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普通のエンジニアである筆者は過去に英語の勉強法を試したものの、結局モノにならなかった。しかし、ある日突然、本気で英語に取り組まなければならなくなった。英語をネイティブで話す人たちに囲まれて、ワークショップのセッションをやる必要に迫られたのである。今回から始まる短期連載では、筆者が自ら実践した英語学習法のエッセンスを、皆さんと共有したい。 もっと英語の実力を身につけたい。相手の言うことが分かるだけでなく、自分の言いたいことを英語でペラペラしゃべれるようになりたい---。こう考えているITエンジニアが増えているようだ。企業のビジネスがグローバルに広がり、海外拠点でのシステム開発や海外との共同プロジェクトも珍しくなくなっている現在、IT業界でも英語の必要性が高まっているのは確かだろう。 一方で、英語の必要性は理解しつつ、どう勉強していいか分からない。あるいは、いくつか勉強法を試してみたけど、なか
ヤフー子会社でレンタルサーバー/クラウドサービスを手がけるファーストサーバは今週、6月20日に発生した大規模システム障害に関する第三者調査委員会による最終報告書をWebサイトで公表した(写真1)。報告書では、サーバーのメンテナンスに際して、特定の担当者がデータ削除コマンドを含む誤ったプログラムを実行してしまい、気付いた時には多くのデータが消失していたという経緯が生々しく記述されている。 Twitter上でも論議を呼び、ITproで最終報告を報じた記事の「この記事に対するつぶやき」欄に様々な意見が投稿されている。ファーストサーバに対する批判だけではなく、「他でもありがちな問題」「マニュアル万能とは限らない」といった趣旨のコメントも目立つ。担当者の責任を重くみる報告書の内容に違和感を持つ読者も少なくない。 いずれにしても、データ消失という前代未聞の障害で約5700社(契約数)に影響を与えた結果
新事業、新サービスを開発する際に必要なものは何か。最近注目を集めるコミュニケーションサービス「LINE」やキュレーション・プラットフォーム「NAVERまとめ」などの開発に携わったNHN Japan執行役員の島村武志氏(写真1)に、新サービス開発の実践方法、リーダーの役割を聞いた。 新しいサービスや事業を始めるときに意識しているのはどんなことでしょうか。 最初の戦略的な立場が肝になります。最終的なゴールがどれくらいの規模になるのかイメージできないと、どう投資すればいいか分かりません。 最大の可能性から逆算的に今やることを考える 私たちが開発したNAVERまとめやLINEは、無計画に始めたわけではなく、獲得できる最大のパイを最初に考え、逆算的に今やることを考えました。LINEそのものが最初から考えられてきたというよりは、漠然と「基盤を作らないといけない」というゴールがあって、そのゴールに向けた
内閣官房情報セキュリティセンター(NISC)は2012年7月2日、レンタルサーバー事業者であるファーストサーバのデータ消失障害(関連記事)に関連して、中央省庁に対して注意喚起する文書を出したことを明らかにした。6月29日付けで中央省庁のセキュリティ担当部署あてに出した文書は「レンタルサーバ業者におけるデータ消失事象について(注意喚起)」というもので、7月2日にNISCのWebサイトで文書を公開した(写真)。 この文書では4つの事項を示し、「適切な対策を取っていただくよう、お願いいたします」としている。第1に、ファーストサーバが提供するレンタルサーバ利用の有無を確認するよう促している。特に、地方拠点や委託業務でファーストサーバのサービスを利用していないかどうかを確認するように指摘している。 第2に、ファーストサーバ以外でもクラウドサービスやホスティングなどの役務提供を受けている場合は、契約内
