先の見えない不妊治療、その記録｜池澤 あやか
1年ほど、体外受精での不妊治療に取り組んでいました。 「不妊治療はつらい」とよく言われますが、不妊治療と一口に言っても、タイミング法や人工授精、体外受精など、さまざまな手法があります。不妊に至る原因も、男性起因・女性起因・原因不明とさまざまで、不妊治療を数ヶ月で卒業できる方もいれば、5年かけても難しい方もいらっしゃいます。 あくまでわたしのケースはたくさんある不妊治療のひとつのケースにすぎませんが、体験記をまとめておこうと思います。 将来漠然と子供がほしいと思っている方や、不妊治療に進もうか悩まれている方など、少しでも誰かのお役に立てれば嬉しいです。 妊娠できるタイムリミットが近いことを知る不妊の原因はひとそれぞれです。女性起因、男性起因どちらもありえます。検査を通じて原因が特定できることもあれば、不妊治療に進まないと原因がわからなかったり、原因不明の不妊もあります。 わたしが不妊治療に進
日赤名古屋第二病院で医療過誤 適切な治療行わず高校生死亡 | NHK
名古屋市昭和区にある日赤名古屋第二病院は、去年、腹痛やおう吐を繰り返した16歳の男子高校生を当初、研修医が急性胃腸炎と誤って診断し、その後も対応した医師らが適切な治療を行わなかった結果、男子高校生が死亡する重大な医療過誤があったと発表しました。 病院によりますと、去年5月28日の早朝、16歳の男子高校生が、腹痛やおう吐、下痢などを訴え、救急車で搬送されたということです。 研修医が診察し、CT検査で胃の拡張を確認した一方、血液検査で脱水が疑われる数値が出ていたことを見逃し、上司の医師に相談せずに急性胃腸炎と診断して整腸剤などを処方し、帰宅させました。 高校生は症状が改善しなかったため、同じ日の昼前に再び救急外来を受診しましたが、別の研修医も新たな症状はないと判断して翌日、近くのクリニックを受診するよう指示したということです。 高校生が翌朝クリニックを受診したところ緊急処置が必要だと判断され、
独占スクープ『脳外科医 竹田くん』モデルの医師を直撃…「私は裏切られた」「赤穂市民病院は汚い」その驚愕の主張（週刊現代） @gendai_biz
「手術禁止」を言い渡されるも… のちに赤穂市民病院が外部の有識者に依頼してまとめた「ガバナンス検証委員会報告書」などにもとづき、A医師の関与が疑われる医療事件を時系列順に総覧したのがこちらの図表だ。 報告書や地元紙「赤穂民報」などの報道によると、A医師はXさんの母を執刀した翌月にも、75歳男性の脳腫瘍の手術、84歳女性の脳梗塞のカテーテル治療を担当したが、ともに術後に重い脳梗塞や脳出血を起こし、亡くなっている。この時点で合計8件もの医療事故に関与していたA医師は、病院から「手術・カテーテルなどの侵襲的（患者の体を傷つける）治療の中止」を指示された。 その後の経緯は、記事の後半でもA医師の主張とともに触れるが、Xさんとその母に訴えられたA医師は、それから1年あまり経った2021年8月に赤穂市民病院を依願退職。ほどなく、前編記事で触れた大阪市の医誠会病院に勤務し始めた。 新たな事件が起きたのは
咽頭結膜熱の患者さらに増加 溶連菌感染症とともに10年で最多 | NHK
子どもを中心に流行が続く咽頭結膜熱の先月26日までの1週間の患者数は前の週からさらに増え、過去10年間で最も多い状況が続いています。また「溶連菌感染症」の一種も感染者数が過去10年間で最多となり、専門家は「今後も流行が続くと予想されるため、周囲の感染状況に応じて対策を取るようにしてほしい」と話しています。 「プール熱」とも呼ばれた咽頭結膜熱は、子どもを中心に高熱や結膜炎などの症状が出るウイルス性の感染症で、せきやくしゃみなどの飛まつで感染するほか、ウイルスが付着したタオルなどを介しても感染します。 国立感染症研究所によりますと、先月26日までの1週間に全国およそ3000の小児科の医療機関から報告された患者数は、前の週より771人多い1万1139人となりました。 1医療機関当たりでは前の週を0.24人上回って3.54人となり、過去10年間での最多を6週連続で更新しました。 都道府県別では▽北
75歳以上の医療費の窓口負担 2割に引き上げの改正法 成立 | NHKニュース
原則1割となっている75歳以上の医療費の窓口負担を、年収200万円以上の人を対象に2割に引き上げる改正法は、4日の参議院本会議で、賛成多数で可決され、成立しました。 改正法は、現役世代の負担の上昇を抑えるため、原則1割となっている75歳以上の医療費の窓口負担を年収200万円以上の人を対象に2割に引き上げるものです。 急激な負担の増加を抑えるため、引き上げの実施から3年間は、1か月の自己負担の増加額を最大3000円までとする配慮措置が設けられています。 引き上げの時期については、来年10月から半年以内とし、具体的な日程は、今後、政令で定めるとしています。 4日の参議院本会議で採決が行われた結果、改正法は、自民・公明両党のほか、日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決・成立しました。 一方、立憲民主党と共産党は「後期高齢者の負担が増える一方、現役世代の負担軽減には全く寄与しない」として反対
