「肌のゴールデンタイム」に根拠はない 「寝る子は育つ」ということわざがありますよね。これは科学的にも正しいです。 ノンレム睡眠のなかでも、深いノンレム睡眠（N3）になると、脳の「下垂体」という器官から「成長ホルモン」が分泌されます。この成長ホルモンは細胞の分裂を促し、骨や筋肉を成長・発達させます。 成長ホルモンは、子ども時代の成長のためだけに働くわけではありません。大人になっても分泌されており、全身の細胞の修復・再生を助けます。新陳代謝だけでなく、疲労回復、免疫機能の維持などの働きもあります。 また、成長ホルモンは「若返りホルモン」とも呼ばれ、肌の新陳代謝を活発にしたり、脂肪を分解したりします。 若返りホルモンには、根拠のない睡眠神話があります。「肌のゴールデンタイム」という言葉を聞いたことはありませんか？ 「美容に影響を与える成長ホルモンの分泌は、午後10時から午前2時までで、その時間帯

投資で資産を増やすにはどうすればいいのか。実業家の堀江貴文さんは「投資の鉄則のひとつに『低コスト』がある。ところが、世の中にはコストの高い商品しか取り扱っていない場所がある。そこには絶対に行ってはいけない」という――。 ※本稿は、堀江貴文『ニッポン社会のほんとの正体 投資とお金と未来』（徳間書店）の一部を再編集したものです。 勝率を上げる投資の3つの鉄則 投資とは、社会にお金を提供し、経済活動に参加することだ。あなたが投資したお金は資本というかたちで社会発展のために働く。投資とは、働かずして稼ぐ手段ではない。あなたが働いて稼いだお金を働かせる行為だ。 そして投資に絶対はない。どんな専門家だろうが学者だろうが先のことはだれにもわからない。1年後、金融ショックが起きるかもしれない。5年後、あらたなパンデミックが発生するかもしれない。すると株価は混乱し、企業の勢力図も変わるだろう。 だから投資に

MBA留学ほど高額な費用を出すのは難しいし英語力もない、語学留学だけではない「何か」も学びたいという場合の選択肢には何があるのか。ジャーナリストの大門小百合さんは「デンマークには、フォルケホイスコーレという全寮制の学校が約70校あり、17.5歳以上なら誰でも入学できる。費用もリーズナブルで、最近は日本からの留学生も増えている」という――。 デンマークで日本人留学生が増加 円安が続き、海外留学にも手が届きにくくなっている。例えば、アメリカに留学する場合、生活費も入れると年間1000万円ぐらいは優にかかるし、MBA（経営学修士）を取得する場合は年間1000万円では利かず、年間1500万円～2000万円必要だとも聞く。 しかし、ユニークで比較的お金のかかからない留学先が、北欧デンマークにある。入学試験もなく、学期中のテストもない。17.5歳以上なら誰でも入学可能で、学生寮も完備されている。大学に

国や自治体から受ける子育ての支援サービスは、住んでいる場所によって大きく差がある。子ども6人を子育て中のFP橋本絵美さんが、あらためて自治体のさまざまな子育て支援をチェック。中でも東京都在住で私立中学に通っている子どもの授業料には、要注意。年10万円の助成金が出るが、申請しないともらえない。今すぐ申請手続きを――。 住む場所によって子育て支援はこんなに違う 私事ですが、この夏に引っ越しをしました。今回の引っ越しで一番感じたことは、住む場所によって子育て支援に大きな差があるなぁ！　ということです（引っ越しの大変さよりも衝撃的でした）。差があることはもちろん知ってはいたのですが、今回は実体験として差を感じることとなりました。 特にわが家は子どもの人数が多いので、大きく感じたということもあるかもしれませんが、住む場所によってこんなに変わるのかと驚きました。今回は自治体によって変わる子育て支援につ

中高年になると、生活習慣病の予防や治療のために肉や魚の摂取量を減らし、野菜中心の食生活に変える人も少なくない。しかし、管理栄養士の成田崇信さんは「むしろ40代後半からの中高年は、たんぱく質が不足しがち。筋肉量が減って歩行が困難にならないよう、たんぱく質をしっかり摂って筋肉量の維持をすることが重要だ」という――。 中高年は筋肉量に気をつけたい 中高年への食事のアドバイスといえば、生活習慣病の予防や治療のためのものがメイン。そのため、「LDLコレステロールを下げるために加工肉は控えましょう」とか「がん予防のために赤身肉の食べ過ぎは要注意」などと言われがちです。すると、肉類はよくないもののように思えてしまいますね。 特に糖尿病や高血圧などの持病がある人に多いのですが、栄養相談で「健康のために肉類を食べないようにして、野菜や果物をたくさん食べるようにしています」という高齢の方に出会うこともあります

