ループス・コミュニケーションズは、 企業のSNS活用戦略の立案・運用改善、啓発教育などのコンサルティングサービスや、リーダーシップやイノベーションをテーマとした企業研修を提供しています。
人々の生活に直結した「通信」を担うNTTドコモ。携帯端末は今や財布に次ぐ必須アイテムだけに、NTTドコモのFacebookページにはユーザーからの愛情あふれるコメントと辛辣なコメントが混在している。こうした状況に対して彼らが選んだスタンスは、ユーザーからの声には良質の情報発信とビジネスにおける技術革新、サービス向上で応え、「オフィシャルな立場で個人に向けての返答はしない」というものだった。 一見すると突き放した冷たい印象を与えかねないが、Facebookページへの「いいね!」の数は日々伸びており、彼らの決断はユーザーを失望させる要因に直結してはいない。「ありのままであり続ける」というシンプルなたたずまいで、人気ランキングの上位に位置する理由を同社でソーシャルネットワークサービス(SNS)や公式ホームページを運営する山川聡氏と諸成万氏に聞いた。 NTTドコモ マーケティング部 WEB担当課長
「知り合いの知り合いを6人たどれば、世界中の誰とでもつながる」という社会理論「6次の隔たり」はもう古いようだ。Facebook上では、ユーザーは4.74人をはさんでつながっているという。 Facebookが伊ミラノ大学と7億2100万人のFacebookユーザーを調査したところによると、「Facebook上の2人のユーザーが何人の友達を介してつながっているか」は99.6%のユーザーが5人(6つのつながり)、99.2%が4人(5つのつながり)という結果だった。平均では4.74人だ。2008年には5.28人だったが、Facebookの拡大とともにユーザー同士の結びつきも進んだという。米国に限ると、この数字は3人になる。 Facebookの2人のユーザーの間のつながりの数(左:Facebook全体、右:米国ユーザー) またFacebookユーザーのうち友達が10人未満は10%、25人未満は20%
はてなブログを11月7日にベータリリースしました。 リリース以降、予想を上回る勢いでベータ版の利用申し込みを頂いており、上限を拡げるたびに、すぐに人数が上限に達する状態が続いています。 先日の500人追加応募の際は、募集開始1分で160人の応募がありました。驚くべき勢いです。 日本のブログブームが本格的に始まったのは、はてなダイアリーをリリースした2003年から。まさにはてなダイアリーが日本のブログブームのきっかけでした。 それから8年後の今、なぜ改めて今、ブログなのでしょうか。 つぶやくだけが、文章じゃない ブログには当初、「自己表現ツール」と「コミュニケーションツール」の2つの要素が含まれていました。 文章や写真を使って表現をする仕組みに加えて、コメントやトラックバック、リンク元表示などでお互いにコミュニケーションをする仕組みを内包していました。 ブログが出始めた当時、自由にテキストを
(訂正+追伸有り)ネットレイティングスの調査の不思議を解明? Facebookの日本ユーザーは1000万人なんて絶対いない PART2 先日、日本のFacebookのパソコンからの利用者が2011年8月現在で1000万人超えたというネットレイティングスの発表がありました。 下の目盛りで言うと12のところが8月です。これを見ますと、日本のFacebookのユーザー数は1ヶ月100万人ペースで増加しています。となると、3ヶ月後の11月中旬だと1400万人くらいになっているわけですよ。 これについて先週、どうも現実とは乖離しているのでは無いかというブログを書いたところ、ネット広告C社勤務のKさんから鋭いご指摘をいただきました。なんでこのデータが変かってことです。本日はこのご指摘に基づいて検証したいと思います。 まず、探してみたところ、公式のFacebookからのリリースを発見しました。 2011
なんてことをしったかに言う方がいますが、凌駕しないと思います。 ◎その理由1 そもそも外人とやりとりできるほど日本人は英語ができない。外人とやりとりしないならmixiで十分 エー、実はFaceBookもmixiも無い時代から、世界的なSNSってあったの知ってます? というか今もあるんですけど。(地域的でイイなら、ネットの黎明期にわたしも会員数3万の釣りのSNSやってたんですが・・・) で、その世界的なSNSというのは、Googleがやってるorkut。なんと2004年に作られました。いまじゃGoogleのトップのサービス一覧からリンクも貼られてないけどまだあります。機能的にはFacebookとほとんど変わりません。日本語化もされてます。会員数は1億です。でも日本では全然報道もされません。 今、超久々にログインして見たけどまだベータ版のままなんすが・・。 実はmixiの笠原君がmixiはじめ
