国（英・米・仏・伊・独・加・日）では首位から6位に転落

統計不正問題をどう考えるか 毎月勤労統計の調査が計画通りに行われていなかったことに端を発した統計不正問題は国会で大きく取り上げられることになった。統計の問題が社会問題として大きく取り上げられることは少ないだろう。 これまで政府統計個票を使って研究を行ってきた私にとって、政府統計への信頼が揺らぐことは、研究の根本が揺らぐことであり、看過できない問題だととらえている。 今回の問題をどのようにとらえるべきか、研究者は今後どのように対応すべきか、あるべき改革の方向性を私なりに整理してみたい。 まず、今回の統計不正の問題は、その問題の広がりを画定する必要があり、一つの統計が正しく行われていなかったことをもってして政府統計のすべてがおかしいという対応はすべきではないだろう。 政府統計全体がどの程度の信頼性を持っているのかを統計委員会は検証しているが、すでに56の基幹統計に不正があったと報告されている。

そもそも「生産性」とは何か 「日本の国立大学の研究論文は生産性が低い」 一部で物議を醸す主張を繰り返しているのは、財務省主計局次長の神田眞人氏である。神田氏は国公立大学の閉鎖性を問題視し、世界で通用するレベルの研究が進んでいないと指摘している。 毎年のようにノーベル賞受賞者を輩出している日本だが、たしかに生まれる研究論文の数は減ってきている。そのようななか、財務省は財政赤字を理由に研究機関への補助金を出し渋っている傾向にある。日本の研究環境を悪化させているのは財務省だと見る向きと、神田氏の主張、どちらが正しいのだろうか。 実際、他国と比較すると、2000年代以降、学会で日本の論文が注目・引用される回数が減っているのは明確だ。この実態と原因について、2つのデータ分析がある。 ひとつは、'90年代後半から公的研究資金の金額が伸び悩んだことに加え、研究資金の重点化（選択と集中）が進んだとされるも

3世紀前半、メソポタミア中部に誕生したマニ教。ヨーロッパから中央アジアまで布教した世界宗教であったにもかかわらず、その後跡形もなく消え去ったという。しかし、21世紀になって、中国の福建省にマニ教徒の村があることが報じられた。『マニ教』『古代オリエントの宗教』の著者がその村で見たものとは？ 孤立し、滅び去った宗教 日本では、マニ教は久しいあいだ、一部の好事家のあいだでだけ知られる幻の宗教だった。自ら「ザラスシュトラ（＝ゾロアスター）とブッダとイエスを止揚する最終預言者」という途方もない称号を名乗ったマーニー・ハイイェー（216年～277年）の教えは、現在通用しているキリスト教とはまったく別個に「真のキリスト教」を名乗ったが故に、キリスト教が反転したネガとして、つまりは「知られてはいけない何者か」として、近年まで故意に幻影化されていた。 この世を精神（光）と物質（闇）の闘争の場と観じ切り、人間