警察や政治家と賄賂でつながっている…！あいつらは恐ろしすぎる…！「ルフィ」すら支配下に置く日本人最恐マフィア「ＪＰドラゴン」現地ルポ 「ルフィ」を逮捕しても、連続強盗事件は終わりではなかった―。常軌を逸した暴力でメンバーを支配し、凶悪事件を裏で操った「JPドラゴン」の実態とは。気鋭のジャーナリストが徹底取材で暴く。 これ以上、深入りしないほうがいい フィリピンの首都・マニラにある歓楽街マラテ。日本料理店やキャバクラ、カジノなどが立ち並ぶこのエリアで聞き込み取材をしていると、「JPドラゴン」の仕事を手伝っていたという男性から話を聞くことができた。男性は周囲を見回し、声をひそめてこう語った。 「あの組織はフィリピンの警察、入国管理局、政治家、実業家すべてとカネでつながっている。現金を渡すこともあるし、何百万円分もの日本の高級フルーツを配ることもある。フィリピンはカネがあれば何でもできる。犯罪を

岸田の雰囲気がこれまでと違う 「引き続き刷新本部でバシバシご自分の意見をおっしゃってください」 菅義偉は目の前で調子良くまくしたてる岸田文雄を訝しげな目で眺めていた。いままでとはどこか雰囲気が違う。この男、何を考えているのか……。 2月8日、岸田は突如として議員会館の菅事務所を訪れた。 「菅さんに乗り換えたのか？」「麻生（太郎）さんへの当てつけだろう」 永田町には疑心暗鬼が渦巻いた。岸田の狙い通りだった。『中央公論』3月号のインタビューにはこう答えている。 〈「発信する力」についてもより充実させていきたいです〉 これまでは自民党の長老たちの顔色を窺い、ろくに言いたいことも言えなかった。しかし、老人が牛耳る派閥政治の時代は終わった。これからは「個人が発信」する時代だ。そして菅訪問こそが、岸田が麻生へ送った明確なメッセージだった。 「麻生さんは元岸田派の上川陽子外相を『このおばさん、やるねえ』

「日本の大学がトップ10にない」「トップ100以内に少ない」ことばかり取り沙汰される世界大学ランキングだが、実は500位以内およびその近傍にまで視野を広げると、日本は2010年時点ではランクイン数で米英独に次ぐ世界第4位を誇っていた。ところが2022年には国別で8位まで後退し、中国に抜かれ、韓国と同順位になっている。 「日本の大学システムは『頂点の高さ』ではなく『層の厚み』が特徴であり良さだったが、これが今や失われつつある」――『国立大学システム　機能と財政』（東信堂）を著した島一則・東北大学大学院・教育学研究科教授の見解だ。旧帝大などとの大学間格差が広がる、地方国立大学の教育・研究環境の悪化とその原因について島氏に訊いた。 現在の国立大学への予算配分は、全体の食糧給付を減らして一部に栄養ドリンクを配るようなもの ――現在の地方国立大学の教育・研究の窮状から教えてください。 島　これからお

全国の大学では国による統制やトップによる独裁化が進み、弊害としてハラスメントの横行、非常勤教職員の大量解雇などの問題が起きている。背景にある大学政策と、大学崩壊の現状をレポートする。 国家による「支配」 大学は教育と研究の場であり、社会の規範となるべき存在だと多くの人は思っているだろう。ところが今、全国の大学関係者から「大学が壊れてしまった」と嘆く声が聞こえてくる。 「しかも、今後さらに大学界に激震が走ると考えられています。莫大な予算を投入する代わりに政財界が大学運営の舵取りをする『国際卓越研究大学』の制度が、令和6（'24）年度からの導入を目指して進められているからです。経済安全保障に大学の教育と研究が組み込まれるなど、大学を国策に沿って統制しようとする動きも加速しています」（国立大学関係者） 大学のあり方を大きく変えてしまったのは、小泉政権下で行われた'04年の国立大学法人化と私立学校