さらに言えば、彼ら現役世代の投票率の低さも問題だろう。2021年の衆議院議員総選挙での40代以下の投票率は46％（※1）。あまりに低い。増税に鈍感で、税制の知識も乏しく、投票にも行かない。となれば、会社員が狙い撃ちされるのも仕方ない。 ※1 総務省「国政選挙における年代別投票率の推移について」 そんな税金弱者の会社員だが、頼れる味方はいる。だれでも簡単にできる節税対策がある。NISA（少額投資非課税制度）、iDeCo（個人型確定拠出年金）、ふるさと納税がその代表格だろう。 特にふるさと納税は太っ腹な制度である。ふるさと納税は、都道府県や市区町村にお金を寄付することで、その寄付金額のうち2000円を引いた残り全額が、住民税・所得税から控除される制度だ（※2）。 ※2 控除とは、一定金額を差し引くことを意味する。税金の控除には2種類ある。「所得控除」は課税対象となる所得額から差し引くこと。「税

生涯年収をより高くするにはどうすればいいのか。実業家の堀江貴文さんは「統計では依然として高卒より大卒のほうが生涯年収は高いが、そうでもなくなってきている。『大卒』の肩書きのためだけに“あの場所”に行くのは金と時間の無駄でしかない」という――。 ※本稿は、堀江貴文『ニッポン社会のほんとの正体 投資とお金と未来』（徳間書店）の一部を再編集したものです。 「大卒」という肩書きの価値は薄れつつある 義務教育だけでなく、大学に進学することの意味もなくなっている。何十年もまえであれば、大学は「高度な知識と教養を得るための、選ばれし者のための機関」であった。わざわざ進学する理由もあっただろう。 しかし、いまや大学全入時代と呼ばれ、希望すればだれでもどこかしらの大学に入学できるようになった。かつてはエリートの証しだった大学も時代とともに劣化し、だれでも行ける場所に成り下がったのだ。 「大卒でないと就職が不

2024年上半期（1月～6月）、プレジデントオンラインで反響の大きかった記事ベスト5をお届けします。投資・新NISA部門の第4位は――。（初公開日：2024年2月2日） 新NISAの開始でアメリカ株の比率が大きいインデックスファンドが人気を集めている。複眼経済塾の瀧澤信さんは「アメリカ株に偏重したポートフォリオは、急落の際に思わぬ損失に直面することがある。各国に分散しバランスよく投資するほうが無難」という――。 「現金が安全」の時代は終わった 日本では長い間、デフレの状態が続いてきましたが、いままさにインフレに転換しようとしています。 インフレを初めて経験する人も多いと思いますが、デフレからインフレに転換すると、これまでの常識が非常識になってしまうほど、大きな変化が生じます。 これまで、皆さんは「現金は安全」と教わってきたのではないかと思います。そのため、なるべくお金をためることが、堅実な

「美肌のためにスキンケアは大切」は間違い 「メイクアップ化粧品は肌に悪い。だから、できるだけメイクを休む日を作ったり、出先から帰ったらすぐにメイクを落としたりすること。そして、スキンケアを丁寧に行うことが、美肌を作るためにとても大切」 そんなふうに考えている人も多いのではないでしょうか。 結論から言うと、それはある意味「間違い」です。 実は、肌に良いというイメージがあるスキンケアも、肌にダメージを与える犯人である場合が多いのです。 スキンケアが肌にダメージを与える理由 なぜ、スキンケアが肌にダメージを与えるのでしょう？ 原因はさまざまあります。たとえば、肌質に合っていないものを使っている場合、肌には大きなダメージとなります。 もともと乾燥肌なのに、「さっぱりするタイプ」の化粧品や乳液を使っていれば、ますます肌は乾燥してしまいます。反対に、いつも顔がテカテカしている脂性肌タイプの人が、「しっ

「老後2000万円不足」はどう算出されたのか 2019年、金融庁が公表した報告書をめぐり「老後2000万円不足」問題が大きな話題となったことをご記憶の方も多いのではないでしょうか。さまざまなメディアが「老後資金に2000万円不足」などと取り上げたことで、年金不安とからみ、いわゆる炎上状態の様相を呈していました。 この2000万円不足という金額の根拠は、総務省「家計調査」に記載の「高齢夫婦無職世帯の家計収支」がベースとなっています。2017年の毎月の実収入額（20.9万円）と実支出額（26.4万円）を比較して、その差額（5.5万円）を“毎月の赤字額”と捉えて、金融資産から30年で約1963万円を取り崩すことが必要になる、というものでした（図表1）。

