今年6月、米国のニューロテック・ウェルネス企業のElemindは、脳を覚醒状態からより深い眠りへと誘導し、睡眠の質を向上させるニューロテックヘッドバンドを発売した。 5年にわたる研究、テスト、臨床試験の末に完成したこのヘッドバンドは、個々の脳波をリアルタイムで読み取り、応答し、スマートでパーソナライズされた自然なアプローチで睡眠を最適化する。 Village GlobalとLDV Partnersからの資金調達を含む1,200万ドルのシードラウンドを終了したElemindは、デビュー製品であるヘッドバンドの開発を強く推進した。 Elemindのデバイスによる睡眠の改善と入眠サポート Elemindのウェアラブル端末は、5つの臨床試験と7つの特許に裏付けられている。脳波信号を迅速かつ正確に測定し、正確な音波を提供することで、脳を覚醒状態から深い眠りに移行させるという。 112人の被験者を対象

人々は日々の暮らしの中で喜怒哀楽を感じたり、発見をしたりする。また、ふとした拍子に遠い昔の出来事といった、記憶の底にあったものが蘇ることも。そんな“ストーリー”を自伝としてまとめられるiOSアプリ「Autobiographer」がこのほど登場した。 日記のようにしたためたり、タイプしたりする必要はない。AI（人工知能）ガイドに話しかけるだけで、アプリが文章化してくれる。家族など親しい人と共有して、自分の体験や記憶を後世に残すのにも使えそうだ。 ガイドと会話するだけで文章が作成個人的な出来事や思いをつづるという点では、ジャーナル（日記）に近い。だがAutobiographerでは自分で記録する必要がなく、ただAIと「会話」をするだけという点が斬新だ。 米スタートアップのAutobiography Studioが開発した同アプリは米Anthropicの生成AIモデル「Claude 3」を搭載。

近い将来、水産資源の枯渇による“食糧不足”が起こると危惧されており、世界中でその対策が急務となっている。 魚や甲殻類の細胞を人工的に培養して作られた「培養シーフード」は、こうした食糧問題の解決に役立つ食材として、近年注目を集めている。 世界各国で培養シーフード事業に乗り出す企業が増える中、イスラエルのWanda FIshは、今年5月に細胞培養クロマグロによる、トロ刺身のプロトタイプを発表した。 同社は、持続可能で環境に優しいクロマグロの供給を目指す企業だ。 イスラエル発スタートアップWanda FishWanda Fishは、2021年に設立されたイスラエルのネス・ジオナに拠点を置くスタートアップ企業。 創設者兼CEOのDaphna Heffetz氏を筆頭に、R&D副社長のMalkiel Cohen氏、ビジネス開発副社長のYaron Sfadyah氏など、経験豊富なエキスパートをメンバーに

アメリカの税務・確定申告関連サービスは堅調な伸びを示している。IBISWorldが2023年10月に発表したレポートによると、過去5年間に年平均3.2%で成長し、2023年の市場規模は139億ドルに達している。2024年から2029年にかけても拡大を続ける見込みだという。 そんな中、主にフリーランスや自営業者向けに税務・確定申告のサービスを提供しているのがFlyFin AI社だ。アプリを銀行口座と連携すれば、AIが支出を自動的に検出・分析し、経費に計上・控除対象にするかどうかを聞いてくる。 人間が手作業で税務・確定申告を行うと、経費の申告を忘れてしまうケースがあるが、FlyFinならその心配もない。取りこぼしがなくなり、節税にもつながるという。同社によると、FlyFinユーザーは平均で7800ドルの節税に成功している。 「税務申告ぎらい」が創業・アプリ開発のきっかけにFlyFin AIは2

近年、農業における人手不足が世界的に深刻である。国連食糧農業機関（FAO）の推定によると、農業従事者の人数は2000年から2021年にかけて約17%減少したという。 例えば米国の農業市場は100万人以上の外国人労働者に依存しているものの、COVID-19のパンデミックの前から、隣国のメキシコから来る外国人労働者の数が減少。すでに米国経済に年間数十億ドルの損失を産んでいるという。 農林水産省によると日本では農業従事者数が2015年には175.7万人だったが2022年には122.6万人に減少し、また平均年齢は67.1歳から68.4歳へ上昇しているとのこと。 一方で世界の人口は2019年の77億人から、2050年には97億人への人口増加が見込まれており（参考）、需要を満たすためには食料生産全体を60～70%も増やす必要があると言われている。 農業従事者数が減少の状況下で、食料生産の増加に向け農作

友人とのホームパーティや家族のお祝いごと、普段の晩酌などのシーンで「本格的なカクテルが楽しみたい」という人にぴったりのマシンが、クラウドファンディングサイトのIndiegogoに登場した。フランスのDrinxlab社が提供するカクテルマシン「Drinxlab」だ。 同社の創設者であるRobin氏は、バーテンダーとソフトウェア エンジニアの経歴を持つ人物。Robin氏が自身のスキルを組み合わせて構築したDrinxlabは、アプリを通じてあらゆるカクテルを自分の好みにカスタマイズできるという家庭向けのテックアイテムだ。 アプリで簡単に“特製カクテル”を作れるDrinxlabは、カクテル作成プロセスをガイドするシンプルで直感的なインターフェイスと、正確な測定テクノロジーにより、自分だけの“特製カクテル”を簡単に作れるマシン。 アプリ上で材料、フレーバー、比率を調整するだけで、初心者でもわずか数十

