>玄関入口左右の立ち上がり基礎が 13から14センチです、 これは基礎の立ち上がり部分の幅が13~14センチという意味ですか? 玄関入口左右というのは、写真のどの部分のことですか? もっとわかるように書かないと的確な回答が付きません。あげく質問者さんを批判する回答ばかりになってしまいます。 どの部分の話か分からないので、一般論を書きますが、 基礎というのは、上からの重さを支えるためのもので、基礎の上に柱があって、柱の上には梁や床があって・・・というい部分では重要ですが、玄関周りは土間部分と床部分の仕切りになっているだけのものがあります。これは基礎ではなくて、ただの仕切りですから、たいして力がかからないので立ち上がりもたいして幅が必要ありません。 >引き戸の様に見えるのですが 半分壁で片開きドアーを希望してます あらかじめ打ち合わせしなかったのですか? 図面(平面図)にはどのように書いてある
マンションを購入しました。 商業地域に建つ14階建てのマンションです。その8階に住んでいます。 南南西向きのマンションで現在は南側は駐車場です。 現在は日当たりは良好。冬至でも暑いくらいです。 しかし今度南側に同じ14階建てのマンションが建つことになりました。 予想できていたことなのですが、やはりいざ建つことが決まるとどれくらい日陰になってしまうのかが心配になります。 マンションはワンフロアに四世帯あり、南南東1部屋、南南西1部屋、北北東1部屋、北北西1部屋という並び方です。 マンションは三方向道路に面している状況です(東側道路8m、南側道路6m、西側道路3m) 私の南南西のお部屋は南と西に大きな窓があります。 西側には9階建ての建物が建っておりほとんどこちらからは太陽は入ってきません。 頼みの綱は高さ1.6m幅4mほどある南側の窓でした。 それが6m道路を挟んで同じ高さと幅の14階建てが
復興住宅とか集団移転という方策は各自治体で検討されているが、資金面だったり長期に渡る時間だったり、住民同士の意見の相違だったり様々な問題で、当面解決策は見えない という状況により、理想論ではなく現実論として元の地域を嵩上げして防潮堤を築き、その上で家や構造物は最悪の場合見捨てるとして、人の生命安全だけは確保する復興策も検討されつつある とは言っても、方向性が定まって事業が進み出すのは当分先 危険性に関しては、先の震災と津波と言った千年規模の災害を前提に考えるのか?この先五十年百年程度の中長期的な観点で考えるのかによって全然違う 100%の対策は無理でも、先の震災の教訓を踏まえて70%80%の対策は取るだろうから震災前に比べたらずっと安心は増えると思われる しかし、その安全策の為にはより高い防潮堤とか嵩上げにより何処に移動するにも坂を上り下りとか、内陸やその他の地へ移転する住民が増えて人口が
スマートフォン(高機能携帯電話)の販売が鈍化する一方、ガラケー(ガラパゴス携帯)と呼ばれる従来型携帯電話端末が見直されている。スマホ一辺倒だった携帯大手3社も冬春モデルでガラケー新機種を相次ぎ投入、安さや使い勝手だけでなく、機能面でも静かな“進化”を遂げている。 ◇ 急速に出荷台数を伸ばしてきたスマホの勢いがここにきて鈍化してきた。民間調査会社MM総研によると、スマホの出荷台数は平成25年度上期(4〜9月)に前年同期比14・5%減の1216万台にとどまった。横田英明取締役研究部長は「機能の進化や差別化が乏しくなったうえ、パケット通信料や通話料が高いため、ガラケーからの買い替え需要が意外に進んでいない」と分析する。 実際、ガラケー派は意外に多い。官庁勤務の女性(44)は「通話とメールで十分だし、使い慣れているからスマホに変えるつもりはない」と言い切る。 ◆契約者の過半数が利用 NT
東京電力が、福島第1原発事故当時50歳以上だった役職社員を原則として全員、事故に伴う福島県内での復興業務に投入する方向で検討していることが21日、分かった。転勤後は賠償、除染、廃炉などの作業を担当する。併せて、福島勤務の社員の給与を上乗せするなど待遇改善策も導入し、社員の士気を高める。年内にまとめる総合特別事業計画(再建計画)に盛り込む。 東電は組織の効率化の一環として、10ある支店を全廃し、それに伴って出る千人程度の人員を福島の復興業務に充てる方針。経験豊富なベテラン社員に現場をリードしてもらい、復興を加速するのが狙いだ。 役職を解いた上で、本人の同意を前提に福島に転勤してもらう。来年4月からの実施を目指しており、定期異動時に転勤してもらう計画。年間150人程度が対象になる見通しという。役員は対象外。 中間貯蔵施設への国費投入など政府の復興指針が決まったのを受け、事故当事者として復
政府が環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉で、米国と連携して目指してきた早期の妥結にこだわらず、関税維持を優先する交渉戦術に転換する方針を固めたことが21日、分かった。米国が日米の関税交渉で全く譲歩しないことから、早期妥結に向け全面的に米国をサポートしてきた交渉方針を見直す。 米国は知的財産や国有企業などのルールをめぐっても要求を一方的に新興国に押し付けており、来年1月下旬に予定していた次回の閣僚会合も2月にずれ込む見通しとなっている。 政府は、次回閣僚会合前に日米協議を開き、関税交渉を行う予定。コメや牛肉、乳製品など農産品の重要5分野に関して関税維持を改めて求める。 これに米通商代表部(USTR)のフロマン代表らが「全貿易品目の関税撤廃」との従来の主張を続け譲歩案を提示しない場合は協議を「継続」とする。 その場合、次回閣僚会合では、規制改革の利点や対応策を新興国に説明するなど
NO3です。追記させて頂きます。 1)断熱と言う考え方について 断熱とは、外の冷たい温度が住宅内部に(熱伝導)によって伝わり、 室内の空気を冷やすのを防止する、という意味であり、 逆に、室内の暖かい温度が(熱伝導)により外に逃げるのを防止する、と 言う意味があります。 (夏場はこの逆で、外の暑い温度が室内に伝導し、室内を暑くするするのを 防止し、室内で冷やした冷気が外部に伝導して逃げるのを防止します。) 断熱とは一種のバリヤーと考えればよく、イメージとしては、家が断熱材と 言う風船で覆われる感じでしょうか。 (この場合、風船に穴が開いていれば風船は風船としての機能を果たさない のと同じで、断熱する以上はバリアーに穴(欠損)が有ってはいけません。) 2)漆喰と断熱について イ:漆喰について 漆喰に付いては余り詳しく有りませんが、構成材料は石灰と植物繊維と 海藻か何かのでんぷん(?)糊と水では
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