アディダスでも、九州電力でも、ウェスティンホテルでも -事件は毎日起きている! ◆三越伊勢丹の内定者がツイッター暴言で窮地に ◆イオングループ役員の“なりすまし"が孫正義に噛み付いた ◆グルーポン「スカスカおせち」騒動 ◆「テレビは地震ばかり」発言でTSUTAYAが謝罪… 「うっかり」ではすまされない! 顧客情報が社員個人のケータイから簡単に漏れ出し、社員やアルバイトによる“Twitter放言”で企業は謝罪に追い込まれる時代。あなたの身にも降りかかる、ソーシャルメディア時代特有の“炎上”トラブル30事例を取り上げ、パターン別に解説します。 ●『匿名なのにナゼすぐ特定されるの?』『鎮火のお手本を教えて』など、個人のため、会社のための“炎上”防止Q&A付き 商品詳細
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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Facebookは9月14日、SNS「Facebook」の日本における月間アクティブユーザー数が500万人を突破したと発表した。これについて、Facebook Japan country growth managerの児玉太郎氏は以下のようにコメントしている。 「今般、日本におけるFacebookの月間アクティブユーザー数が500万を突破しました。実名ベースのソーシャルネットワークだからこそ実生活に近い人間関係のつながりを再現でき、ユーザーの皆さまは、大事なメッセージや日々の他愛のない出来事を、そのつながりを通じて積極的に共有できる様になりました。日頃からFacebookを活用してくださっているユーザー、パートナー、広告主の皆さまに感謝をするとともに、今後も皆様に、つながりを共有しやすく、使いやすいFacebook体験を提供できるよう、スタッフ一同心がけてまいります。これからも、どうぞFa
ちとリアルタイムでは観ていなかったのですが、mixiがロゴの変更も含めて大掛かりな戦略発表をしたらしく、またこれがストリーム放送のあまりの繋がらなさに会見場に逝かなかった業界関係者の怨嗟の声がネットで渦巻いおりました。 その後のmixi周辺や風情を記した記事が日経ビジネスに掲載されたというので見物に逝きまして。 悩めるミクシィが反撃開始 http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20110912/222594/?P=1 記事の質は高いと思うんですが、どう読んでもmixiが反撃しているというよりは、死期を悟った星が鉄の重みに耐えかねて重力崩壊を起こしてブラックホールになるか白色矮星になるか、そのときを望遠鏡片手に天体観測者が固唾を呑んで見守ってるというような状況じゃないかと思いました。 個人的にはmixiには早く潰れて欲しいと思うのですが、m
ミクシィがようやく米フェイスブック対抗策を打ち出した。落ち込む広告収入を企業利用解禁による収益増で補う考えだ。ただ、同社の技術者不足が、今後の展望を不透明にしている。 国内大手SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を運営するミクシィが8月31日、ようやく米フェイスブック反撃ののろしを上げた。これまで広告以外では慎重な姿勢を崩さなかった企業の利用制限を解除。「mixiページ」と呼ばれる新機能で、企業が自由にマーケティングツールとして使える場の提供を始めた。 既にローソンをはじめ、スターバックスコーヒー、無印良品、サントリーなど、大手企業、ブランドがこぞってmixiページを開設。「日本最大のSNS で、かつ10~20代の若年層にリーチできる」(ローソン)と、企業側からは歓迎の声が多い。サービス開始から2日間で8万以上のmixiページが作られた模様だ。 SNSを自由にマーケティングの場
短く書く。短く。 ・ ウェブになって、同好の士を集めやすくなった。 ヲタだったりコアな趣味だったり、クラスメートにそういうのが好きな奴がいても一人二人で、情報交換も専門誌を買ってイベントとかに逝かない限り見つからない閉鎖的な状況だったのが、ウェブが普及して、少し検索すればそういう方面の人をたくさん見つけやすくなった。 ↓ ・ マイナスの感情を持つ人同士も情報交換できるようになった。 ウェブがある昔から、クレーマーはいた。難癖つける人は一定の割合いたが、それは上記のように、社会の中で分断されていた。左翼みたいに分かりやすい活動をしている人はサークル化していたが、クレーマーのような外見から分からない属性は、問題が起きない限り露顕しないし、連合することはなかった。だからせいぜい法人のお客様窓口に電話する程度の実害しかなかった。しかし、ウェブが普及することで、クレーマーが攻撃対象を制定すると、何ら
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