ITの進化により、世界各国でスマートフォンやEV車などバッテリーへの需要が高まるなか、イスラエルのスタートアップStoreDotは、バッテリー業界のゲームチェンジャーとして注目されている。 同社は充電式バッテリー技術への画期的なアプローチにより、さまざまな用途での超高速充電の技術を確立した。 StoreDotの技術のなかで有名なのが、超高速充電（XFC）バッテリーだ。この充電技術は、現時点でわずか5分の充電で約160km、フル充電で468kmの走行が可能で、同社の公式サイトで公表している走行距離は日々更新されている。 2023年9月には、StoreDotがスウェーデンの自動車メーカーVolvoとの複数年契約を締結し、同社の超高速充電バッテリーをVolvoの次世代EV向けに最適化すると発表した。 各分野に精通した3人の研究者が設立 StoreDotはドロン・マイヤーズドルフ博士、サイモン・リ

スマホや時計、スピーカー、メガネなど「スマート」なデバイスはすでに数多く商品化されているが、米ワシントン大学の研究者らが現在開発しているのは女性の健康維持に役立ちそうな「スマートイヤリング」。体温のモニターに加え、わずかな体温変動をキャッチしてストレスレベルや月経周期などを測定・追跡できるというものだ。 一見、普通のイヤリングながら正真正銘ワイヤレスのウェアラブルデバイス。スマートウォッチなどのように装着している感じが少なく、またバッテリーは28日間もつという。 小さな紙クリップほどの大きさと重さこのプロジェクトはワシントン大学のコンピューターサイエンス・エンジニアリングを専門とする教授や学生らのグループが取り組んでいるもの。プロトタイプは小さな紙クリップほどの大きさと重さで、スタッドピアス部分と、そこから数センチほど下にのびるセンサーから構成される。 耳たぶをはさんで固定するスタッドピア

OpenAIが開発した“ChatGPT”をはじめとする「生成AI」が注目を集めている近年。生成AIは、データから新しいコンテンツを自動的に作成する技術で、音楽、美術、文学などのクリエイティブな分野に新たな可能性を与えている。 今回は、生成AIを活用して独自の体験を提供する革新的な音楽サービスを紹介したい。 体調に合わせてヒーリング音楽を生成するEndel 「Endel」はリスナー個人のコンディションや環境に応じてリアルタイムで音楽を生成するサービス。リスナーの心拍数、天気、時間帯などさまざまなデータを使用して、集中力の向上、リラクゼーション、睡眠の促進などに役立つ音楽を作成する。 Endelを提供する「Endel Sound GMBH」はドイツ・ベルリンに本社を置く音楽生成AIを使ったサウンド・ウェルネス・カンパニー。起業家、音楽家、アーティストがタッグを組んで立ち上げたスタートアップだ。

Review 【レビュー】文字入力だけでAIアバターを生成！ショート動画生成アプリ「Kn1ght」を実際に使ってみた 企業・個人の間で「SNS向けの動画コンテンツを手軽に作りたい」というニーズが高まっている近年。しかし、動画コンテンツを制作する際は、実際にカメラの前での撮影や声の録音などの膨大な労力がかかってしまう。 そこでシンガポールに本社を構えるQrow Pte. Ltd. は、テキスト入力するだけでショート動画を生成できるiOSアプリ 「Kn1ght（ナイト）」を公開した。今回はリリースを記念して、同アプリの魅力や、実際に使ってみた様子を紹介する。 わずか2秒で動画を生成するAIアプリ「Kn1ght」Kn1ghtは文字入力だけで“アバターが話す”という、SNS向けショート動画を生成するAIアプリ。 一般的にAIを用いた動画生成ツールでは、テキスト入力から動画が完成するまでに5〜10分

愛する家族を亡くすのはつらい。しかし悲しいかな、現実は家族が亡くなった後、葬式を出し、銀行口座や保険、公共料金、年金の手続きなど、遺された人は事務的な手続きに追われることになる。 故人がこうした管理をネットで行っていた場合、書類などが手元に残っておらず、「本人の携帯電話やパソコンにアクセスできない」「どの会社を使っていたのかわからない」など、遺された家族の困惑は計り知れない。 こうした事情を鑑み、家族がこの世を去った後、近親者が容易に故人の関係先にアクセスできるよう、サポートしてくれるアプリが英国で登場した。 30分で終活が完了するアプリ「Whenn」を利用すれば、故人に関する保険や年金、銀行口座、公共料金の利用先など、生活を支えている情報を家族と共有することができる。 遺された家族の負担軽減へ「自分が死ぬことで発生する現実的な側面に備えることは、シンプルで当たり前であるべき」と話すのは、