情欲、裏切り、復讐、陰謀、嫉妬がハイテンポで渦巻く「ジェットコースタードラマ」。カネと愛憎にまみれ犯罪を重ねる主人公に、視聴者たちは困惑し、熱狂した。 伝説のドラマ『もう誰も愛さない』について、出演した田中美奈子、脚本を担当した吉本昌弘、プロデューサーの楠田泰之に語ってもらった。 『もう誰も愛さない』…'91年4月からフジテレビ系の「木曜劇場」枠で放送されたトレンディドラマ。主演は吉田栄作。物語序盤からレイプや殺人シーンが描かれ、終盤には主要人物が次々と死んでいく衝撃の展開は話題となった。 スタッフも噴き出す急展開 田中　『もう誰も愛さない』（以降、『誰愛』）は、衝撃的なドラマでした。主要な登場人物がみんな悪人で、物語はどんでん返しの連続。しかも、終盤は出演者が一気に殺されてしまうんですから！ 私が演じた宮本小百合は、自分では手を汚さず他人を思うままに操って敵をとことん追い詰めていく冷徹な

数字を追い続ける組織が「とんでもなく時代遅れ」なのに、今もなくならないワケ 組織で起きる恐ろしい「思考停止」 力を入れて指導しているのに結果が出ない、目標を厳しく伝えているのにやる気になってくれない……。部下や後輩を持つ人なら、心当たりのある悩みだろう。人のモチベーションを上げるには、どうすればいいのだろうか？ 『だから僕たちは、組織を変えていける』『だから僕たちは、組織を変えていける ワークブック』の著書がある、起業家・経営学者の斉藤徹氏によれば、「数字重視のマネジメントモデル」から、「人間的でクリエイティブな経営モデル」への転換が必須だというが、なかなか簡単にはいかない事情もある。どういうことか？ 「数字」重視から「人」重視へ 2008年5月、リーマンショックが起こる4ヶ月前のこと。米国のハーフムーンベイに経営学の頭脳が集結した。 経営学界からは、ヘンリー・ミンツバーグ、ピーター・セン

財布を出すたびに愕然としてしまう。モノもサービスもどんどん値上がりし、懐は寒くなってゆく一方だ。やるべきことは明らかなのに、何を迷っているのか。総理、あなた自身のためにも決断を。 セブン-イレブン創業者も憂慮する 「残念ながら、もう手遅れかもしれませんね。本来は政権が、これほど物価が上がってしまう前に、この状況を読んで政策を用意するべきだったのです。アメリカの金融引き締めなんて、コロナ禍で世界的金融緩和が始まった当初から見通せたはずでしたが、日本の政府にはそれさえできなかった。 国家の運営も企業の経営と同じで、常に変化を予測して行動しなければならない。しかしもう、今の政権に手が打てるとは思えません。せめて少しでも傷を小さくできればいいのですが……」 都内の自宅でこう語ったのは、89歳にして矍鑠たる鈴木敏文氏。ご存じ、セブン-イレブン・ジャパン創業者で現セブン&アイHD名誉顧問だ。日本の小売

事前説明に赴いた市長に浴びせた言葉 「何で俺の発言だけ問題あんねん、お前、こらぁ！」 「ええ加減にせぇよ！ お前、こらぁ！ 都合のええことしやがって、われぇ」 昨年9月に録音されたデータには、すさまじい怒号が飛び交う音声が記録されている。 居酒屋での酔客同士の喧嘩ではない。場所は、奈良県橿原市議会の議長室である。なぜこのような場で、暴力団員のやりとりと見紛うばかりの怒鳴り声が響き渡ったのか。 怒声の主は、橿原市議会議長（当時）の原山大亮氏。日本維新の会奈良県総支部で幹事長を務める市議である。一方、怒鳴りつけられていたのは、橿原市の亀田忠彦市長だ。 なぜ、こんな騒動になったのか。音声が録音されたのは、昨年9月15日の午前11時から開かれた会合でのこと。亀田市長と、市議会議長だった原山氏、副議長や特別委員会の委員長らが出席した。 実は奈良県では、2031年に国民スポーツ大会（旧・国民体育大会）