写真1●米リンクトイン共同創業者 リード・ホフマン会長と、楽天の創業者 三木谷浩史社長によるトークイベント 米リンクトイン共同創業者であるリード・ホフマン会長と、楽天の創業者である三木谷浩史社長によるトークイベントが2012年6月18日、東京都の六本木ヒルズで開催された。テーマは「日本にとってのスタートアップとは?」。二人の発言の要点を、ITpro読者に向けてピックアップして紹介する。 ホフマン氏は、ビジネスに特化したSNSサービス「Linkedin(リンクトイン)」を運営するリンクトインを経営するほか、ベンチャーキャピタルも経営している。ペイパルやフェイスブック、ジンガなど著名なネット企業に早期から投資してきていることで著名。起業家兼著述家のベン・カスノーカ氏と共同執筆した『スタートアップ!シリコンバレー流成功する自己実現の秘訣』(日経BP社)の出版を機に来日した。スタートアップとは起業
2000年代の前半くらいだったろうか。国内の電機産業では「パソコンはマイクロソフトとインテルにやられた。来るべき携帯電話の時代は、同じ轍を踏んではならない」といった議論が盛んだった。また、筆者の記憶が正しければ、当時「N503i」などのヒットで携帯電話の国内シェア1位だったNECは「携帯電話のOSにLinuxを採用して、世界シェア3位を目指す」と宣言していた。 しかし現実はどうなったのか。もはや言うまでもない。携帯電話はスマートフォンに置き換わりつつあり、そのスマートフォンはiOS(iPhone)とAndroidに牛耳られている。結局、同じ轍を踏んでしまった。CPUもARM一色だ。この頃は電子書籍ビューアや携帯型ゲーム機、ひょっとするとコンパクトデジタルカメラでもまた同じ轍を踏みそうな状況である。 NHKがソフトウエアをテーマとしたドキュメンタリー番組「新・電子立国」を放送したのは1995
「受託ソフト開発会社は生き残れない。当社だって、変わらなければ生き残れない」。NTTデータの山下徹社長は2012年5月21日、野村総合研究所(NRI)と共催した「ITと新社会デザインフォーラム2012」の記者会見で、こんな爆弾発言をした。実は、5月8日の同社11年度決算説明会でも、「受託ソフト開発に寿命が来ており、(いずれ)なくなる」との見解を明らかにしている。 山下社長が指摘する通り、国内中心に事業を展開する受託ソフト開発会社の業績は低迷している。2007年度をピークに売り上げは下がり続けていて、07年度と11年度の売上高を比較すると、JBISホールディングスが26%減、日本ユニシスが24%減、CECが24%減、富士ソフトが21%減、NSDが21%減と、軒並み2ケタのマイナスである。堅調なNRIでさえ2%減だ。 大手で唯一、NTTデータが16%増と大きく売上高を伸ばした。しかし、それは国
勘定系システムの開発失敗を巡るスルガ銀行と日本IBMの裁判について、東京地方裁判所が3月29日に下した判決の詳細が明らかになった。日本IBMが判決について閲覧制限を申請していたため、これまで日本IBMに約74億円の賠償を命じた判決理由は公開されていなかった。 今回、日経コンピュータが入手した判決文によれば、日本IBMが敗訴した最大の理由は、同社が勘定系パッケージソフト「Corebank」の選定に際し、リスクの回避策など十分な検討を怠った点にあった。今週の週末スペシャルでは、判決文にもとづく解説とともに、判決がITプロフェッショナルにどのように受け止められたか、さらに判決に至る経緯を振り返ってみよう。まず、判決文にもとづく解説記事を紹介する。 スルガ銀-IBM裁判の判決全容が判明 4年間にわたった裁判は、ITベンダーとユーザー企業にそれぞれどのような教訓を残したのか。次の記事では、弁護士やI
「SEが考えていることは常に正しい」。 強い言葉である。この発言を聞いたのは1年半ほど前だが今でも記憶に残っている。 SEとはシステムズエンジニアを指し、情報システムの企画、設計、開発、運用にかかわるすべての人を指す。企業の情報システム部門やシステム子会社にいるSE、メーカーやソフトハウスなどIT企業にいるSE、組織に属さずコンサルタントなどをしているSE、すべて含む。 「SEが考えていることは常に正しい」とすると、「正しくないことを考えている人」がいるはずだ。 それは「ビジネス側の人たち」である。情報システムを利用する人たちと言い換えてもよい。経営者、事業部門の長や部員、管理部門の長や部員、関連会社や取引先の経営者や社員、すべて含む。 SEが情報システムを企画、設計、開発、運用していこうとすると、ビジネス側の人たちと意見が衝突することが往々にしてある。 「会社を預かるものとして君の提案は