筆者は、高性能な住まいづくりをサポートする会社を経営しており、高性能住宅を建てた大勢の方々の声を伺っています。本稿では、その専門家の立場から、家の性能と子どもの健康との関係や、賢い子が育ちやすい住環境について説明したいと思います。 高断熱住宅はアレルギー・喘息の発症リスクを下げる まず、アレルギー・喘息等の発症リスクについてです。 近畿大学の岩前篤教授によると、家を新築した3万5000人を対象にしたアンケート調査で、高断熱住宅に暮らすとアレルギー・喘息の発症リスクが下がることが明らかにされています。 この調査では、新築した家の断熱性能を3つのグループに分けて、前の家で症状が出ていたが新しい住まいでその症状が出なくなった方の割合を「改善率」としています。 岩前教授の分析では、おおむね現在の省エネ基準レベルの断熱性能（グレード4）、つまり現在新築されている標準的な分譲住宅・注文住宅に住んでいる

【前編】致死薬の点滴を自ら体内に流し込んだ81歳の英国老婦人は20秒で口が半開きに…直前に流した大粒の涙の理由 次々と容認する先進国そして「法の拡大解釈」 私が各国での取材を終える頃から、安楽死法案を可決する国が増えてきた。それまで、伝統的な欧州の数カ国と南米コロンビア、そしてアメリカの一部の州のみで実施されていた制度だったが、その後の約5年間で急速に広がり、現在では次の国々で認められている。 カナダ（16年）、ニュージーランド（19年）、ドイツ（20年）、スペイン（21年）、オーストリア（22年）、オーストラリア（同）、そしてポルトガル（同）。フランスでも、24年か25年内に安楽死の是非が確定する見込みだ。

コンタクトレンズを使う上で、気をつけることは何か。眼科医の林田康隆さんは「長時間の装着で、目の中は雑菌が増殖しやすい環境になってしまう。身近な医療機器だが、使い方次第では失明する可能性があることを知っておくべきだ」という――。（聞き手、構成＝ライター市岡ひかり） ソフトレンズとハードレンズ、瞳に優しいのはどっち ――コンタクトレンズを使用する際に注意することは何でしょうか。 コンタクトを長時間装着することによるトラブル例が非常に多いです。最近もテレビで若い女性タレントが「人前でカラコンを外せない」と話していました。カラコンをまるで素顔の一部のように思ってしまっている若い人は少なくありません。 コンタクトレンズの着けっぱなしは感染症の原因になり、非常に危険です。 特にソフトレンズの使用者が不調を訴えるケースが多いです。ハードレンズの方が目を傷つけるイメージがあるかもしれませんが、違います。

植物に関する著書を数多く持つ甲南大学名誉教授の田中修氏は「強い太陽が当たる場所で育つ植物ほど、紫外線の害を消すために、より多くのきれいな色素を作って、ますます鮮やかな色になる傾向がある」と説明する。 つまり、野菜や果物自身もまた活性酸素の害から自分の体を守らなければならないという、人間と同じ課題を抱えているのだ。例えば夏が旬のモロヘイヤは、活性酸素を強力に抑える力があり、“野菜の王様”とされる。 「世界三大美女の一人、クレオパトラが美貌を保つために食べていたといわれる野菜です。モロヘイヤはビタミンA、C、Eが、群を抜いて豊富です」

筆者は前職では、民間の指定確認検査機関の立場で、国土交通省が立ち上げたBELS（建築物省エネルギー性能表示制度）や建築物省エネ法が新規制定された際に、民間の住宅性能に関する専門家として、国の委員会に入り、制度設計に携わりました。また現在は、高性能な住まいづくりをサポートする会社を経営しています。その専門家の立場から、この論争について衝撃的な回答をしたいと思います。 結論は、「持ち家も、賃貸も資産にはならない」です。 投資額はどんどん上がるのに、資産額はほぼ増えない ただし、この答えには条件があります。現状の「日本の」住宅は資産にならないというものです。 日本だけが住宅が資産にならないと言われてもピンとこない方が多いかもしれません。しかし残念なことにそれは事実なのです。 その理由を本稿では紹介します。 図表1は、国土交通省のサイトに掲載されている資料です。