かつて革マル派と壮絶な内ゲバを繰り広げ、「暴力革命」を掲げてゲリラ活動を行ってきた新左翼党派・中核派。そのトップ・清水丈夫氏（84歳）が、前進社（中核派本部）で田原総一朗の取材に応じた。この年齢になった革命家は、いまの日本社会と戦後の左翼運動をどう総括するのか。 中核派議長　清水 丈夫 1937年、神奈川県生まれ。高校生時代に革命運動を志し、東京大学在学中に日本共産党に入党。58年に離党し、共産主義者同盟に参加。59-60年、全学連書記長として安保闘争を指導する。61年、革共同（革命的共産主義者同盟全国委員会＝通称・中核派）に参加。97年、中核派議長に就任。69年４月より非公然活動に入る。2020年9月、実に51年ぶりに公然集会に姿を見せて人々を驚かせた。著書『清水丈夫選集』（全10巻予定）など。 51年ぶりに地下潜伏活動をやめた理由 田原　60年安保闘争の当時、僕は岩波映画の社員でしたが

ロシアの1人当たりGDPは日本の4分の１で、マレーシアと同じくらい。先進国には入らない。輸出の大半が原油なので、原油価格が下落すると、経済が痛手を受ける。それに加えて西側の経済制裁があったため、経済が大きく落ち込んだ。それにもかかわらず、なぜウクライナに侵攻したのか？ ロシアは何と貧しい国！ ロシアは、多くの日本人が想像しているよりずっと貧しい国だ。 百聞は一見にしかず。グーグル・ストリートビューで歩いて見ると、よくわかる。どんな都市に行っても、都心部には立派な建物が並んでいるが、そこから離れると、驚くほどの貧しい町並みになる。 シベリア鉄道の終点ハバロフスク中央駅は、壮大な建物だ。しかし、一歩裏に回ると、道路は水溜まりだらけで、掘立て小屋のような家もある。その様子をこの「風景」（クリックすると開示）でご覧いただきたい。 中央の遠景に、中央駅の壮大な建物が見える。ここは、東京でいえば皇居前

「やたらと“エビデンス”を求める人」と「陰謀論にハマる人」、その意外な共通点 じつは両者は似ているのかもしれない… 「それってエビデンスあるんですか？」 世の中には、それを言われると言葉に詰まってしまう「脅し文句」がある。「誰に向かってものを言っているんだ」とか「……ですが、何か問題でも？」といった言い回しはその典型だ。最近そこに加わったように見えるのが、「それってエビデンスあるんですか？」である。 誰かがこう問い詰められているのを見ると、見ているこちら側まで少しドキッとしてしまう。もちろん、何らかのデータを持っていれば良いのだが、24時間365日あらゆる発言をデータに基づいて行うわけではない。だから、隙あらばこのフレーズを使うことができる。そういう事情もあってか、「個人的な意見ですが……」とか「あくまで印象ですが……」とあらかじめ断ってから話し始める光景も珍しくない。 言うまでもなく、「

今後の未来像は 予防接種という行為は、接種者自身はもちろんのこと、それ以外の方の感染機会を減らすことに繋がる。そのため、そのような間接的な防御が人口内で積み重なり、流行自体を防ぐ効果が得られたものを集団免疫効果と呼ぶ。そして、流行排除のための閾値について、従来株の場合、予防接種率が60％超程度ではないかと過去の記事で私も言及してきた。 実際に、イスラエルではロックダウン下で2回目接種が完了した者の割合が40%を超えたところで新規感染者数が減少傾向に転じたことから、国内外含めて予防接種に大きな期待が広がったのである。 残念ながら、上記の見通しは楽観的すぎた。それはどうしてなのか。加えて、現時点までの科学的な知見から今後の未来像をどのように見込んでいるのか。簡単ではあるが、本稿で皆さんと共有したい。 いずれの要素も集団免疫閾値に直接的に影響を与える。特に、前回の記事でお伝えした通り、(1)に関