「速く動くことでより多くのものを作り、速く学べます。しかし多くの企業は大きくなると、速度低下による機会損失よりも失敗をより恐れ、スピードを落としてしまいます。私たちは『速く動いて失敗せよ』と言っています」 フェイスブックの若きCEO(最高経営責任者)、マーク・ザッカーバーグは、上場に向けた申請書の中で「ハッカーウェイ」と呼ぶ同社の文化をこう説明した(参考記事)。 マーク・ザッカーバーグの言葉通り、フェイスブックのスピードは驚異的だ。この1年の間に、ツイッターのように友達以外の人をフォローできる「フィード購読」、時系列で個人や企業の投稿を表示する「タイムライン」、友達の動向をリアルタイムで表示させる「リアルタイムフィード」、災害用伝言板機能、「リーチジェネレーター」といった広告機能など、数々の新機能を追加してきた。画面の表示方法などの小さな変更はさらに多い。ユーザー数が少ないサービスならとも
「リーン・スタートアップ」と呼ぶ事業化手法に注目が集まっている。短期間で仮説の検証とピボット(小さな方向転換)を繰り返し、繰り返しが可能なビジネスモデルを発見するプロセスだ。このほど初来日した、書籍「リーン・スタートアップ―ムダのない起業プロセスでイノベーションを生みだす」の著者エリック・リース氏は、この手法は大企業内の事業化プロセスにも適用可能と指摘する。アイデアをすぐに小さい段階で実践し、ユーザーからの声で方向転換し成功したグーグル、ピクサー、スターバックスなどの事例は、書籍「小さく賭けろ!―世界を変えた人と組織の成功の秘密」でも見ることができる。 リース氏の来日にともない行われたイベントと、盛り上がる「リーン・スタートアップ」による起業の熱気を紹介する。 「リーン・スタートアップ」の著者エリック・リース氏が初来日 エリック・リース氏が初来日講演、クラウド時代の課題は「何を作るか」 ア
前田 裕貴,飯島 徹 日本ヒューレット・パッカード 稼働中の仮想マシンを,異なる物理マシンへ移動(マイグレーション)させるホット・マイグレーション技術は大変便利である。負荷が重くなった仮想マシンを高性能な物理マシンに移して対処するといったことが,ダウンタイムなしに実行できる。 VMware Infrastructure 3(VI3)では,当初からホット・マイグレーション技術としてVMotionという機能が利用できた。この機能で一つの共有ストレージ上にある仮想マシンを二つのサーバー間で稼働させたまま移動させられる。それに対してVI3 v3.5では仮想マシンを二つのストレージ間で稼働させたまま移動させる「Storage VMotion」という技術が利用可能になっている。ここでは,それぞれの技術の仕組みと利用方法を解説したい。 サーバーを動的に切り替えるVMotion まず,VMotionについ
要件10.7ではアクセス・ログのライフサイクル(オンライン保管,オフライン保管)について明確に期間が定義されている(廃棄まで踏まえたほうが望ましい,図5)。この中で一番検討に時間をかけなくてはならないのがオンライン保管のフェーズである。明確に最低3カ月間という保管期間が定められているため,ログの容量,ネットワーク環境,閲覧する仕組みなどを考慮しなければならない。PCI DSSではログの集中管理が推奨事項となっているため,それを想定した場合に容量を満たす機器を選定しなければならない。 オンライン保管フェーズでは,閲覧機能を含む統合ログ管理のソリューションを導入することによって,ログの保管,検知,バックアップなどの運用を自動化し,日々の運用負荷を下げることが望ましい。また,個人情報が外部へ流出する懸念はあるが,これらのインフラ,運用のすべてを第三者のサービス・プロバイダにアウトソースすることも
ちょっと調べてみるだけでもいろいろな技術者交流会が開催されていることがわかります。私もたまに技術者交流会に参加するのですが、その際好奇心から他の参加者に対して技術者交流会の参加理由を尋ねることがあります。そこで一番多い回答が「人脈作り」と「業界情報を仕入れる」です。しかし残念なことにそのような回答をなさった方々は結果的に人脈も作れなければ、業界情報を仕入れることもできない場合がほとんどなようです。そこで今回は技術者交流会への正しい参加の仕方を考えてみました。 1.技術者交流会で期待できること 私の経験から、技術者交流会で期待できることは次の3つです。 知り合い作り (あえて人脈作りとは言わない) 飲み友達作り (技術的なテーマや趣味などの部分で盛り上がれる友達を作る) ビジネスアライアンス作り (利害関係が一致することで新しいビジネスが産まれる) ここには「人脈作り」とか「業界情報を仕入れ