新型コロナのワクチンは、アレルギーの病気を持っていると接種できないの？（堀向健太） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナワクチンは、アレルギーの病気があると接種できない？ 私はアレルギー専門医ということもあり、普段からアレルギーの病気を持っているお子さんを多く診療しています。そうすると、『コロナのワクチンって、アレルギーがあると打てないんですよね？私（患児の保護者さん）もアレルギーを持っているのですが、接種してはいけないんでしょうか？』という質問を受けることがあります※。 はたして、アレルギーの病気を持っていると、コロナのワクチンは接種できないのでしょうか？ 決してそうではありませんので、その経緯を説明しましょう。 『アレルギーの病気』は、決して少なくありません。 写真AC 例えば食物アレルギーは、全年齢を通して1～2%程度のひとが持つと考えられていますし、それこそ、国民病ともいえるスギ花粉症は、半数近くの成人がもつ時代になってきています。 ▷鼻アレルギー診療ガイドライン2020年版（改訂第9版）
アストラゼネカ 新型コロナのワクチン 臨床試験 一時的に中断 | NHKニュース
イギリスの製薬大手アストラゼネカは、オックスフォード大学とともに開発を進めている新型コロナウイルスのワクチンの臨床試験を一時的に中断したことを明らかにしました。詳細は明らかにしていませんが、安全性に関するデータを検証するためだとしています。 アストラゼネカは8日、声明を出し、ヒトでの安全性や有効性を確かめるためにイギリスやアメリカで行っているワクチンの最終段階の臨床試験を一時的に中断したことを明らかにしました。 声明は、「独立した委員会が、安全性のデータを検証するためだ」としたうえで、「大規模な臨床試験では、試験の参加者に何らかの症状が出ることがあり、独立した検証を行う必要がある」としています。 一方で、具体的にどのような症状が出たのかなど詳細は明らかにしていません。 アストラゼネカは、「開発のスケジュールへの影響を最小限にとどめつつ、試験の参加者の安全にも十分配慮する」としています。 新
抗体検査は「陰性証明」に使えず｜NHK 首都圏のニュース
東京・新宿区の劇場で行われた舞台公演の出演者や客など３０人が、新型コロナウイルスに感染しましたが、主催者は、体調不良を訴えた出演者の１人について、業界団体のガイドラインで自宅待機の目安としている３７度５分を下回っていたほか、抗体検査では陰性だったことから出演したと説明しています。 これについて、日本医師会の有識者会議のメンバーで、抗体検査に詳しい横浜市立大学の石川義弘副学長は、抗体検査は過去に感染したことがあるかどうか調べるもので、陰性になっても、現時点でウイルスに感染していないことを示す、いわば「陰性証明」のように使うことはできないと強調します。 石川副学長は、「ウイルスに感染してから体内に抗体ができるまでには時間がかかる。抗体検査で陰性でも、検査の時点で抗体がないことを示すだけで、ウイルスに感染していないと証明することはできない。感染していない『お墨付き』のように、誤ってとらえてしまう
人工透析 患者が中止を希望した際の指針案 日本透析医学会 | NHKニュース
東京の公立福生病院でおととし人工透析が中止された女性が死亡した問題を受け、日本透析医学会は、差し迫った状態ではない患者が透析の中止を希望した場合の対応についての考え方を示し、必要性を繰り返し説明するなどとした新しいガイドラインの案をまとめました。 この問題を受け、日本透析医学会は新たに「終末期でない患者」が人工透析の中止や見合わせを希望した場合にどう対応するかその考え方を盛り込んだ、ガイドラインとして使われる提言の改定案をまとめました。 この中では、医療チームは、患者に対して透析を行わなければ数日から数週間以内に死に至ることを伝え、必要性を繰り返し説明すること、また、中止や見合わせについて合意したあとでも、透析を続けてもらうため可能なかぎり説明するとしています。 そのうえでも患者や家族の意思が変わらない場合には、意思を確認する書類を作成したうえで、中止や見合わせが許容されうるとしています。
脊髄損傷の治療に光明 自分の細胞で神経再生、札幌医大の幹細胞治療 - Yahoo!ニュース
これまで有効な治療法がなかった脊髄損傷。不慮の事故などで重い後遺症を抱えた患者は、そのまま車いすや寝たきりの生活が続くのが常だった。そんな脊髄損傷患者をめぐる状況が、大きく変わるかもしれない。昨年末、患者自身の細胞を使った画期的な再生医療製品の製造販売が、厚生労働省に承認されたからだ。脊髄損傷の再生医療製品が承認されるのは初めてで、公的医療保険の適用対象となる。開発を主導した札幌医科大学の研究チームによる成果とは。（ジャーナリスト・秋山千佳、森健／Yahoo!ニュース 特集編集部） その動画は、スポーツで脊髄損傷を負った40代の男性がベッドに横たわっている様子から始まる。男性は首から下の四肢がほとんど動かなくなり、寝たきりのまま札幌医科大学附属病院に搬送された。けがから約1カ月半後、ある「細胞」の入った薬剤を点滴で投与された。
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