すると上白石は、 「スピッツは、私にとって神様的存在なので、神様からそんなお告げを頂いたんだと思うと、すごく震えるような気持ちです」と答えたのだ。 『スピッツさん』ではなく『スピッツ』。ちょっと「あれ？」と思った方も多かっただろう。その後も、上白石は「スピッツ」と口にするたびに「さん」づけすることはなかった。 オンエア後、ネット上では、 ＜スピッツって呼び捨てなの草＞ ＜上白石萌歌ちゃんがスピッツさんのことを呼び捨てでスピッツって言ってるのがすごく気になる＞ ＜Ｍステで上白石萌歌ちゃんが、スピッツのことをさん付けしなかったのが少し引っかかる＞ ＜スピッツ尊敬してるなら「さん」くらいつけよう＞ ＜スピッツさんじゃねえのかよ。スピッツだからとかじゃなくて、デビュー30周年迎えてる大先輩やで。失礼すぎん？＞ などという苦言が多数投稿された。 その一方で、上白石と同じ「スピッツ」ファンからは、 ＜

ポルノ規制と他者危害原則 筆者が大学生の頃に読んだ加藤尚武の『応用倫理学のすすめ』には、次のような一節がある。 「他者危害の原則は、自由主義の基本原則である。要するに、大人が自分勝手なことをするのは、黙って放っておくべきだという考えである。（中略）「たばこを止めるのは、お前の身のためだ」という理由で、禁煙を強制してよいとすると、政府による個人生活への干渉の限度がなくなってしまう。 問題は、ポルノが有害であるかどうかではない。たとえ有害であったとしても政府が個人にポルノ禁止を強制する権限が存在するかどうかが問題なのである。そこで個人の自由を確保する原理が「他者危害の原則」なのである。」（加藤尚武『応用倫理学のすすめ』丸善ライブラリー、1994年、6頁） ポルノの話が出てくるのは、当時は「ヘアヌード」が社会的な議論になっていたからだ。加藤は日本のポルノ規制の議論が自由主義の基本原則である他者危

「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」との発言で東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長を辞任した森喜朗元首相の後任に、橋本聖子五輪担当相が就任した。その後任の五輪担当相には、丸川珠代党広報本部長が就任した。世界が注目する騒動に発展した森元首相の女性蔑視発言から、思わぬ女性登用が実現した。 だが現実では、日本の女性の社会進出は進んでいない。世界経済フォーラムが2019年12月に公表したジェンダーギャップ指数によれば、日本は153か国中で121位。ドイツ（10位）、フランス（15位）、英国（21位）、米国（53位）はおろか、中国（106位）や韓国（108位）にも及ばない。 とりわけ低いのは政治の分野で、日本はほぼ最下位に近い144位だ。小泉政権時の2003年6月に掲げた「2020年までに指導的地位に女性が占める割合が少なくとも30％程度」との政治目標は達成されないまま。

バイデン支持者も信じていない 最近の世論調査によれば、ドナルド・トランプの支持者の75％はジョー・バイデンが昨年11月の米大統領選挙で正式に選出されたと信じていない、という結果を聞いて、読者の皆さんは驚いていないはずだ。落選した候補の支持者が対象だから。 しかし、バイデン支持者の33％もバイデンが勝ったと思っていないという結果には、びっくりするだろう。つまり、支持した候補が勝利したにもかかわらず、本当に勝ったと思っていないという驚くべき結果だ。 そこまで、今回の大統領選挙は、不真面目な結果で終わった。 アメリカの政党に所属せず、有権者として客観的に候補を評価した上で投票行動を行う筆者は、今回の大統領選挙に対して一市民として大変恥ずかしく、残念に思っている。誇れるアメリカの民主主義、フェアプレイの考え方はどこに消えたか。 選挙で不正がなかったと言う人々はいるが、非常に納得できない主張だ。はっ