データベース技術の世界に新顔が次々と登場している。米Danga Interactiveの「memcached」、ミクシィの「Tokyo Cabinet」と「Tokyo Tyrant」、楽天の「ROMA」、グリーの「Flare」などだ。いずれも半導体メモリーを使って大規模データベースを高速処理する技術である。面白いのは、4社ともIT製品を開発するメーカーではないことだ。 4社は、Webを使ったサービス事業を手掛ける企業であり、本来であればメーカーが開発した製品や技術を使う立場である。ところが、こうした「ユーザー企業」が自ら基盤技術を開発し、それを利用している。 memcachedやTokyo Cabinet/Tyrant、ROMA、Flareの中では、memcachedが一番古い。Danga Interactiveが自社のブログ・サービス「LiveJournal」を改善するために2003年に
ゴールデンウィークに特に予定のなかった筆者は,「ちまたで噂のGoogle App Engine for Java(GAE/J)とFlexでスケジュール共有ツールでも作ってみよう」と思い立ちました。およそ5日間かけて開発を進めたのち,2009年5月6日に「ご都合.com(画面1)」を公開しました。その後,はてなブックマークやニュースサイトなどでご紹介いただいたおかげで,公開後6日で約2000人の方にご利用いただいています。 そこで本稿では,この「ご都合.com」の開発で実際に筆者が得た経験を通じて,GAE/JによるWebアプリケーション開発の実際とそのポテンシャルについて紹介します。 米Googleが2008年4月に発表したGoogle App Engine(画面2)は,「自分が開発したWebアプリケーションをGoogleのデータセンターで運用できるクラウドコンピューティング・サービス」です
ライフスタイルをクリップするサイト「Alike.jp」を展開するアライク。人々のライフスタイルをネット上で再現し、それをベースに各種事業を展開していくのが狙いだ。日下康幸社長は、ネットの“向こう側”と“こちら側”の緊密な連携がネット利用者の底上げにつながるとする。サービス開始の経緯や狙いを聞いた。(聞き手は島田 昇=日経コンピュータ) Alike.jpは、どのようなサービスか。 SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)をベースに、飲食店の基本情報や、利用者がお店に「行った」「気になる」といったクチコミ情報を提供している。利用者はこれらの情報を活用して、学生や会社員が仲間とランチマップを作ったり、自分のライフスタイルに近い人の意見を参考にしたりしているようだ。 一方で各店舗は、当社が提供する管理ツールを利用することで、自店に興味を持つ利用者に割引券を配信するなど、クチコミによる流入以
ビジネス強化に欠かせない仲間 製品販売よりもおせっかいを 橋爪 健氏 CCC IT本部 ALL TSUTAYA IT UNIT LEADER 当社は、今年4月にカルチュア・コンビニエンス・クラブのグループ企業13社を再編・統合して誕生した。レンタルビデオ店の「TSUTAYA」やDVDなどの宅配レンタルサービス「TSUTAYA DISCAS」などを運営している。 IT部門である我々のミッションは、TSUTAYAなどの事業を支えるシステムを開発したり、運用したりすることだけにとどまらない。システムをフル活用し、事業を強化する役目を担っている。 特に重要なのが、データベースの活用だ。IT部門は事業部門と共に、これまで蓄積・収集した商品や顧客、売り上げなどに関するデータを用いて、新たな事業やサービスを立案・実現しなければならない。業務を支援する情報システムを駆使することで、新たな付加価値を生み出す
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