うなぎ専門店「鰻の成瀬」が2年で200店舗という異例のスピードで全国に出店している。フードサービスジャーナリストの千葉哲幸さんは「鰻の成瀬は参入障壁が高いとされるうなぎ専門店のハードルを徹底的に下げた。そのため、飲食未経験の人からもフランチャイズ加盟希望が殺到し、驚異の出店スピードにつながっている」という――。 1600円で「うな重」が食べられる うなぎ専門店チェーンの「鰻の成瀬」が1号店の出店から2年足らずで200店舗を超えるという異例のスピード出店で存在感を高めている。SNS上でも「謎の急成長」と呼ばれて注目を集めている。

平日に起こったニュースの“その先”を深掘りするTOKYO FMの報道番組「TOKYO NEWS RADIO～LIFE～」。6月15日（土）の放送では、「退職代行モームリ」を運営するアルバトロスの代表取締役・谷本慎二さんにインタビューを実施。労働者が退職代行サービスを利用する背景や、具体的な依頼内容について伺いました。 「退職したい」依頼は5月だけで1800件 TOKYO FMの報道・情報センターの記者による独自の取材をお届けする「東京事件」のコーナー。今回は、後藤亮介記者が「退職代行サービス」が世間で求められている背景について調査をおこないました。 退職代行サービスとは、仕事を辞めたいと希望する人に代わって退職の意向を会社に伝え、退職に関する手続きを進めるサービスです。現在、日本では約100社の退職代行サービスを提供している会社があります。退職代行モームリを運営するアルバトロスの代表・谷本

「健康食品」という法律上の定義はない 食品の法令上のカテゴリーとして「健康食品」なるものはない。だが、食品の機能性を謳ってもよいと国が認めているものとしては保健機能食品があり、テレビコマーシャルでは、トクホや機能性表示食品など、健康への効果を謳ったものが毎日宣伝されているが、「医薬品」ではない（疾病に対する効能・効果はない）ということに要注意だ。 また、健康になると思われている食品が、逆に健康を害する場合も多数報告されている。2024年3月には、紅麹サプリによる健康被害の問題も起きている。 消費者からの苦情の声を国民生活センターで長年調査してこられた宗林さおり先生に、健康食品のリスクの実態を、そして健康にとって期待できる部分についてもお話しいただいた。 ――最近「サプリメント」という用語もよく聞きますが、「健康食品」と同じことでしょうか？　ビタミンやミネラルなどの栄養素を毎日摂るイメージな

「民泊市場は今後も右肩上がりが続く」 政府が掲げる2030年の訪日外国人の目標は旅行者数6000万人、消費額15兆円、現在の2倍以上の市場規模を想定している。観光立国へ舵を切るこれからの日本で、会社員でも取り組める副業として注目されているのが民泊だ。 今回話を聞いた、大阪・東京・地方で民泊を運営する3人はいずれも、「民泊市場は今後も右肩上がりが続く」と強気の見解だ。訪日外国人数が倍増するとしても巨大資本が手がけるホテルが滞在先として選ばれそうだが、個人の民泊に勝機はあるのか？　東京を中心に750件の民泊物件の清掃を受託し、自らも40室の民泊物件を運営する民泊清掃R社長に尋ねた。 「ホテルの客室は2人で泊まる前提でつくられており、3世代合同の家族旅行やグループ旅行のような団体客は部屋が増え、その分宿泊費もかさみます。一方、民泊なら10人での宿泊も可能なので宿泊費が節約できます。同じリビングで

“良い姿勢”とはなにか 「良い姿勢」と聞いて、あなたはどんな姿勢を思い浮かべるでしょうか。 背筋がピシッと伸びて、胸が開いている。 背骨がシュッと立っていて、あごをきちんと引いている。 そんな直立不動の姿勢をイメージする方は多いかもしれません。 確かに、「気をつけ」をしているような立ち姿は、一見すると良い姿勢に見えます。 私たちが学校や家庭で教えられたのも、まさにこの姿勢です。 しかしそれは、本当の意味で良い姿勢ではありません。 人間は、つねに変化している生き物です。1日働けば夕方には疲れるし、季節や年齢、生活環境などによって体調は変わります。その人間が、ずっと背筋を伸ばし、先ほどのような「見た目」のいい姿勢を維持しようとするのは無理があります。 見せかけだけの良い姿勢は、「持続可能」ではなさそうです。形のみが整った姿勢ではなく、質的に「良い姿勢」とはどんなものか。 私たちは日々の生活や仕