頭で思った通りに指が動く。アンドロイドみたいなロボット義手「Esper Hand」2022.02.28 09:0012,572 岡本玄介 使い込むほど自分の動きになってくるって。 今や3D印刷された義手は珍しくありませんが、自分の頭で思った通りに手首と5本指が動くタイプはまだメジャーではないかもしれません。 それが、アルゴリズムが筋電を予測し、一般の義手より制御速度が3倍速いEsper Bionicsの「Esper Hand」。使用者の動きを、スマホ用アプリが機械学習する点でも一歩進んでいます。 Video: Esper Bionics/YouTube肘部分の接合部には30以上のセンサーが内蔵され、脳の指示よって動く筋肉を肌から読み取ります。その信号を「Brain-computer interface (BCI)」というコンピューター技術が瞬時に処理し、義手を動かすようになっています。 I
小売店舗の“商品棚”は、欠品が多ければ販売ロスや客足減少につながる可能性もある重要な経営リソースのひとつ。しかし、商品棚を最適に維持するには、売り場チェックと品出しという業務が必要になり、スタッフへの負荷は少なくないといいます。 そこで日本電気株式会社(以下、NEC)は、小売店舗の商品棚に着目した店舗DXプラットフォーム「NEC 棚定点観測サービス」の提供を2月25日(金)より開始しました。 なお同サービスは、3月1日(火)~4日(金)に東京ビッグサイトで開催される「リテールテックJAPAN 2022」に出展予定(オンラインでは2月15日~3月11日開催)。また、6月から株式会社東急ストアの店舗にて本稼働する見込みです。 多様な画像を解析可能、プライバシーにも配慮同サービスは、事前に学習用の商品棚画像を1枚登録するだけで、NEC独自のAIがカメラ映像からリアルタイムな棚の商品状況を可視化す
2021年の暗号通貨被害総額、前年比79%増 日本でも関心が高まっている暗号通貨投資。海外でも投資やトランザクション規模が急速に拡大している。 Chainalysisの分析によると、2021年暗号通貨の取り引き額は15兆8000億ドル(約1797兆円)と前年に比べ567%も増加したという。 取り引き額の増加に伴い、スキャムやハッキングによる被害額も増加しており、各国では投資家に対し注意を呼びかける取り組みが活発化している。 2021年の被害総額は、140億ドル(約1兆5930億円)と2020年の78億8000万ドル(約8964億円)から79%の増加となった。 米国投資家保護団体「北米証券監督者協会(NASAA)」も2022年1月10日に公開したレポートの中で、現在暗号通貨投資やデジタルアセットへの投資が投資家にとって最大の脅威であると指摘している。 暗号通貨投資での被害を避けるには、どのよ
(2)給付について 厚生年金に加入することになれば将来もらえる年金はもちろん、障害を負ったときの年金、万が一亡くなってしまったときに遺族に支払われる年金はその分多くもらえます。また、健康保険に加入すれば、国民健康保険や健康保険の被扶養者であったときにはもらえなかった傷病手当金(私傷病で働けない間におよそ月収の3分の2が給付される)や出産手当金(産前産後休業期間中におよそ月収の3分の2が給付される)の給付を受給することができるなど、加入前と比べ手厚い給付を受給できるようになります。 4、ダブルワークやフリーランスの人はどうなる ところで、最近ダブルワークやフリーランスと言われる働き方が増えていますので、それぞれの社会保険の取り扱いについても少し触れたいと思います。 まず、ダブルワークの場合ですが、社会保険の加入基準は、あくまでもそれぞれの会社ごとに判断していきます。つまり、週20時間等の基準
ソニーとKDDIは、5Gスタンドアローン(以下、5G SA)環境で、プレイステーション(R)のゲームストリーミングと、8K映像のリアルタイム配信の技術検証に成功したと発表した。 なお、同検証はXperia(TM)スマートフォンを用いて実施。 両社は、5G SAを活用した新たなビジネスユースケースやエンターテインメントサービスの創出を目指した技術検証を2021年1月から推進している。同検証も両社の取り組みの一環であるとのことだ。 同検証では、5G SAの特長であるネットワークスライシングを活用している。実際のユースケースを想定した2つの実証実験を行い、同じネットワークで提供される他サービスの影響を受けにくい安定した通信を実現。 ゲームストリーミングの検証では、自宅のプレイステーション(R)5やプレイステーション(R)4のゲームを、外出先でもスマートフォンで安定してプレイできることを確認。 ま
【読売新聞】 国際決済網「SWIFT」は、国境を超える送金情報を電子的にやりとりするサービスを提供している。異なる国の銀行同士が送金や決済をする場合の国際標準となっており、排除されればロシア経済が打撃を受けるのは避けられない。 SW
【読売新聞】 静岡県警大仁署は25日、静岡県伊豆の国市内の80歳代無職の男女2人が、それぞれキャッシュカードをだまし取られる特殊詐欺被害に遭ったと発表した。 発表によると、25日午前10時半頃、女性宅に市役所職員を名乗る男から「払戻
【読売新聞】 子供や家庭を取り巻く問題に対処し、少子化の克服に向けた大胆な施策を打ち出せるか。陣容を整え、きちんと機能する組織にしてほしい。 政府が、子供に関する政策を一元的に担う「こども家庭庁」を設置する法案を決定した。2023年
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