「台湾独立は戦争を意味する」 先月（1月）28日、中国国防省の呉謙報道官は記者会見で、台湾海峡で行っている中国軍の軍事活動についてコメントした。その中で彼はこうした軍事活動の正当性を主張したのと同時に、「台湾独立は戦争を意味する」という強烈な表現を用いて台湾への露骨な軍事恫喝を行った。 呉報道官が戦争発動の前提としている「台湾独立」とは何かは別として、中国軍の声を代弁する国防省報道官が公然と「戦争」という言葉を持ち出して、一定の条件下で台湾に対する戦争発動もありうると表明するのは異例なことである同時に異常なことでもあろう。戦争の発動が中国軍から公然と叫ばれたのである。 実は、去年9月から今年1月下旬までに、中国の習近平政権と中国軍が台湾との関連において取ってきた一連の行動から見ると、上述の「戦争発言」は単なる恫喝でもなさそうである。「祖国統一」という大義名分による台湾併合戦争の発動はこの5

メディア批判の作法 平時であればまだいいかもしれない。しかし、河野大臣が大手メディアの信用を落とす行動を取り続けることは、ワクチン接種においてもリスクではないか。 確かに新聞やテレビは100%正確な報道をするわけではない。ときに批判すべき雑な報道や、決定的な誤報も存在する。 しかし現段階では、そうした批判は、「大手メディアの記事は基本的に正確で、かつ取材した記事である」という前提のもとに立って行われたほうがいいと考えられる。 とりわけ、ワクチンに関してはあまりに多くの偽情報が、インターネットには溢れている。医療に関する正確な情報を報じる重要な役割は、いまだに大手メディアが担っているのが現実だ。 大手メディアを信用しなくなれば、行き着くのはYouTubeやTwitterの自分にとって都合のいい、本物の「フェイク」情報だ。 そこには一欠片の真実もないが、大手メディアが「フェイク」と思いこんでい

SNSからの「締め出し」が始まった トランプ大統領のTwitter公式アカウントが「さらなる暴動の発生を煽っている」として永久凍結された（実際にはトランプ大統領は凍結の直前、支持者に落ち着くよう呼びかけ、議会での暴動に制止を求める発信をしていたのだが）。 それをきっかけとして、トランプ大統領のみならず、政権に支持的・親和的であった保守系アカウントまでもが、TwitterをはじめfacebookやInstagramなど他のソーシャル・ウェブサービスからも「締め出し」を受けているとのニュースが伝えられた。 今回の「締め出し」には少なからず著名人も含まれている。Twitterでは、トランプ大統領のアカウント凍結に続いて、トランプ政権最初の国家安全保障担当補佐官マイケル・フリン氏や、トランプ大統領の選挙陣営の弁護士シドニー・パウエル氏などのアカウントも相次いで凍結されることになった。トランプ政権か

30年経っても、特異なキャラ 12月25日、金曜ロードショーで約2年ぶりに長編劇場用アニメーション映画『風の谷のナウシカ』（宮崎駿監督）が放送される。劇場公開から30年以上経つにもかかわらずいまだ根強い人気を誇る作品で、特に主人公のナウシカは、宮崎駿が創造した中でも圧倒的なインパクトのあるキャラクターだ。 しかし彼女は、ジブリ作品の他の女性キャラクターとも、また当時の他の映画の女性登場人物とも決定的に異なっているのだ。そんな彼女の特異な点について、考えてみたい。 『風の谷のナウシカ』が最初に劇場公開された1984年当時、「戦う女性ヒーロー」の登場するフィクションは、世界的に主流になりつつあった。 1970年代には、女性専用の刑務所や強制収容所を舞台とする「女囚もの」、自分に屈辱を与えた男性に復讐する「レイプ－復讐もの」や、殺人鬼の襲撃から生き延びたヒロインが最後に反撃するホラーのサブジャン